2012.2.14  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：日本のハイテク、異業種連携で新分野開拓」から

異業種の絆にＩＴを

コラムの著者　新田義孝氏（四日市大学）は、異業種での連携が、健康増進、孤独救済、引きこもり対策などに役立ち、その連携のキヅナにＩＴが不可欠だと指摘する。

20年前に新田氏が米国の医学部教授から「人工衛星を使って途上国に医療現場向けに正しい治療法を配信し、少し判断が難しいケースや手術の方法などはＰＣ画面で教えることを考えている」と聞いたそうだ。これが実現すると、医薬品や手術の道具、包帯に至るまで指定するモノが流通することになり、医療部門のデファクトスタンダード（事実上の業界標準）となるのではないかと思ったそうだ。

ふり返れば、今や日本は高精細のカメラやモニター、通信衛星も保有する。米教授のアイデアも日本にとって格好の新分野となろう。日本のハイテクが実は、多くの業界や業種を越えた連携を行ったとき、その真価が世界ではハイクラスとなる。

新田氏は、ゲーム産業、旅行業者、スポーツ用品メーカーなどがＩＴで組めば、健康増進、孤独救済、引きこもり対策にもなるという。そこには、組合せから新しい発想と知恵が必要でＩＴも応用しなければ、業種間の絆を築けないと示唆している。