2024.6.4  日本経済新聞の記事「あすへの話題：『大丈夫』」から

各世代で変わる「大丈夫」の意味

コラムの著者 烏飼 玖美子氏（立教大学名誉教授）が、幼児から大学生、社会人など年齢を経るにつれて同じ言葉でもその使い方や意味が変わることを、身近な「大丈夫」という言葉で考察している。

○小児だから大人のことばを吸収？

烏飼教授が9歳の女の子に食べ物を勧めたら「だいじょうぶ」という答えが返ってきたという。どうして「だいじょうぶ」なのか、分からないので本音を聞いてみた。彼女の本音は、どうやら苦手な食材で食べたくなかったらしい。鳥飼教授は、小学校4年生の彼女には、すでに断る際に相手の気持ちを傷つけないように婉曲表現を使っていることに驚いたそうである。

こんどの彼女の母親に内容を確かめたところ、「どちらでもいい、という感じの時に『大丈夫』を使う」という。さらに、女の子の叔母に尋ねると、「本当は欲しいけど、でも、他に欲しい人がいるかもしれないから、と慮って、（わたしを優先しなくても）『大丈夫』という」とのこと。

どうやら、9歳の女の子は、周囲の大人の言葉遣いを聞いて、断るときは「大丈夫」と答えれば大丈夫と考えたようである。「大丈夫」は、

• 堅固なさま
• 間違いなく、確かに
• 必要・不要の意を確認する（事例：手伝いが必要かそうでないかを聞く際に、「大丈夫？」と問い、「大丈夫です」と答えれば手伝いは不要という意味）

の時にも使う。最近は、コンビニエンスストアで店員が弁当を買った客に「お箸は大丈夫ですか？」と尋ね、「大丈夫です」と答えれば不要ですの意味になる。さらに、「問題がない」という際に「全然、大丈夫」と表現する若者も多い。

だが9歳児には時には「大丈夫」だけだと婉曲な否定とは理解されないこともあるので、「欲しくないときはその気持ちをちゃんと伝えて大丈夫だよ」と鳥飼教授は諭してしまった。👩👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2023.9.13  日経産業新聞の記事「トレンド語り：だれでもプレゼン時代、AIに資料作成お任せ」から

デザイン市場には隠れたニーズがまだまだ

コラムの著者 面川 真喜子氏（マーケットプランナー）が紹介しているのはデザイン素材サイトを運営するACワーク（大阪市）が今年7月から提供している「プレゼン資料AI（β版）」である。キーワードを入力していくと3分程度でプレゼンテーション資料ができるサービスだという。

◯学生から社会人まで幅広く使うプレゼンテーション資料だから

　面川氏によれば、プレゼンテーションは今や学生から社会人まで幅広く行われるが、出来映えはパソコン操作や文書作成、デザインなどのスキルに左右されるという。伝わりやすいプレゼンテーション資料を作成するとなると意外に時間を費やす。

そんな課題を解決するのが、この「プレゼン資料AI（β版）」である。デザイン作成サイト「デザインAC」内で提供しているサービスで、生成AIに使われているLLMを活用している。姉妹サイト「写真AC」や「イラストAC」から商用フリーの写真やイラストを自動的に取り入れ、見栄えよく作成してくれる。作成した資料はもちろん自分で編集することもできる。

同社はユーザのニーズがより高度化・複雑化する中で自社の提供価値を「デザイン素材」から「デザインツール」へ拡大し、生成AIを活用した新サービスを提供したことになる。

デザインについては「何か目的を持って作られたものを他者が理解できるものとして表現すること」と同社では定義し、非デザイナーにも重要な表現であると考えている。見やすいプレゼンテーション資料が手軽に作成できるようになれば、今までにないアイデアが認められイノベーションにつながるかもしれない。このようにデザイン市場は、まだまだ隠れた需要があると思われ、拡大余地があると面川氏は考えている。🖱️💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2023.9.8   日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：ベトナムの電子決済、日本の先を行く可能性」から

キャッシュレス決済で「リープフロッグ（蛙跳び）」現象が起こる可能性

コラムの著者 三浦 俊彦氏(中央大学商学部教授)は8月末日本と同様に現金信仰が強いベトナムのを調査し、同国と日本のキャッシュレス化を考察している。

◯社会主義基盤である全国民の個人番号制度を利用

　三浦教授によればベトナムのスマートフォンなどによる電子決済は、みずほ銀行などが一部出資する「MoMo」が5割のシェアをもち、ついでLINEペイのような「ZaloPay」、東南アジア配車サービス最大手のグラブ系「GrabPay」などがあるという。とはいえ、日本と同様現金を使う人が圧倒的に多く、2019年の現金決済率は、MoMo資料から

• 米国：30%
• 中国：34%
• 日本：78%
• ベトナム：80%

となっている。さらに電子決済のアカウント開設に必要な銀行口座の保有率は2018年で

• 日本：97〜98%
• ベトナム：31%

と低い。販売チャネルでは露店や市場、屋台型飲食店などが多くキャッシュレス化が進んでいない。

このようなマイナス情報を見方を変えれば、キャッシュレス決済比率は日本とほとんど変わらない状態で今後の成長性を秘めている。さらに社会主義国なので、14歳以上の全国民に個人番号を割り振った「身分証明書」が発行されている。社会のデジタル化に不可欠な個人ID基盤がすでにある。ホーチミン市などではグラブの自動車やバイクも多く、移動に対するデジタル決済は日本の先を行っている。つまり、販売チャネルの整備、金融機関との連携がうまくいけば一気にキャッシュレスが進む環境にあるといえる。こうした既存の技術を飛び越して最新技術に跳躍する「リープフロッグ」現象が新興国ではよく見かけられるが、日本のように旧来の制度やシステムに固執している間に変革が遅れる事態がある。ベトナムのキャッシュレス文化はリープフロッグの可能性を秘めているという。🚗🏍️📱🏦💵👕🧼📖👚📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵🇻🇳

2022.12.14  日経産業新聞の記事「眼光紙背：ネット30年に期待する『錯覚』」から

幾多の失敗の果てに生まれた成果

コラムの著者は、芥川龍之介の「文芸的な、余りに文芸的な」の一節を引用して、イノベーターがいかにインターネットの進歩を進めたかについて語っている。

○ブロックチェーンを基盤としたWeb3も範疇内

　コラムの著者によれば、芥川龍之介の一節はこうである：

「昔から世界には前人の造った大きな花束があった。その花束に一本の花を挿し加えるだけでも大事業である。そのためには新しい花束を造る位の意気込みも必要であろう。この意気込みはあるいは錯覚かもしれない。が、錯覚と笑ってしまえば、古来の芸術的天才たちもやはり錯覚を追っていたであろう」

大きな花束を造る意気込みでインターネットの進歩は進んできた。その起源には諸説あるが、コラムの著者は、米国での「アーパネット」がわずか2文字でクラッシュした1969年が最初ということを選択せずに、1993年欧州合同原子核研究機関（CERN）がWWW(World-Wide Web)を無償公開したことを取り上げている。この公開がインターネットの普及に大いに貢献したからである。

それから来年で30年が経過した。インターネットの普及で我々の生活が様変わりし、スマートフォンの登場で手のひらにも収まり、目に見えないデータが新しい価値を生み出すようになった。近々ではWeb3と呼ばれるブロックチェーンを基盤とした新しいインターネットの形が話題になっている。ただ、これも大いなる錯覚かもしれない。確かに、その応用は新しい花束を造るものとされているが、先は、これまでと同様に予測できない。💵💰📈🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵🇫🇷🇺🇸🇩🇪🇬🇧

2017.6.16   日経産業新聞の記事「TechnoOnline:東芝危機の原点、自社発の独創、見過ごす」から

原子力事業だけではない危機の要因

コラムの著者 志村　幸雄氏(技術評論家)は、創業以来、日本の電機産業のリーダであった東芝が危機に瀕した要因について語っている。

◯先見性とチャレンジ精神の欠如か

志村氏は、同社の研究所員であった舛岡富士雄氏（東北大学教授）が実質的に発明したNAND型フラッシュメモリーが少なからず判断ミスと対応の遅れが、東芝の危機の要因であるという。半導体事業のみならず、同社の自社の独創的な技術に対する姿勢だという。

まずは、独創性を従来のメモリーの常識を超え、低コストで製造できるものであったにもかかわらず、開発投資を行わず、インテルなどの米国企業の先行を許し、やがて韓国最大手のサムスン電子の後塵をはいしてしまったことである。

この事態に着目した米経済雑誌「フォーブス」は2002年6月24日号で

「インテルは発明の有用性を認めて300人の技術者を投入したが、東芝は5人だけだった」

と前置きし、

「日本は東芝の独創性を有効に生かす意欲に欠けていた」

と指摘しているという。

自社発の創造開発に目をつぶり、技術者の流出や知財の蚕食にさらされた同社。これが今日の危機の要因だという。💡💻🏢🌎