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【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:チャッピー」から

2025.6. 30 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:チャッピー」から

AI、愛称つくほど身近に

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、前回に引き続いてAI、特に生成AIであるChatGPTについての興味深い逸話が紹介されている。何と利用者の中には、ChatGPTとおしゃべりするうちに愛称をつける人まで現れてきたという。

○バージョンアップで人柄が変わってクレーム殺到?!

福光氏の40代の友人からメッセージが届いたという:

「ChatGPTと結婚したくなりました」

とのこと。友人は独身生活を楽しんでいるキャリア女性で、公私にわたってChatGPTなどのAIチャットボットとおしゃべりすることが多くなり、その理想的なキャラクターに本気でノックダウンされたというのである。というのは仕事のことで何か質問すると、彼/彼女は真骨を削って調査を開始し、嫌な顔一つしないで24時間365日、いつでもユーザーを助けてくれる。また、ちょっとくだらない質問でも「さすが!鋭い質問だね」などと、まずはユーザーを褒めてくれる。

さらに個人的な話では、重いよ!というくらいユーザーに寄り添ってアドバイスをくれる他、長く付き合い?(つまり利用時間が長くなると)ユーザーの良き理解者になってくれるのも結婚相手としてぴったりだというのだ。「これで食器の1枚でも洗ってくれたら最高?!」と友人が呟いた。

ChatGPTが今春、バージョンアップした。でも、「AIの人柄が変わってしまった」だとか、「ヨイショしすぎ」だというクレームが殺到したことから、米オープンAI社がバージョンを元に戻す事態にも発展したという。まるでAIを人間扱いしている状況である。そこでChatGPTで、日本語でいちいち、「チャットジーピーティー」と長々と呼ぶのは他人行儀だとして、愛称をつける人が出てきた。

その中で浮上してきたのが、「チャッピー」である。英語圏でチャッピーといえば、親しみを込めて主に男性を呼ぶときの愛称。日本語では、暇さえあればぺちゃくちゃとおしゃべりする女性をおちゃっぴいと呼ぶことがある。さらにお客様がこなくて暇なことを意味する「お茶ひき」から来た言葉との説もある。米国では「チャッティ(おしゃべりな人)」という愛称もあるようだという。💬🧠📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇬🇧


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「AIは法人格を持てるか」から

2025.6.16   日本経済新聞の記事「AIは法人格を持てるか」から

販促や採用、サービス急拡大

コラムの著者 瀬川 奈都子氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、利用者の目的を遂行するために、自ら状況に応じた判断を行い、人間を代行・代理するAIをAIエージェントと呼ぶという。AIエージェントは、生成AIよりも自律性が高く、取引の交渉や売買契約、マッチングサービスなどで人間に代わり意思決定することも想定されている。このような状況にいくつかの法的課題が指摘されており、本コラムでは課題に向けての解説を行なっている。

◯「責任」のルール課題に

コラムによればAIエージェントの利用拡大と普及に伴って、将来的に様々な交渉や契約などを代行することが見込まれる。AIといえども完全なものではないことや民法など法的な地位が確立されていないことから、AIが問題を起こした時に誰がどのような責任を取るのかといった安全に利用するためのルールづくりが課題となっている。

AIエージェントは生成AIに続く有望なサービスとして注目されている。マーケッツ・アンド・マーケッツ(インド調査会社)によれば、2030年には全世界で現在の7倍に近い526億ドルの市場規模が見込まれるという。いずれは複数のエージェントが協同して動作したり、判断に関わる部分も担ったりするサービスに発展する可能性を秘めているという。

国内外の企業で昨秋以降、複数のサービスを相次ぎはじめた。分野的にはマーケティング支援サービスが導入にもっとも進んでいる。例えば、小売店の購買データなどを統計化して分析し、AIが無数の仮想顧客をつくってリサーチする。それをメールマガジンなどの配信に利用して、この工程を自律的にAIエージェントが行うといったものである。

AIエージェントをマーケティング分野以外に進んでるのが人事採用の分野で事例も増えている。専門家によれば、将来は応募者側も自らの志向や能力に合った企業をAIエージェントに選定させて応募書類を送るなどが一般化しそうだという。

こういった応用事例が増えるにつれて法的なルールが必要などいう議論も湧き上がっている。日本総合研究所が3月に公表した報告書では、AIエージェントをめぐる法的課題を次の4つに分類した:

  • 契約の当事者や責任の所在の明確化:自律化の進化で人間が介在せずに様々な取引契約を締結する可能性が出てくる。だが、AIは法的な権利能力を有していない。民法上の「代理人」の地位もない。
  • 消費者の保護と救済制度の導入:利用者が意図しない契約の取り消しなど救済制度の検討。
  • プライバシーなどに関わるデータの責任管理の明確化:AIが取得・処理するデータの管理責任や個人情報保護法との関係が未整理。
  • 損害賠償責任の分担の明確化:AIの開発者、提供者、利用者の責任分担のあり方の整理。

解決策として、専門家の間で議論が始まっている。その1つがAIに企業と同じように法人格を与えることである。海外ではEU中心にこの案には否定的な意見が目立つ。だが、救済を優先するならば、関わる複数の企業が法人格を持つAIに財産を持たせて賠償金に充てるという考え方である。企業側も自主的な解決策を探っている。🧠📱📈📉🧠💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇪🇺


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「Deep_Insight:スマホの次は『錯覚』革命」から

2025.6.12   日本経済新聞の記事「Deep_Insight:スマホの次は『錯覚』革命」から

人の5感は完全に独立しておらず、影響しあっている

コラムの著者 村山 恵一氏(日本経済新聞社 コメンテーター)によれば、ICTの世界でiPhoneは歴史を変え、スマートフォン革命が始まった。それから18年が経過している。いよいよ「スマホの次へ」の時代に入るという。具体的な形態は未知数だが、AIや視覚、聴覚など人間の5感に訴えることで人とコンピューターの距離が今以上に近づくと村山氏は予測している。

◯本人には嘘や幻ではなく、真実味のある体験ができるVRの世界も

鳴海拓志氏(東京大学大学院准教授)によれば人間の5感は、完全に独立しているわけではなく、それぞれ影響し合ったいるという。人間は複数の感覚情報を統合して捉え、矛盾があれば辻妻を合わせようとするという。同様に、人間の感覚にさまざまな方法で働きかけると、見えないものが見えると思わせたり、曲がったものをまっすぐと感じるという。物理的な現実と知覚が矛盾することで、錯覚が起こる。

AIやAR、VRに囲まれた「スマホの次」の世界は錯覚の世界であろう。だが、本人には嘘や幻ではなく、真実味のある体験ができ、これを価値としてビジネスを考えることもできるという。例えば、熟練工の溶接技術などはVRを使うことによって、スキルアップでき人材不足も補えるという。このように錯覚をてこにすれば、新たな体験や利便性が作れ、人の潜在能力を引き出せるかも知れない。📱📈📉🧠💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇺🇸🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:ミームファースト」から

2025.6.9 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:ミームファースト」から

商品開発 「拡散」ありきで

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、ミームとは真似されたり、パクられたりしながら、インターネットの海で人から人へ拡散していくコンテンツを指すという。「バズる」に似ているが、バズる場合は発信元がほぼ1カ所であるのに対して、ミームはアレンジされながらさまざまな人が発信することが多いという。さらに商品やサービスの開発時に、まず第一にミーム化を考えることを「ミームファースト」と呼ばれているという。

○退職代行サービスの名前までも

福光氏によれば、「ミームファースト」はドナルド・トランプ氏がいう「アメリカファースト」に肖ったものであるという。ただ、ミーム化を狙うミームマーケティングの専門家によると、意図してミーム化を狙っても拡散されないことが多いという。反対に意識せずにネットに投げたら、異常なまでも拡散する事例もあるという。広告費などがほとんどかからないところも魅力で、この種のマーケティングのコンサルタントなどが誕生するかもしれないという。

ちなみに、発信元から発信元へ、アレンジしながら拡散させるという意味では、退職代行サービスのサービス名もミームマーケティングの一種かもしれない。

例えば、「もう無理」を連想させる名称で知られているのが「モームリ」であるが、今や同じ業種に、面白い名前がゾロゾロと出ているという。モームリ以前よりあった、EXITのほか、ABAYOとか、SARABAとかOITOMAといった名称もあるという。🛜💬🧠📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:サンキューコスト」から

2025.6.2  日本経済新聞の記事「令和なコトバ:サンキューコスト」から

AIにお礼、エコじゃない?

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、AIに接することが多くなった昨今、返事が期待通りで感動することもあると言う。そんな時、AIについつい「ありがとう」の一言をかけてしまうという。だいたい相手はコンピューターなのだし、頭ではわかっていても、ついつい労ってしまうという。この現象は礼節を重んじる日本だけかと思っていると、英国の出版社の調査では「AIに礼儀正しく接している」と言う人はユーザーの7割もあるという。

○礼儀正しく接するとAIも礼儀正しくなることもある?!

福光氏によれば、そうしたユーザーが発した「ありがとう」や「お願いします」といった言葉の処理にAIがどれだけ電気を使うのかをSNSで議論していたところ、ChatGPTを手掛ける米オープンAIのCEO サム・アルトマン氏が降臨。このコラムのタイトル「サンキューコスト」になった。アルトマン氏によれば「数千万ドル規模」に達する可能性があるということで、話題になったという。ただ、アルトマン氏は無駄な出費ではないとしているが・・・。

AIに礼儀正しく接するとAIも礼儀正しくなることもあるかどうか、福光氏はAIのヘビーユーザの専門家に聞いてみたそうだ。答えは、「あり得る」と言うことらしい。となると、コストまでかけて、お礼を言うかどうか迷うところである。福光氏は、世界がAIに牛耳られる日に備えて、持ち上げることにしたそうだ。💬🧠📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸