2011.6.21  日経産業新聞の特集記事「強い大学：第７部閉塞破る学生を（中）」から

大学はhow-to的な情報提供から学びへの意識改革を促すことが求められる

コラムでは、文部科学省が１０年度に「大学生の就業力育成支援事業」の一環で、具体的な事例としてポートフォリオシステムの利用例を、日本女子大学理学部、立命館大学理工学部、芝浦工業大学の就職率向上の動きに焦点を当てている。

ポートフォリオとは、もともと資料等の「紙挟み」の意味で、企業では事業や資産の構成を示す用語。教育現場では、学生の蓄積された知識や経験がどの程度かを「見える化」する仕組みをいう。小職のデジタルハリウッド大学大学院では「自己のアセット」といっている内容だ。

日本女子大学では、ポートフォリオシステムを導入後、数字として就職率が１００％に近いといった結果を生んでいる。その秘密は、先輩のポートフォリオの履修状況と進路の相関をとって、自己のレベルを比較してうけるべき科目や学習内容を見える化した点だ。要は、採用された先輩の能力に先ずは追い付き、具体的な目標とそれに必要な学習を後輩学生に伝授するものである。無手勝流で企業の就職窓口に挑むのではなく、先輩のアセット（資産）を活用することである。つまり、就職先の企業が求める自律できる人間像を具体的に戦略をもって学ぶことを示唆する。

一方で大学側もポートフォリオを活用して学生の現状を可視化するのは、自動車メーカーが電気系人財を求めるといった、表のメーカーの看板と欲しい人財との不一致を出来るだけ先に小さくしておこうというものだ。自動車メーカーだから機械系というのは、もはや通用しない常識で、電気、化学、物性といった人財が今は求められている。