2025.4.20  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞科学研究の問い、どう立てる」から

WhyとHow使い分け

コラムの著者 永田 好生氏(日本経済新聞社)は大学生の頃、「科学者は何をどのように研究するのかを、どうやって決めているのだろうか」という疑問にとらわれ、分野や年齢を問わず聴いてあるいたという。その答えは様々で、芸術や文学、トップアスリーツなどと同様にとても人間的なものだあったという。その論議の中でWhyとHowの使い分けが記憶に残る説明であり、永田氏はその背景について語っている。

○研究の原動力は「わかっていないことを知りたい」という思い

永田氏によれば、この思いが科学研究の原動力であり、なぞと疑問を抱くことは、答えを見出そうとする気持ちを奮い立たせる。この謎になぜ（Why）と疑問を持つことは、謎の背景や目的、意図をも導き出そうという問い方になり、物理や化学、生物など自然科学だけの議論では収まらなくなるという。哲学や心理学、宗教学までも幅広い視点で解き明かさねばならない壮大な問題となってしまい、自然科学の枠を超えてしまう。

この問いを「どのようにして（how）」に直して考えると、自然科学の範疇の手法で一歩一歩謎を解き明かして行く道が開けてくるという。仮説を立てて実験や観察を重ね、結果を検証する。新しい理論や法則を打ち出し、次の仮説や実験・観測へと進んでいく。問い方を変えて、これまで理解できなかったメカニズムを発見したり、因果関係を明確にしたり、自然科学ならではの実践的な作業が可能となる。🎓🧠🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2025.4.17   日本経済新聞の記事「グローバルオピニオン：自律型AIに主導権渡すな」から

最大の疑問は次のテクノロジー業界が開発するAIエージェント

コラムの著者 ダロン・アセモグル氏（米マサチューセッツ工科大学教授）によれば、AIエージェントが実用段階に入ろうとしているという。まだまだ不確実なところもあるが、多くの開発は良し悪しはあるが、変革となるという。これまでのAIアドバイザーはAIエージェントが一人ひとりに合わせて助言を行う。そこでは人間は主導権を握っている。ところが、開発の進む「自律型えAI」では人間に代わって主導権を握る。アセモグル教授は、この相違が大きな変革でもあり、影響を及ぼすという。

◯自律型AIは人間に代って主導権を握る

アセモグル教授によれば、人間がこれまで行なってきた意思決定のプロセスは不完全な情報に基づいて、感情が決め手になることが多いという。これは必ずしも悪いことではなく、人間らしさの源とも言える。感情は、複雑な世界に対処する際、重要な役割を果たしている。

AIエドバイザーでは、多くの重要な意思決定を改善できるものの、人間のモチベーションが大きな役割を果たしている。さらに人間は行動を通じて学習したり成長したりする。だが、自律型AIであると、すべての意思決定がAIエージェントに委ねられることになり、学習や成長の機会が減少するという問題が起こる。また、自律型エージェントAIは一部の企業や個人だけが非常に高性能なモデルを利用できるという特権を生み、不平等な世界をもたらす可能性がある。🛜☀️🪚💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇺🇸

2025.4.14  日本経済新聞の記事「令和なコトバ：注意残余」から

マルチタスクを妨げる

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、著者自身も新型コロナウイルス禍の後、リモートワークのまったり感から処理能力が鈍って、日常の業務が多忙となり、さらに人手不足も相まって毎日、「あー忙しい」と口にしていることが多いという。しかも忙しさから、複数の仕事を同時進行させるマルチタスクをせざるを得ないことが増えた。だが、一見効率的に見えて、心理的な整理ができていない「注意残余」であるという。

○仕事を移る際に、元の作業への意識や注意が残った心理的状態

福光氏によれば、これは、注意残余についての池田浩氏（九州大学人間環境学研究人間科学部門准教授）の説明である。「次の仕事への集中が妨げられる」ために、マルチタスクは全く効率的ではない行為となってしまう。

ただ、池田氏によれば注意残余を防ぐ方法もあるという。まず今、マルチタスクで取り組んでいる複数の仕事に使う思考のタイプを見極めることだという。「心理学ではアイデアを広げる拡散的思考と、選択肢を絞るような収束的思考があるとされている。この2つの思考が連続して行われる際に注意残余がおこるとされている」という。つまり、違うタイプの思考を代わる代わるやるのではなく、それぞれまとめて片付けるようにすれば、効率アップにつながるそうだ。

もう1つは、拡散的思考をするときに使うといわれる心のエネルギーや作業能力を指す「認知的資源」について理解しておくと良い。この資源は、「しっかり睡眠をとることで回復することが知られている。反対にこれが減ってくると、理性を働かせるのが難しくなる」という。寝不足などで認知的資源が不足しているときは、収束的思考タイプの仕事を片付けることを心がける。💤🌳🧠🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2025.4.13  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞ 波紋広がる米研究費カット」から

優れた頭脳呼び込む好機

コラムの著者 安藤 淳氏(日本経済新聞社 編集委員)によると、トランプ米政権による科学関連予算や人員の大幅カットはEU出身の科学者との共同開発には大きな影響を与えているという。

○米研究者を招く特別プロジェクトを開始している大学も

安藤氏によれば、「米国の大学や研究所との共同プロジェクトをどう続けたら良いのか」と語ったのは駐日欧州連合（EU）代表部の幹部である。これまで欧州からは先端技術の担い手が多数米国にわたり、研究を発展させてきたという。また研究資金はEUも出すが、全米科学財団（NSF）や米国立衛生研究所（NIH）が負担してきた額も大きいと言う。トランプ政権の科学関連予算や人員の大幅カットは共同プロジェクトを直撃する。EUの研究者が米国で仕事を継続できなくなり、困る例も出始めている。

そこで、EUに戻ってくる研究者を迎える態勢を整え、ついでに米国の研究者も一緒に呼び、優れた頭脳を積極的に招聘できないかという検討も進んでいるようだ。すでにECBのドラギ前総裁が欧州委員会の依頼で2024年にまとめた報告書「欧州の競争力の未来」は米国と対比しながら、EUのイノベーション力強化の必要性を訴えている。

中国も量子、AI、生命科学などのディープテックの分野で研究者の受け入れを活発化させている。だが、日本の動きは鈍い。予算がないから米国から欧州から優秀な人材を呼べないと諦め基調である。日本国内には、科学技術振興機構（JST）、日本医療研究開発機構（AMED）、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）などが連携をして、米国の研究者を招聘できないかと、安藤氏は提言している。🎓🧠🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸🇫🇷🇪🇺🇨🇳

2025.4.8  日本経済新聞の記事「育む：教師悩ます保護者LINE」から

不満投稿より直接話して

コラムの著者 諸富 祥彦氏(明治大学教授)によれば、新年度が始まり、進学や進級をした我が子の未来に夢を膨らませている保護者は多いという。そのとき、子どもの成長にとって重要なのは教師である。学校生活が進むにつれて、指導方法に不満を感じることも少なくない。このような場合、どのように完全を図れば良いか、諸富教授は助言している。

○子どもに何かが起こったとき、教師も保護者も相手のせいにする傾向

諸富教授よれば、両者の関係は微妙である。相手のせいにする背景に、子どもの育て方の変化があるという。厳しい態度で接するよりも、子どもの気持ちを理解し、優しく接しながら育てる姿勢が社会全体で重視されるようになった。教師もこの傾向に逆らえず、「優しい教師」が珍しくなくなったという。保護者は厳しくすれば子どもとの関係が維持しにくくなると考え、教師のせいにする。ただ、このままでは子どもに起こったことが解決されない。

教師は、保護者と真っ向から対立するのではなく、解決に向けて協力を仰ぐ姿勢が必要となる。保護者も教師とともに解決策を探る。信頼関係ができれば、教師も毅然とした態度で指導できるようになる。

保護者同士のグループLINEについて悩む教師も多い。教師への不満が投稿され、事情をよく知らないで他の保護者が一緒になって批判したり抗議したりする事態になりがちである。内容が大勢の保護者と共有すべき内容かどうかを慎重に見極めた方が良いと言える。

子育てや教育で何か問題があると、保護者を責めたり、教師を責めたりする社会の風潮も課題である。子どもの成長を考えることが優先であり、社会全体が保護者や教師をの存在を尊重すべきであると諸富教授は説いている。👦🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵