2024.12.24  日本経済新聞の記事「私見卓見：看護者と患者のより良い関係を」から

哲学に基づいた人間の尊厳を損なわないケア

コラムの著者 藍木 桂子氏（横浜創英大学看護学部講師）は、課題として看護職の離職を取り上げ、その対策として、看護者と患者に必要な医療哲学に基づくケアを取り上げている。

○離職防止や医療費削減につながる

藍木氏によれば、看護職は高等学校在校中に進路を決め、数年における専門教育を受けて国家試験に合格し就くことのできる職業であるという。近年、新卒看護職員の離職率は約10％と高止まりが続いているという。離職理由は、イメージと現実とのギャップに悩むリアリティーショック、多重業務への不適応などだという。

看護学生は、多数多領域の知識を座学で学び、モデル人形や学生同士のケア技術を実践、習得し、その後、病院や施設で臨地実習を行う。基本的なコミュニケーションの取り方、各領域での実習、受け持ちの患者2人に対する優先順位や時間配分を考え、ケアにあたると言う。

患者に対する接し方は、ケアを提供する人の認識や対応のあり方を医療における哲学として捉え、哲学に基づいた人間の尊厳を損なわない技法であると言う。ケアの提供者と対象者とのより良い関係作りを基盤とし、具体的なケア技法を示しているため、昨今、病院や施設だけでなく、地方自治体でも取り組みが始まっているという。

このような良好なコミュニケーションが成り立てば、看護師のモチベーションアップにも繋がり、離職への防止につながる。また、患者にとっても心が安定して、内服薬の使用を減らせるなど、医療費削減にもつながると藍木氏は示唆している。🌡️🏥💉🩺👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.12.22  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞若手人材の『素通り』防げ」から

日本語教育や招致カギ

コラムの著者 草塩 拓郎氏(日本経済新聞社)によれば、留学生に対するアンケートの分析から他国に比べての優位性と課題が浮かび上がってくると言う。科学研究や経済で日本の地位が下がり、海外から留学や就職、若手研究者の赴任先に選ばれない「ジャパン・パッシング（素通り）」が起きているとよく言われてきたが、6月に文部科学省の科学技術・学術政策研究所がまとめた留学生の調査からは、日本が一定の存在感を維持していることが垣間見られるという。草塩氏はその理由を考察している。

○日本が一定の存在感を維持

草塩氏によれば、アジアや欧米などから来た約2000人の博士課程1年生にアンケートした結果：

• 「日本以外は考えられなかった」：45%
• 「他国も検討したが日本が第1志望」:48%
• 「他国への留学が第1志望だったが日本に来た」：6%

さらに、「長期的、また一時的に日本に住みたい」は61％と一見模範的な回答に見えるが、長期滞在して研究職でキーパーソンになる可能性もあるという。

だが、他の調査を見ると、世界の留学生に占める日本のシェアは横ばいが続き、可もなく不可もない状態である。つまり、日本は他国に対しての優位性と課題を併せ持っているためだと言う。

優位性は治安の良さと欧米に比べて物価も手頃である点である。科学水準もある程度高い。一方、課題は言葉の壁であるという。留学生の就職や大学の研究職に就くには一定の日本語能力が求められる。定着を促すには日本語の教育に力を入れなければならない。さらに博士や修士の取得で待遇があがりにくいことも優秀な人材の定着を妨げている。日本では入試や採用の手続きが煩雑で、海外でのオンラインでの合否確認とかなり異なっている。さらに科学技術への予算削減で、外国人の特別研究員の採用者数は激減した。今や韓国やマレーシアでは戦略的に留学生や優秀な人材を採用すること積極的に行なっている。日本が素通りされるのは無策であれば必ず起こる結果であろう。🚜🍓🍅🥦🎓💡♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇰🇷🇲🇾

2024.12.21  日本経済新聞の記事「社説：原発と再生エネ活用を競争力から

脱炭素はイノベーションの競争

社説によれば、エネルギー基本計画の見直しを議論する経済産業省の審議会が原案を提示したという。同案では再生可能エネルギーと原子力発電とともに最大限活用すると明記している。依存度を下げるとしてきた原子力発電政策の転換とも言える。脱炭素時代には特定の電源に頼らず、気候変動対策の高い目標を追いながら安定的かつ安価な供給を実現しなければならない。さらに新計画は日本企業の競争力を高める土台にしなければならないという。

○需要に追いつかず必要な投資が遅れ、電力消費産業が安いコストの海外移転とならぬように

社説によれば、基本計画はエネルギー政策の中長期指針となり、約3年ごとに見直すことになっている。原案では2040年度の電源構成に占める再生可能エネルギーの比率を4〜5割程度に引き上げ、最大の電源とする。原子力発電を2割程度とし、残る3〜4割程度は新型火力発電で賄うと言う。

さらに、日本政府は2050年の温暖化ガス排出の実質ゼロを約束している。原案では、データーセンターや半導体工場の増加など経済のデジタル化に伴い、電力需要が一転して1〜2割程度増加すると見込んでいる。需要増にあわせて脱炭素電源を増やす必要がある。需要に追いつかずにデーターセンターなどへの必要な投資が遅れ、鉄鋼や化学など電力消費産業が海外の安いコストを求めて製造拠点を海外に移す事態は避けなばならない。

一方、脱炭素はイノベーションの競争でもある。発電所や工場から出る二酸化炭素を回収・吸収・貯留する技術や燃焼させてもCO2を出さない水素やアンモニアなど脱炭素燃料の供給網整備、新型火力発電所への移行などの絶え間ない努力が必要とされる。🔥⚡️✒️📕📗💻💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌏 🇯🇵

2024.12.18  日本経済新聞の記事「＜再考 学び舎＞経済界が求める大学教育とは」から

「教える」から「育てる」へ

コラムの著者は、 日色 保氏(経済同友会副代表幹事、日本マクドナルドホールディングス社長兼最高経営責任者)に経済界が日本の大学教育に何を求めているのかをいインタビューしている。

○狭い大学から外へ出て社会とふれあい、多くを学んで欲しいと学生に期待

コラムの著者によれば、大学が実学教育を重視し始め、産業界で活躍できる人材づくりを進めているが、その反面、若年層の相次ぐ離職など、人材活用が進んでない現状があると言う。経済界は何をもとめているのかを、日色氏にインタビューしている。

• 今の大学生をどう見ているか？
  • 過去の比べると現代の学生は多くの情報があって、客観的に自分のことやキャリアについて捉えている
  • ただ、知識に偏りがあり、大学で本来習得すべき深い思考能力を得ていない
  • 企業は大学に能力開発を求めているが、大学の教育は「教える教育」であって、「育てる教育」になっていない点が一番の課題である
  • 企業側も大学との意思疎通をしてきたかというとそうでもなく、反省がある。例えばコミュニケーション能力であっても、企業側は、自分で問いを立て、仮説を検証し、深く学ぶような点を身につけて企業に来て欲しいと願うが、企業側のニーズが大学側で把握できないでいる
• 日本の大学にはどのような改革が必要か？
  • 欧米では大学職員が教育戦略を練るが、日本では、教員と職員の人数がアンバランス。職員も少なく、戦略をたてる余地がない
  • AIの登場で弊害を生んだ偏差値教育がひっくり返り、学長が改革を進めている大学もある。今後が改革の有無で淘汰されていく可能性もある
• 一部の大学は即戦力の育成を謳っているが。
  • 変化の激しいこの時代で、フレキシブルに自分で学び方ややり方を作れることが即戦力で、昨日の即戦力が今日の即戦力になるとは限らない
• 企業が大学教育に貢献できることは
  • 企業も欧米並みに博士人材の活用法を考えるべきであろう。
  • 教育面から、企業がもっとカリキュラムの形成に参画できる仕組みがあってもよい
• 若者の離職率が高い現実とどう向き合うか
  • 学生自体もどんな能力を活かして、企業に入りたいかと言う目的意識が明確でない
  • 企業側も学生に身につけてほしいスキルを伝えきれていない
  • 企業側も大学側も双方に責任のある問題である
• 学生へのメッセージ
  • 世界は広いのに大学に閉じこもっているのではなく、外に出て社会に触れ、さまざまな分野で活躍している人と交流し、そこから学んでほしい

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2024.12.15  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞食事制限は長寿に影響するか」から

誤解防ぐ情報提供

コラムの著者 松田 省吾氏(日本経済新聞社)によれば、抗老化に関してはさまざまな報告がある中で、食事制限と寿命の関係は注目を集めるテーマだと言う。一見正しそうに見えてもまだまだ検証が必要で、すぐに人体に適用できるものでもない。動物実験との差異も大きいと言う。それでも老化を抑えて、健康寿命や寿命を延ばそうという研究が盛んである。その最前線はどのような状況かを松田氏は解説している。

○老化研究は新規参入も多く、報告は玉石混交の状況

松田氏によれば、2024年10月に英誌ネイチャーに掲載された論文で、

• 「カロリー制限をしたマウスの方が一時的に絶食したマウスよりも寿命が延びた。だが食事よりも遺伝の方が寿命に与える影響は大きかった」

との内容で、寿命をめぐるメカニズムの複雑さが改めて認識させられたという。多くの遺伝子が複雑に関係しており、免疫系の関わりも指摘しているが、研究チームは「健康の増進と寿命の延長は別であることを示している」という。食事制限が人の寿命を延ばすかどうかの答えを出したとは言い難いと言う。

老化細胞を除去するワクチンの開発を進めている順天堂大学の南野徹教授によれば、「マウスと人では免疫系の振る舞いなどが全く違うと言う。これほどギャップが大きいとは思わなかった」という。動物実験との差異も大きいのも追認や臨床などで課題である。

老化研究は新規参入も多く、報告は玉石混交の状況で、検証する道具が足りない。また、抗老化につながる食品などを探す動きもあるが、それを摂取したことで効果が出たと言う証拠を他者に示すのには時間や労力がかかる。研究者や企業には消費者に誤解を与えないように、根拠や現状をわかりやすく説明する取り組みが求められる。🚜🍓🍅🥦🎓💡♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇬🇧