2022.3.9   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：理科離れ対策に有効な教育支援ツール」から

生徒の興味を引き出す方法が最も重要

　小学校までは理科に興味があったのに中学、高校と進学すると嫌いになる生徒も多いという調査がある。コラムの著者 山﨑 弘郎氏（東京大学名誉教授）はその原因を教育の問題と捉え論じている。

◯NASAのエイムズ研究センターが作ったTeacher's kitも参考に

　山﨑教授によれば、まず理科離れを起こす教育の問題は、日本では、教員養成課程の大学学部が文系に位置付けられており、数学や理科が不得手である教員志望者も多いからだという。

では自然科学を専攻した教員が理科を教えた場合と、そうでない教員の差異は、理科を抽象論で教えるのではなく身近な日常生活を結びつける思考があるかないかであろうという。さらに実験についても差が出てくる。理科を履修していないと実験に苦手意識を持ちがちである。生徒は、実験の経験が理科への興味の発端になることが多いのにここでズレがでてくる。

山﨑教授が推すのは、教員を支援する教育ツールの提供である。NASAのエイムズ研究センターが作ったTeacher's kitは宇宙科学や探索技術への興味を持たせるため、スペースシャトルのミッションやハップル宇宙望遠鏡の原理や成果など美しい画像で説明されている。高校生レベルを対象にしたもので、教室でできる実験や、実利的な計算などがある。この分野に馴染みが薄い教員でも興味をそそり、教えてみようという気になる。日本でも、リニアモーターの高速列車や探査機「はやぶさ」のミッション、ハワイにあるすばる望遠鏡、日常に列車に乗車する際にお世話になるホームドアの原理など最先端技術の話題が多くある。いずれにせよ、生徒に日常生活に結びつけた授業が有効で、最も重要な生徒の興味を引き出すことが不可欠である。🎓✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🇯🇵

2022.3.7   日経産業新聞の記事「SmartTimes：AIと小説を書く喜び」から

AIは創造的な仕事を奪うのではなく想像力を拡大する

　コラムの著者 久米 信行氏（iU情報経営イノベーション専門職大学教授）は、前回の人生百年時代的な視点でAIとの付き合い方を示唆している。

○ AIと二人三脚？の連載小説

　久米教授によれば、学生と話しているとAIに仕事を奪われる将来への不安を感じるという。誰がやっても同じ仕事は確かにAIに移行するかもしれない。人間ならではと思えている音楽や文章の創作においてもAIが存在感を増しているという。

久米教授は知人から文章を入力するとAIが応答するサイトの紹介を受けたという。早速、デモを見て衝撃を受け、自分のメールマガジンの原稿で試してみた。余計なお世話的な回答ではあったが、自分の気持ちを半ば言い当てていて驚いたという。この返答に触発されて何度もやり取りをやっているうちにAIの方から小説の１シーンを想像させる文章が送られてきた。そこで、これから自分のメールマガジンではAI相手の共作で小説を連載することにした。

この作業を通して、分かったことはAIとのやりとりはキャッチボールの様で結構楽しい。人生の楽しみがまた増えたと久米教授は上機嫌である。ビッグデータとAIをうまく使えば、人間から創造的な仕事を奪うのではなく、うしろ想像力を広げることになる。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2022.3.4  日経産業新聞の記事「横山斉理の目：売れ筋特化で消える商品、食文化など多様性に配慮を」から

絞り込みは売り手の論理であるが、買い手は食文化を重視

　コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、前回に引き続き売り手と買い手の関係に注目し売れ筋商品の絞りコミの得失について考察している。

○商業には消費文化の維持存続の役割がある

　横山教授によれば、小売業の過当競争は時として売れ筋商品の高回転で利益を生み出すことになるが、ロングテールの商材は今やECに席を譲っているという。

売れ筋に特化した小売の典型は、コンビニエンスストアがある。回転の悪い商品は、品揃え候補から脱落して消滅する。ただ、横山教授によればこの考えには落とし穴があるという。

確かに資本主義の原理に沿えば、シェアを得ることで他を凌駕し、自由競争の原理にも則った正当な行動である。しかし、結果としてトップシェアのみが生き残ると、消費者の選択の幅が狭くなり、その枠内に閉じ込められるという弊害を生む。つまり、多様な食文化が廃れることになる。

このような自由競争での文化の損失は大きいため、採算よりも多くは品揃えの幅を持たせようとする。そこには時として政府の介入があったりする。例えば著作物の再版制度もその１つで、自由競争であれば安くて売れる本だけとなり、需要は少ないが一部の人が強く望むような書籍を通じた文化の涵養が難しくあるからである。食品スーパーの鮮魚コーナーや有機野菜なども利益率では低いが、多様性のある食文化の維持には必要である。

このようにビジネスには消費文化の維持という使命があることを忘れてはならない。😷🛒🧺🦠🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2022.2.25  日経産業新聞の記事「小野譲司の目：マイリストの心理的効果、『自分のもの』実感し満足」から

サブスク全盛の今、顧客の囲い込みは

コラムの著者 小野 譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、ネットフリックスやアップルミュージックなど映画や音楽を楽しむスタイルがサブスクリプションに変わり料金体系だけでなく顧客との接点をどう設けるかがサービス提供者の悩みでもあるという。

◯サービスの所有が満足感を生む

　小野教授によれば、サブスクリプションでは、ユーザはコンテンツにアクセスする権利が与えられ、場面や用途に合わせて、好みに合わせて視聴できるなど多くのメリットがある代わりに、サービス事業者にとっては所有に関わらない人々を市場開拓できる。しかし、より流動的で一時的なニーズに対する対応だけで、顧客との関係をどう築くかが課題となるという。

１つは定期購読によりメリットを訴求することやポイントなどによる囲い込みを図るだろう。さらにデジタルを活かした、ユーザの閲覧や視聴履歴を分析して豊富なコンテンツからおすすめを提案したり、あとで試聴したいコンテンツをリスト化するマイリストなどがある。

マイリストに小野教授は注目し、ユーザはマイリストを作ることで、心理的所有感を得るのだという。つまり、そのサービスを「自分のもの」と感じることを促すのである。ユーザーはサービス経験を自分のコントロール下に置いている実感をえると、そのサービスを「自分のもの」と感じ、満足度が上がる傾向にあるという。

ユーザをエンパワーメントすることで、サービス事業者とユーザの価値共創をする上でのキーになるという。マイリストはその１手法である。♩🎧🏬🏪🍔☕️🍣🍜🍺🍞🍽😷🦠📱💻📒🛒🎓💳⚡️🌍💡📶

2022.1.28  日経産業新聞の記事「SmartTimes：移ろう世代への対応法」から

どんな世代にもすぐに対応できるデジタルプラットフォームの必要性

　コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティングパートナー）は、時代や社会的背景の違いから人々の価値観、行動、思考などが異なるXX世代という社会構造に注目してビジネスやコミュニケーションの効果を上げることについて考察している。

○ 各世代の特徴を知ることはビジネスやコミュニケーションに効果がある

　野口氏によれば、XX世代という言葉は、「あの人はXX世代だから」「XX世代向けの商品」「XX世代向けのマーケティング」などビジネスの世界でもよく使われるという。

XXに当たる言葉として、

• 団塊の
• バブル
• 団塊ジュニア

最近では、

• ジェネレーションX
• ミレニアル
• Z

などがあるという。世代ごとの特徴だけでなく、ビジネスやコミュニケーションの効果を上げていくという意味で使われることも多いという。顧客を想定するにあたり、それぞれの世代の捉える商品開発を行い、顧客へのアクセスを考慮し、効果的に価値提供するというマーケティング手法に使われる。

最近の世代はテクノロジーにおけるリテラシーが高いことが特徴である。この世代はデジタルネイティブといわれ、情報収集をSNSや口コミなど様々な方法で行う。そして大量の情報を容易に取得できるから、行動を起こしたり、購買するときに慎重になる世代とも言われる。しかもパーソナライズした嗜好をきちんと選ぶ。

このように世代ごとにターゲットにすると異なるビジネスモデルが必要となるが、これでは対応するスピードやそれに伴うコストをどうマネジメントするかも課題となる。さらにXX世代は一定の年代がたてば必ず怒る傾向にあることから、あらかじめ顧客や組織の変更を最小編にするように考えなばならない。となれば、特定のXX世代に対応するというよりも、どんな世代にもすぐに対応する柔軟性が必要となる。そこにICTを軸にしたデジタルプラットフォームはコストも速度、柔軟性をみても有用であろう。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇮🇳🇸🇬🇹🇼🇮🇩🇹🇭