2012.4.20   日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：『電子本』ますます身近に」から

消費者目線の電子書籍ができるかが決め手

コラムの著者　大橋照枝氏（東北大学大学院環境科学研究科特別講師）がのべるのは、電子書籍の普及に伴って欲しいのは読み手の視点だという。

息抜きに小説やエッセー、ビジネス書に時には専門書と、我々の知的好奇心は情報社会の中で、益々膨張している。

米国では2007年に発売されたアマゾンのキンドル（電子書籍端末）が定着。日本でも、国立国会図書館が著作権保護期間の有無に関わらず所蔵するすべての資料を電子化。4月2日は「出版デジタル機構」が国内出版界で設立され、大きく動き始めた。

ここまで、日本では出版社、印刷会社、取次店、新聞社・通信社、電子書籍端末メーカー、ＩＴ企業など、裾野の広い産業界の結束で「提供者論理」で普及を促進しようとしている。

大橋氏も指摘しているように、読者も若年層のスマホでの漫画や小説の購入が進みつつあるが、本の検索や、流し読み、立ち読みと言った、紙の書籍にある利便性も重要だ。また、アマゾンのリコメンド（お勧め）機能のように、小売店や百貨店の店頭で行われているような、提案とお勧めといった接客サービスも重要であろう。

日本の手厚い接客サービスの目線があれば電子書籍の展開もさらにすすむと大橋氏は指摘する。