2013.12.13  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：価値創造に向けて、純粋・応用の差に妥協点を」から

純粋・応用科学と技術に対して全体最適の人材を日本に

コラムの著者　和田　昭允氏（東京大学名誉教授）が期待しているのは、今日の日本で必要な学問の近視眼的な縦割りにとらわれず、知の一体性を信じるリーダの出現である。

○形式知の再生産

日本が国内消費の製品やサービスの付加価値の８８％を国内で創造し、新興国を加えた40カ国中首位である。（ＯＥＣＤとＷＴＯが行った「最終製品の付加価値の創造」についての共同調査より）

この首位を守り続けるためには先陣を切るための戦略が不可欠である。それには、純粋科学も応用科学もフルに動員して人工境界を崩し全面協力しなければならないと和田教授は指摘する。

しかし、純粋科学の「思いがけない」事項に出会うことを望むことで失敗は成功の母との思いが強い。一方応用科学は、社会の安心・安全に応える必要があるため、失敗は許されない。この差異が埋まらない限り、ものづくりやコト始めが出来ず国際競争に勝てない。

短期的な教育の便宜上や予算獲得だけのために、科学だ、技術だと強調するのはおかしいと、和田教授は語る。この路線でいくことは、教育に持ち込むことは科学技術力行の基盤を崩壊させる危険があるという。

学問の近視眼的な縦割りを俯瞰し、知の一体性を信じるリーダーがこの国にはぜひ必要だ。