2024.6.4  日本経済新聞の記事「あすへの話題：『大丈夫』」から

各世代で変わる「大丈夫」の意味

コラムの著者 烏飼 玖美子氏（立教大学名誉教授）が、幼児から大学生、社会人など年齢を経るにつれて同じ言葉でもその使い方や意味が変わることを、身近な「大丈夫」という言葉で考察している。

○小児だから大人のことばを吸収？

烏飼教授が9歳の女の子に食べ物を勧めたら「だいじょうぶ」という答えが返ってきたという。どうして「だいじょうぶ」なのか、分からないので本音を聞いてみた。彼女の本音は、どうやら苦手な食材で食べたくなかったらしい。鳥飼教授は、小学校4年生の彼女には、すでに断る際に相手の気持ちを傷つけないように婉曲表現を使っていることに驚いたそうである。

こんどの彼女の母親に内容を確かめたところ、「どちらでもいい、という感じの時に『大丈夫』を使う」という。さらに、女の子の叔母に尋ねると、「本当は欲しいけど、でも、他に欲しい人がいるかもしれないから、と慮って、（わたしを優先しなくても）『大丈夫』という」とのこと。

どうやら、9歳の女の子は、周囲の大人の言葉遣いを聞いて、断るときは「大丈夫」と答えれば大丈夫と考えたようである。「大丈夫」は、

• 堅固なさま
• 間違いなく、確かに
• 必要・不要の意を確認する（事例：手伝いが必要かそうでないかを聞く際に、「大丈夫？」と問い、「大丈夫です」と答えれば手伝いは不要という意味）

の時にも使う。最近は、コンビニエンスストアで店員が弁当を買った客に「お箸は大丈夫ですか？」と尋ね、「大丈夫です」と答えれば不要ですの意味になる。さらに、「問題がない」という際に「全然、大丈夫」と表現する若者も多い。

だが9歳児には時には「大丈夫」だけだと婉曲な否定とは理解されないこともあるので、「欲しくないときはその気持ちをちゃんと伝えて大丈夫だよ」と鳥飼教授は諭してしまった。👩👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.6.5  日本経済新聞の記事「生成AI、小学校授業にも：国語や情報教育に活用､適切な利用を早期に学ぶ」から

早期から適切な利活用を身につけトラブルを防ぐ

コラムの著者 三浦 日向氏（日本経済新聞社記者）は仙台市にある宮城教育大学附属小学校での情報科の授業の様子を説明し、児童が生成AIにプロンプトを出しながら、利用に際しての仕組みの理解などの気づきを与えているという。小学校での取り組みについて考察している。

○ユネスコやオープンAIでも13歳未満の使用を禁止、18歳未満では保護者の同意が必要

三浦氏のコラムでの紹介している小学校情報科の授業の一部は次のようである：

• 「新しい絵文字を描く」、「架空の野球選手を作成する」といったテーマに対して児童が一斉に生成AIに指示（プロンプト）を出す。
• ある児童が、「2021年までの情報しかないと（生成AIが）答えている」という。担当の上杉秦貴教諭は「発見だね」と応じたという。さらに授業の最後に「生成AIはネットの情報をつなげるもので、つなげ方を間違えることもある」などと解説した。
• 生成AIを取り上げる理由を上杉教諭は「子どもは家庭や社会でAIに触れる機会があり、仕組みなどの理解がなければ取り返しのつかない事案につながる可能性がある」と語る。生成AIは基本的に子どもの利用を想定していない。誤りや危険な情報を鵜呑みにしたり、個人情報などAIに学習させるべきでないことを入力する可能性があるためである。

対話型AI「ChatGPT」を開発したオープンAIは13歳未満の使用を禁止し、18歳未満は保護者の同意を必要とする。ユネスコも教室での使用は13歳からとしており、教員研修の必要性を強調する。文部科学省も生成AIについて開発元が求める利用規約などに基づいて使うように求める。

三浦氏のコラムでは、一般的な教科で生成AIを使う札幌市立中央小学校を紹介している。同校では俳句や詩を作る国語の授業で使っている。教員が生成AIに作らせた俳句を示し、児童が「季語が２つもある」「意味が通らない」など批判的に読み解くことにより、より良い創作を模索できたという。

安全に利用するための取り組みも宮城教育大学附属小学校ではAIに学習されない仕組みのデジタルツールを使って実証を進めている。💬🏫📕✈️👝🚗✒️📕🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.6.3  日本経済新聞の記事「米コロンビア大デモを考える：教養教育が培う現実感覚」から

ガザ地区攻撃に反対するデモは米コロンビア大学から全米に

コラムの著者 佐藤 仁氏（東京大学教授､米コロンビア大学客員教授）は米コロンビア大学大学院で客員教授を務めている。この反戦デモの精神的背景に同大学の米国で最も保守的な教養教育があるという興味ある考察をしている。

○同大学が最も保守的な教養教育を維持していることも大学生の現実感覚を養ってきた

佐藤教授が東京大学と全く異なる視点にある米コロンビア大学について２つの点に注目している。

• 教授会の議題に「困難な対話」という見出しでパレスチナ問題について学生とどう対話すべきかという論題である。
• ガザで殺された大学教授や芸術家などの名簿が教室の廊下に張り出されている。

同大学は、1960年代のベトナム戦争以来、繰り返し学生デモの象徴的拠点となってきた。例えば、タバコ産業や化石燃料、民営刑務所などの分野からの大学の投資引き揚げなど、大学から具体的な譲歩を獲得してきた。今回も全米に反戦デモを拡大する拠点となった。佐藤教授が興味を持ったのは、同大学が、コア・カリキュラムと呼ばれる全米で最も保守的な教養教育を維持し続けている大学である点である。具体的には、大学生にアリストテレスの「二コマコス倫理学」やマキアベリの「君主論」といった西ヨーロッパの歴史、哲学、文学から選び抜かれた古典を読ませるといった教学体系である。

この教養教育の背景には大学生に現代世界を作り出した議論の幅に触れさせ、自分とは異なる意見を理解する能力を養うとともに、自分自身のアイデアをアップデートする機会を提供している。物事を善悪の二元論で判定するのではなく、自分と他者の間に広がる立場の幅の中に解を見出す想像力を鍛えるのだという。このような保守的なカリキュラムが鋭い現実感覚をもった学生以外の活動家による社会運動の拠点になってきたことは、大学が知の生産拠点である以上に、社会変革の拠点になることも示していると佐藤教授は指摘している。古典を遺物ではなく、生きた知識として教える伝統が、学生たちに正義感と現実感覚を醸成してきたのではないかとも佐藤教授は考えている。一見、現実離れした教養科目も、どこかで先につながっている。コロンビア大学が維持している教養教育のように激変する世界に反応する力の源泉が日本にも必要ではないか、と佐藤教授は指摘している。⚡️📕✈️👝🚗✒️📕🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸🇮🇱🇵🇸

2024.6.3  日本経済新聞の記事「経営の視点：新規事業がつまずく理由 『目標ありき』の愚かしさ」から

打破すべきは予測合理性に縛られた経営陣の思考回路の切り替え

コラムの著者 西條 都夫氏（日本経済新聞 編集委員）は、早稲田大学ビジネススクールの樋原伸彦准教授が簡単に起業家や新規事業のどちらを選ぶべきかを判定する質問を紹介している。その背景に、新規事業を視点が目標主導に問題があることを指摘している。

○起業や新規事業では目標主導ではなく、手持ちの資源を最大限に生かす手段主導の姿勢が重要

さて、樋原准教授の質問は、起業家に向いているか、あるいは既存事業と新規事業のどちらの職場を選んだ方が良いのかを判定するものである。

まず、質問：あなたが料理をする際の手順について尋ねます。あなたは次のうちどちらのタイプに近いですか？

回答A：何を料理するかを決めて必要な材料を買いに行く。

回答B：冷蔵庫にある手持ちの材料を確かめ、何を作るかを決める。

果たして、読者はA、Bのいずれに近いだろうか。多くの読者が回答Aと答えるという。しかし、樋原准教授によれば、社内起業家を含むアントレプレナーに適しているのは圧倒的にBタイプだという。世界的な実証研究の蓄積で、成功する起業家には思考パターンの共通様式のようなものがあると分かってきたという。

その1つが、まず目標を決め、そのために必要な資金や技術、人脈などの経営資源を獲得しようという、goal-driven (目標主導)ではなく、手持ちの経営資源を最大限に生かそうとするmeans-driven  (手段主導)の姿勢だという。

米国ではヒューレット・パッカード、日本では日立製作所が小さな作業小屋（ガレージ？）から創業したように、できる範囲でスタートすることの価値を示しているという。手段主導の利点は、手持ちの資源から始めるので、起業家やリーダーがストレスなく起業（や料理）に踏み出すことができる。やたらに精緻な計画や予測を作るのも意味がなく、状況に応じた臨機応変性が鍵である。状況によっては見込み違いを素直に受け入れ、大胆に方向転換する柔軟さが重要である。起業家がよく路線変更を行う、ピボットは臨機応変や不可欠性の現れだという。

こう考えると伝統的な大企業が新規事業の大半が失敗する理由も、この手段主導でないことで、「新規事業で売上高XXX億円を達成」などと最初にゴールを掲げる目標ありきの姿勢に問題がある。計画と予測の過剰とそれによる拘束。まずは、経営者の思考を予測合理性から解放することが重要なようだと西條氏は指摘している。🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.6.2  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞防災DXの光と影、デマ克服し長所伸ばせ」から

災害時に悪意あるサイバー攻撃があればどうする？

コラムの著者　久保田啓介氏（日本経済新聞編集委員）によれば、悪意あるサーバー攻撃のモチベーションは情報を拡散すればするほど報酬が得れる仕組みが助長しているという。

○移動データや人流データの解析が有効

久保田氏によれば、能登半島地震から5ヶ月経ったが、発生直後から様々なデジタル技術が登場し、中でも防災・減災に役立つものが出ているという。ただし、SNSではデマが飛び交い、防災DXに光と影を浮かべ上がらせたという。

元日に起きたこの地震で、帰省客や観光客も被災し、避難所が大混乱となった。ただ、石川県やデジタル庁などは交通系カード（Suicaなど）を避難所に配り、人流が把握できたという。

ソフトバンク系のアグーブは携帯端末の位置情報から辿り着けない、民宿などで避難生活を把握する応用技術で解決して、きめ細かいデーター収集で多くの発見が得られる。ただ、まだまだ防災DXは歩き始めたばかりで信頼性はないが、前向きな思考で攻めていける。⚡️📕✈️👝🚗✒️📕🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵