2024.5.3  日本経済新聞の記事「春秋：ホトトギスと勝海舟」から

「時鳥不如帰遂に蜀魂（ほととぎすほととぎすつひにほととぎす）」

コラムの著者は、勝海舟が読んだこの句を解釈しつつ、タイパ（タイムパフォーマンス）ばかり気にする生活を新型コロナウイルスが5類移行してからの初めてのゴールデンウィークに少しゆったりと過ごすことを提案している。

○効率重視できめ細かく刻んだ時間の流れから自分を解放する時間に

コラムの著者によれば、デジタル社会がどうであれ、変わらぬ季節の移り変わりを知らせてくれるものがある。その1つに渡り鳥の飛来があるという。遠隔地から、そろそろやってくるのが、勝海舟の句にある、ホトトギスだという。句の意味は、「人生全てかくの如し」と言いたいところだろう。時流に乗って活力あふれる頃や、壁に跳ね返されての失意の日々など、人生にはいろんな段階がある。ホトトギスを示すいろんな漢字の意味のそれを託し、長い時間軸で表現している。

今は、ゴールデンウィークの最中。コロナ禍も一服し5類への移行して初めてのこの休暇時間を、ふるさとや国内外の旅行先、あるいは自宅でのんびりと過ごしている。毎日が「タイパ」という言葉に翻弄され、効率至上主義で、切り刻んだ時間で暮らしている。せっかくの休暇機関だから、刹那的な生活から解放され、のんびりといきたいものである。🕰️✈️👝🚗✒️📕🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.4.26  日本経済新聞の記事「社説：小売りは消費変化に賢く動け」から

小売各社は中長期の成長に向けた戦略策定を急ぐべき

2024年2月期大手小売業の決算が出揃った。社説の著者によれば値上げの浸透とインバウンド需要の増加で軒並み好成績になっているという。だが、消費者側から見れば実質賃金はマイナスが続き、「値上げ疲れ」の雰囲気も漂っている。

○機動的な価格戦略と付加価値の高い商品開発が必要

社説の著者によれば、大手小売業で群を抜いて好調なのはコンビニエンスストア業界だという。ローソンは最高益を更新し、セブン＆アイ・ホールディングスも国内で業績を伸ばした。背景には新型コロナウイルス禍後の需要があり、客数も客単価も上がったことがまず挙げられる。

高島屋では最高益を更新する中で高級ブランドが軸になっている。インバウンド需要と、株高での富裕者層の購買意欲によるものである。さらに値上げが相次いだ食品スーパーマーケットもライフコーポレーションが純利益を27％増やすなど堅調であるという。外食産業はコロナ禍以前の利益水準を上回るところが出てきた。

だが、こういった好調さの裏に消費者マインドの変化も見逃せないという。まずは節約志向の高まりで、スーパーマーケットやコンビニエンスストアの客数が減り購入点数も減少しているという。賃上げが広く波及しないために物価高で生活防衛に動く消費者が増えているとしている。しかし、小売側も低価格路線では経営体力に限界がある。つまり、そこで節約とこだわりという消費の二極化を読んでうまく動くことを示唆している。この読みには、経営の効率化はもちろん、省人化やAIなどを活用した需要予想など戦略投資が必要だと言える。🛒🧺🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.4.20  日本経済新聞の記事「あすへの話題：たけのこの清らかさ」から

和食とはマイナス的調理で成立

コラムの著者 土井 善晴氏（料理研究家）は、日本を象徴する食材で、春の一番のご馳走であるたけのこ（孟宗）の調理を紹介しながら、和食について考察している。

○自然本位に理屈なく行動する生活スピリットを忘れずに

この時期、春の盛りの竹の芽や茎の成長は著しい。たけのこは、土井氏によれば、日本を象徴する食材であり、日本らしい料理をするという。たけのこのうまみを十分に楽しむには、土井氏の友人がやるように採れたてのたけのこを「すぐに」湯がくのが良いという。朝とっても昼に湯がくのではないという。この「すぐに」ということばを理解するのは難解だという。今は「すぐに」を自分本位に使っているが、本来は自分ではなく自然本位で理屈なく行動することで、昭和までの一般的な生活にはこの「すぐに」の自然本位のスピリットがあった。

湯がいたたけのこは穂先を縦に割って、あとは輪切りにする。広口の雪平鍋に入れ、酒と漬け置いた昆布出汁をひたひたよりも多い目に入れる。そして昆布で落とし蓋をして強火にかける。煮立てば、アクを取り、塩と味醂を加える。きれいに、出汁が循環するように火力を調整しながら煮ていくと、煮汁は澄んでいく。この間にたけのこに合う大鉢を選んで、湯通しして温めておく。たけのこの煮汁が1/3ほど残して煮あげ、鍋をひっくり返すようにして大鉢に盛り、木の芽をどさりと入れる。

「すぐに」湯がいた自然本位のたけのこは、何よりも柔らかく、穂先にさえあくがないという。和食の真味は清らかさにあるという。和食は、一から仏を彫り出す円空仏のようにマイナス的調理から生まれてくる。🎋🔪🥢🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.4.14　 日本経済新聞の記事「科学むしばむ『不適切な研究』：解析でズル、機能性食品でも指摘」から

都合の良い結果を導く「不適切な研究」が横行

コラムの著者 松田 省吾氏（日本経済新聞社）は、医学や心理学、政治学など追試験をしても再現性がない研究が問題になっているという。影響はアカデミアにとどまらず、我々の健康に関連する商品にも影響を与える可能性もあるという。「不適切な研究」が横行する要因と再現性を確保する施策について語っている。

○影響はアカデミアにいいかげんな書籍や健康食品などで社会に悪影響も

松田氏のコラムによれば、「発表された様々な分野の研究について再現性などを検証する」と2024年1月、科学誌ネイチャー・ヒューマン・ビヘイビアが研究の信頼性を調べる機関との取り組みを発表したという。ここでの再現性とは同じ条件で実験を繰り返した際に同じ結果が得られることを指す。人類学や疫学、経済学、政治学などで追試をするとした。

再現性のない研究が近年、アカデミアの課題となってきている。では、なぜ再現性が確認できないのか。専門家はその背景に多くの未測定要因があるからだという。例えば、心理学では研究の対象となる人の心を左右する要因は無数にあるという。実験の条件や環境を全く同じにすることは難しく、そもそもどこまで同じにすれば追試になるのかも不明である。

さらにこうした仮説検証や実験の難しさに加えて、都合の良いデータ解析などをする「研究のチート行為」のために再現できない場合もあるという。これを「疑わしい研究実践（QRPs）」と呼んでいる。

QPRsの事例として、松田氏は多重検定の悪用をまず上げている：

• 様々な項目や指標でデータを手当たり次第に取り分析し、科学的に効果のある「統計的に優位な差」が出てきた組み合わせだけを論文で報告するものである。

次に「HARKing」である。

• これは、実験で予期せぬ結果が出た時、その理由を考えて後から仮説を設定し「最初からそう考えていた」と報告するものである。

「p値ハッキング」：

• p値が実験結果がどれくらい獲得しにくいものかを表す仕様として定義されている。
• 最初からp値が一定以内になるよう恣意的にデータを除外や追加をする行為の問題点を無視して実行することである。

こういったQPRsは査読制度では発見されないことも多く、解決策として、実験の「事前登録」や「事前審査」を行なって第3者の審査も含めて事前に行なっておく。実験後の勝手な解析を防止することができる。導入する学会もあるが、普及はこれからである。

QPRsの問題はアカデミアに留まらず、国民の健康に関連する機能性表示食品でも指摘されているという。つまり、効果を支える論文がQPRsであるときや掲載学会が掲載料を目当てに査読の甘い、いわゆる「ハゲタカ・ジャーナル」などを参考にしている例もあるという。🗒️💊🥛🎮🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.3.28  日経産業新聞（休刊）の「過去」記事「WAVE：メディア事業x顧客基盤」から

母数が少ないときは他社連携のネットワークで一定規模を確保

コラムの著者 辻中 仁士氏(ナウキャストCEO)は、デジタルマーケティングでサードパーティクッキー規制を契機に大きく変わったと語る。広告戦略の見直しの中で注目されているのが、自社内の顧客基盤、つまりファーストパーティーデータであるという。コラムでは小売業を軸に辻中氏は解説をしている。

◯消費者に寄り添う戦略

辻中氏によれば、小売業は昔から独自の会員システムを立ち上げ、携帯アプリを発展させてきた。小売業の特性を活かし、広告主に対して投資対効果（ROI）を厳密にトラッキング（追跡調査）できる利点がある。ただ、自社だけでは広告の配信対象が必要十分な母数を確保できない規模であれば他社とネットワークすることで、広告効果を出す動きもあるという。

今回は小売業の事例であるが、辻中氏によれば他の業態でも顧客基盤があれば応用できる可能性があるという。特に、共通ポイントカードサービスや決済事業者などは有力候補である。これらの事業者は消費者との接点があり購買情報をもっている。ショッピングモール業態も、ポイントカードや携帯アプリの顧客基盤を活用した事業展開もあり得るだろう。

顧客基盤と絡めて重要なメディアビジネスの推進において辻中氏は次にポイントを挙げている：

• 消費者との理想的な関係性を利用する。消費者は広告を見るために企業にデータを預けているわけではない。あくまでも消費者の生活体験に寄り添って、消費者のための提案を広告ビジネスを通じて実施するというスタンスを持つことになる。
• 自社データの基盤を作る。データが収集され蓄積しているだけでは意味がない。データを適切に管理し、クレンジングして、広告の商材とマッチングするロジックを構築する必要がある。このロジックのシステムをどう組み上げるかが自社の課題となる。
• データの収集を自社のみで進めるのか他社と協業するかを検討する。独自のデータをいくら持っていても、一定の規模がなければメディアとしての価値は生まれない。この価値が出せるかどうかで事業化を進めるかを検討することになる。

最後に辻中氏は、今後メディアビジネスが普及していくだろうが、無駄な投資や本業に対する顧客のロイヤリティーを損なうようなことを避けねばならないという。🥦🏪📈📉🖼️🎨👩‍💻💻🚗🏍️📱🏦💵👕🧼📖👚📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵