2014.4.4   日経産業新聞の記事「流行を読む：生活寿命延伸サービス」から

好奇心を促すマーケティングが必要

コラムの著者　関沢　英彦氏（博報堂生活総合研究所エグゼクティブフェロー・東京経済大学教授）は、ある生活行動が出来なくなる、したくなくなる年齢を示す『生活寿命』について触れ、これから求められる生活寿命延伸サービスの開発について語っている。

○生活寿命の実態

関沢氏が示す生活寿命の実態は、今年1月に首都圏と阪神圏の15～69歳、1032人の調査結果から

• 商品のモデルチェンジにワクワクしなくなる年齢：男性46歳6カ月、女性43歳10カ月
• 新装開店の店や商業施設に行ってみようと思わなくなる年齢：全体50歳11カ月。女性が3歳ほど長い

といったことから50歳前後が節目になっているようだという。

その要因として、体力の低下。「ちょっと遠くてもエスカレータやエレベーターを探す、階段を使わない年齢」は、男性52歳2カ月、女性50歳4カ月となっているという。さらに、精神的にも「面倒くさい」という精神的変化も50歳前後に起こるという。

健康年齢に関しては、健康寿命延伸サービスが政府の成長戦略の１つになっている。同様に、生活寿命を延ばすことも、市場買拡大につながるかもしれない。また、「他人に対して、恋愛感情を持てなくなる年齢」は、男性61歳6カ月、女性56歳10カ月。恋愛感情が還暦まで持続するなら、消費への好奇心は60歳まで伸ばせるかもしれないと関沢氏は語る。