2011.6.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背：３か２か１か０か」から

業界再編の適正数は

コラムの数字は、米国でハーバードビジネススクールプレスより刊行された「World 3.0: Global Prosperity and How to Achieve It」（▶参照）からの話題である。コラムの著者は、同著作より、「米ボストンコンサルティンググループの創始者ブルース・ヘンダーソンは１９７０年代『３の法則』を唱え、企業人に衝撃を与えた」という。主要プレーヤの数は３社が上限という説で、ビッグスリーが登場した時点で再編は完了したという見方だ。

同様に８１年にGEのジャック・ウエルチ会長（当時）は「業界１位か２位でないと事業継続の意味はない」と宣言。その後リストラの嵐が吹いた。ITブームの９０年代には、勝者総取り競争と言われ、２位以下もダメという。オンリーワン企業である必要があるという。OSのマイクロソフト、CPUのインテルなどがそうだという。

さらに１より小さいとなればOだが、薄型テレビを例にとると、コスト競争で第１位のサムソン電子でさえ、儲かっていない状況を指すのかもしれない。つまり、全員負け組の「ゼロ」説も真実味があるのでは？というのがコラムの意見だ。

ただ、この説にも弱点があると思う。再編を許す原動力は、独占的な企業の製品やサービスに対する顧客の信頼だ。独占しているからといって品質や価格、配送と言った価値で落としたり、遅らせたりすれば、一気に市場は他業界からの新規参入を望むからである。０社の次は、新規参入の企業による、乱立かもしれない。