科学

【ヒット商品のネタ出しの会】日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(4):人類が『AI語』を話す日、この思考、本当に私のもの?」から

2024.6.21  日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(4):人類が『AI語』を話す日、この思考、本当に私のもの?」から

AIが変えるのはビジネスや働き方だけでなく思考や文化も塗り替えうる

コラムの著者によれば、著名プログラマーで作家のポール・グレアム氏は今年4月メールに記された「delve(掘り下げる)」という単語に注目して、ChatGPTに頻繁にこの口語では用いない単語に関して興味を持ったという。

○ChatGPTはナイジェリアの影響を受けている?!

コラムの著者によると、日本の国立情報学研究所の小田悠介准教授も研究論文に「delve」が2023年から目にすることが増えたと述べている。学術文献データベースでタイトルや要旨にdelveを含む論文が2022年11月のChatGPT公開を機に、約3500本(2022年)から約1万7000本(2023年)に急増したという。2024年はすでに前年を上回っている。グレアム氏は「delve」は「話し言葉には使わない」という単語をChatGPTでは多用するのか。

要因は、AIが学習する段階にあるという。つまりChatGPTが適切な受け答えを学ぶために人間と大量の対話を訓練をしたからだという。相手は時給2ドル以下で雇われたアフリカの人と報じられた。英紙ガーディアンによると、delveはナイジェリアなどで頻繁に使われているという。アフリカでの訓練がChatGPT に影響を与えたことも考えられるという。

言語は一般的に人間の思考様式を規定する。欧米の文化のもとで育成されたAIが普及するにつれて、AIの「価値観」に逆に人間が染まる可能性もある。この関係にいち早く気付いたのは中国で、2023年には「社会主義の核心的価値観」に基づく生成AIしか認めない規制を定めている。中国以外にも国や地域の独自性を守るために、自国の文化や習慣に基づくAIの開発に動いている。AIが変えるのはビジネスや働き方だけではなく、Aiは言語を通じて我々の思考や文化を知らないうちに塗り替える可能性がある。人類が究極では「AI語」を話す日も近いとコラムの著者は予想している。👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇨🇳🇳🇬


【ヒット商品】ネタ出しの会 日本経済新聞の記事「あすへの話題:哲学は科学か」から

2024.6.20  日本経済新聞の記事「あすへの話題:哲学は科学か」から

哲学には2面性があり、科学そのものではない

コラムの著者 森岡 正博氏(哲学者)は、哲学は科学かという議論は哲学者の間でも続いているという。森岡氏は哲学には確かに科学のような面もあるが決して、還元できないものもあるという。

○科学のような観察や実験といった手段が哲学にはないから科学とは異なったスケールで発展している

森岡氏によると、哲学のセオリーには論理の内的な一貫性が必要であり、そのような一貫性があるかどうかを長い年月をかけて検証され続けているという。これはある意味で科学の持つ論理の一貫性と似ている。

ところが、哲学には、

  • 「そもそも世界があるというのはどうしてか」
  • 「人生に意味があるとはどういうことか」

といった観察や実験で正しい答えを出すことができない性質を持っているという。このような問いに対しては森岡氏は

  • 「私はこう思うのだが、あなたはどう思いますか?」

という論理的な対話をひたすら積み重ねていって、最も妥当な答えを探していくやり方しかないという。さらに哲学はこのような対話を二千年以上にわたって延々と行なってきた。しかもどれが妥当な答えなのかもまだ議論は続いている。

進歩がないと言われればそれまでかもしれない。つまり哲学は科学とは違った時間的スケールで発展しているとも言える👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(3):兄のドナーとして産まれた、ぼくは『救世主きょうだい』」から

2024.6.19  日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(3):兄のドナーとして産まれた、ぼくは『救世主きょうだい』」から

生きるとはどれほど利己的なのかが問われる生命科学

コラムの著者によれば、ゲノムや生命科学の進歩が倫理性の課題に正面から衝突する事態が、今後増加し、さらにテクノロジーが、生きること自体の利己的な面が倫理性に大きく関わることを浮き彫りにしていくという。

○命の選別に論争

コラムの著者によると、10万人に1人という難病を治すために、骨髄などに含まれる造血幹細胞の移植しかないとされているという。移植に適したドナー(提供者)を見出すことはかなり厳しい。そこで両親が望みをかけるのが、体外受精で「救世主きょうだい」と呼ぶ弟か妹を誕生させ、幹細胞のドナーにすることである。この施術を行うのはタイの首都バンコク中心部の高層ビルに入る医療機関「スペリアー・エーアールティー」で、難病と闘っている家族が世界中から集まってくるという。

同医療機関で「救世主きょうだい」はすでに13人産まれたとされている。コラムでは同医療機関で産まれた事例を紹介している。問題は体外受精で数十個の胚から「救世主きょうだい」となる免疫の型があった胚だけを残し、他を処分したところにある。命の選別とも受け取られる治療に異論も多い。誰かの役に立たなくても命は存在するだけで尊いという生命倫理と相容れない。日本国内でこの治療や施術は認められていない。

また、コラムではブタの臓器が人間の臓器の大きさと似ており、移植に最適な動物とされ、人間への応用を計画している日本の大学を紹介している。生体肝移植などで健康なドナーの体にメスをいれることには医療上の倫理問題がある。そこで動物を使う研究が進められているのだという。ただ生命倫理性には問題があるともされている。いくら動物といえど、人間が生きるために利己的に利用して良いものか。悪いとするなら、ブタを家畜として食料にしているのではないかと。テクノロジーは根源的な問いを突きつけてきている。👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇹🇭


【ヒット商品のネタ出しの会】日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(2):牧師もブッダもAI、『生成された神』に祈れるか」から

2024.6.18  日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(2):牧師もブッダもAI、『生成された神』に祈れるか」から

教典8万点学習、信仰への技術の浸透をどこまで許すか

コラムの著者によれば、キリスト教、イスラム教、仏教までも今やAIを使い、科学技術の発展と反比例してきた宗教の影響力を取り戻そうとしているという。

○ブッダボットも登場

コラムの著者によると、古代インドの仏典を機械学習し、ChatGPTを介した現代風の言葉で質問に答える「ブッダポット」を京都大学の熊谷誠慈教授(仏教学)を開発したという。このAIボットは8万点ある膨大な原始仏典の学習を続けており、熊谷教授は、

「ブッタなら確実にこういう言うだろうというレベルに近づく道は見えてきた」

と語っている。仏教界では法事はおろか葬式ですら不要論が広がる中での危機感がある。

イスラム教もAIの利用に積極的である。教義に関する質問に答えるチャットボットの運用が今年3月からスタートしている。キリスト教ではウィーン大学の神学研究者ジョナス・シマーレイン氏は約1年をかけて、聖書を学び自然な言葉で説教をするAIを開発した。信者からは「悪魔崇拝者の所業だ」と批判があったが、一方で若い世代からは「神の存在を感じた」と好意的な意見もあるという。

近代以降、科学技術の発展は目覚ましく、それに反比例するように宗教の社会的影響力は弱まってきた。だが、AIを利用することで今度は宗教が存在感を高めようとしているという。さらにそれが進めば、2015年に元米Googleの技術者がAIを神格化した仮想の教会をネット上に設立し物議を醸し出した。果たして「生成された神」に人間がひれ伏すことへの懸念は宗教界にもある。くしくもG7でローマ教皇フランシスコは

「AIを適切に制御できるかに人間の尊厳がかかっている」

と述べた。まさにその時である。👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇩🇪🇺🇸🇮🇹


【ヒット商品のネタ出しの会】日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(1):集合知VS偽情報」から

2024.6.17  日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(1):集合知VS偽情報」から

投稿の内容を利用者相互に検証

コラムの著者によれば、投稿内容はネット検索に出ず、ウェブサイト内に広告は一切表示なく、「いいね!」ボタンも送金機能もないSNSが2023年にひっそり公開されたという。「正直さと信頼性が何よりも評価される場所をつくる」といった設立趣旨で始められたという。そこにXにある技術の悪用を防ぎたいという思いがあるという。

○ウェブ百科事典「ウィキペディア」の創設者がX(旧ツイッター)に対抗

コラムの著者によると、このSNSはトラストカフェと呼ばれ、英国在住のプログラマー、ジミー・ウェールズ氏が立ち上げた。ウェールズ氏はすでに誰もが編集に参加できるウェブ百科事典「ウィキペディア」の創設者としても知られている。

2001年に発足したウィキペディアは約80万人のボランティアがファクトチェック(記事に事実・誤認がないか検証する機能)を繰り返す「集合知」によって記事の信頼性を高めている。ウィキペディアの英文の記事では平均で約180回の修正が加わっているという。多くの人の知識を持ち寄れば真実に近づくという理念が活動の軸になっている。

トラストカフェにも時事やテクノロジーに関する投稿の中身を利用者が相互にファクトチェックする仕組みが入っているという。投稿記事に対して投票で投稿者の信頼度が評価され、ランクが高い利用者はSNSの運営にも携わることができるという。トラストカフェの設立の背景に、ウェールズ氏によれば既存のSNSへの不満があるからだという。同氏が名指しするのが米起業家のイーロン・マスク氏によって買収されたXである。利用者同士のファクトチェックの機能がないために、誤った情報を拡散する「不健全なメディア」と批判している。

一方で、マスク氏の目には、多くの知識を反映すれば偏りの少ない情報にたどり着くという発想は胡散臭く映っているようだ。だが、コラムの著者によれば、誰もが参加できるオープンな集合知の仕組みは、テクノロジーを正しく機能させる監視役としての重みを増しているという。非営利団体が立ち上げた「AIインシデントデータベース」も集合知による監視役の役割を担おうとしている1つだという。このデータベースは、AIが招いた各種のトラブルを有志の力で記録・分類し、再発を防止するのが目的である。

進化が止まらないテクノロジーがいま「人間らしさは何か」を我々に問いかけているという。本コラムはシリーズとして来るべき新時代に人類の知性が果たす役割を考察していこうとしている。👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇬🇧🇺🇸