2019.4.11   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：100年を迎える理科年表」から

超ロングセラーのデータブック

コラムの著者 山﨑　弘郎氏（東京大学名誉教授）は、国立天文台編で1925年から創刊し間もなく100年を迎える超ロングセラー「理科年表」について語っている。

◯数値データから読み取れる現象の原因や社会の変化

　理科年表は年次出版のデータブックで、創刊100年を迎えようとする超ロングセラーであるという。理科年表は、国立天文台編でその成果物を丸善が編集、出版してきた。

理科年表は、暦、天文、気象に始まり、物理、化学、地学、生物と理科全体をカバーし、2007年から環境が追加された。また電子版ができ、全体が1000ページを超える巨大なデータブックになったという。

大学などの研究者からなる編集委員会が組織され、夏には原稿をあつめ、編集作業に入り、毎年１１月に刊行されるという。よほど変化が少ないデータの紹介かなと思いきや、実情は毎年５０％ぐらいの内容が書き換えられ、さらに新しいデータが追加される。これによって、毎年１０ページは増えるという。

理科年表は数値データだけでなく、その背景や状況をイメージできる点に特徴がある。生物で、チンパンジーの血圧が、１３６から８０で人間のそれに近いことは想像出来るが、キリンは、２６０から１６０で異常に高い。高い頭部に血液を送らねばならないことが想像出来る。このように、数値データを知ることで、その現象の原因あるいは社会の変化までを考えることができる。💻📘🔧🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🇯🇵

2019.3.26  日経産業新聞の記事「眼光紙背：ターゲティング広告の限界」から

デジタル広告の曲がり角

　コラムの著者は、大手デジタルプラットフォーマーであるFacebookがデータをもとに狙った人に絞って広告を出す、「ターゲティング広告」の運用を見直すと発表したことに対する背景について解説している。

◯倫理性からも批判を受けるFacebook

　Facebookの発表は、これまでのターゲティング広告の限界を示しているという。具体的には、住宅売買や求人、信用貸しの広告について性別や人種、郵便番号などで配信を絞る仕組みを廃止するという。一部広告主が低所得者層を除外して広告を出して配信することが、「差別の助長」と批判されていた。

もともと、ターゲティング広告の強みは、売りたい商品やサービスを興味を持ちそうな人をデータで絞り込み、できるだけ低い広告コストで購入につなげることであった。さらに、CTR(クリック率)やCPA(顧客獲得単価)といった数値で可視化できる点もある。その効率性から新聞や雑誌など伝統的メディアからデジタル広告への乗り換えが加速した。

今回のFacebookの運用の見直しは明らかに効率性の低下を招く。住宅や信用貸しの分野ではコスト的に厳しいという。

また、EU(欧州連合)が導入した、GDPR(一般データ保護規則)では、クッキー情報などの閲覧情報も個人情報と定義され、世界的に個人データの保護がトレンドになってきている。倫理性の面で批判を受けた上に運用の見直しを迫られたFacebookのターゲティング広告はもう限界なのか。📺🏢📈💡🔎⚡️🌏📶

2019.3.15  日経産業新聞の記事「小野譲司の目：個別対応、信頼関係生む契機に」から

主語が変わることで個別対応の呼び方が異なる

コラムの著者 小野　譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、顧客の一人ひとりの好みやニーズに対して企業がいかに対応するか、カスタマイズとパーソナライズの違いから考察している。

○すべての生活者が個別対応を求めるわけではない

　小野教授によると、カスタマイズとパーソナライズとの違いは、主語の違いにあるという；

• カスタマイズ；主語が顧客であり、自分の要求を口頭で伝え、複数のオプション、選択肢から選ぶことができるハイエンドユーザーが主役。標準品やサービスの最終仕様を顧客が主導権を握って決める。
  • カフェラッテを注文。エスプレッソを追加したり、豆乳に変更
  • 自動車のシート。素材や色を選ぶ
• パーソナライズ；主語は企業であり、顧客それぞれにあった製品・サービスやその提供方法を企業側の主導権で個別に対応。
  • ユーザーそれぞれに合わせた広告や情報提供
  • レコメンデーションの提供

実際は、営業活動ではカスタマイズやパーソナライズはオーバーラップした形で現れるという。個別対応には、製品、サービスの価値提供以外に、信頼性の醸成という大事な機会を提供する狙いがある。テクノロジーが進化する中で、個別対応とヒューマンタッチと顧客経験をうまく組み合わせ、デザインすることも今後重要なマーケティングの課題となるだろう。だが、すべての生活者が個別対応を求めてはいないことも考慮して複雑な個別対応も避けねばならない。🚗📺🍌⚾️🎓📖🏢🏨⚡️🌍💡

2019.1.18  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：『タグる』検索の質に変化」から

ネットで完結することで商機あり

コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、インスタグラムで＃（ハッシュタグ）をつけて検索することが若年層では日常になっていることからネットでの消費者、eコンシューマーについて触れている。

○AISASからAIDAMAでさらにネットで完結

　三浦教授がAISASは電通が2005年に商標登録した消費者の反応段階モデル（注目→関心→検索→購買→情報共有）はそれ以前のAIDAMA(注目→関心→欲求→記憶→購買)よりも、さらに、検索と情報共有がインスタグラムなどのSNSで増加しているという。さらに検索の質が変わってきたともいう。

従来は、「ググる」といわれるような、グーグルでの単語検索で文字の結果であったが、いまや＃を使うと関連した映像が数個、フマートフォンに表示され、見ていても楽しいし分かりやすい。さらに購買意欲も高まるという。さらに写真は自分と同じ消費者の投稿であることから親近感もあるという。しかもそれが、テレビや雑誌など不要でスマートフォンで完結することである。若年層でいつもネットと生活が密接なつながりをもっているのも三浦教授によれば当たり前になってきており、そこには商機があるともいう。💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🏨

2019.1.1  日経産業新聞の記事「眼光紙背：サブスクリプションエコノミーの時代」から

単純な課金方式の変更ではなくビジネスモデルの変革が必要なサブスクリプション

　コラムの著者は、2019年より日本でも本格的なサブスクリプションエコノミーへと舵を切ると予測している。

○一人の顧客と長く付き合うことで得られるランタイムバリューで収益を得るビジネスモデル

　昨年１１月以降、トヨタ自動車やパナソニックという日本を代表する企業がこぞってサブスクリプションサービスを展開すると言い始めた。サブスクリプションは「定額制」や「月額課金」と訳されるが、先進展開をする企業、ズオラの創業者兼CEOのティエン・ツォ氏の著書「サブスクリプション」では、単純な課金方式の変更ではなく、むしろ収益モデル、ビジネスモデルの変革だと注意を喚起しているという。

例えば動画配信のサブスクリプションを考えてみよう。単に月額料金を徴収するだけなら、視聴者の生活の変化でサービスがすぐに解約されてしまう。そこで、データをもとに、顧客のエンゲージメント（結びつき）を重視し、顧客の行動や生活の変化に合わせて料金を下げたり、サービスを一時的に停止して、長い付き合いを目指すという。一時的に収益が下がっても、一人の顧客からトータルで得られる収入（ライフタイムバリュー）を増やせば良いというビジネスモデルである。

生産や営業が強い以上に、顧客視点の機敏なサービスが必須である。日本を代表する企業はこのような動きができるかが成功の鍵といえる。🎥📺📈💡🔎⚡️🌏🇯🇵