2020.2.5　日経産業新聞の記事「トレンド語り：サブテレビの減少、スマホ視聴に傾斜一段と」から

チャンネル権争いの先に

　コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研フェロー）は、2020年開始されたNHKのサイマルキャスト（同時放送）の議論の中で、地上波デジタル放送に切り替えた当時から、2台目のテレビ（サブテレビ）が家庭から消えている要因について語っている。

◯かつては茶の間の中心であったテレビ

　内閣府の「消費動向調査」のデータから2005年の総世帯テレビ台数は100世帯当たり233台にあったが最新の2019年の同スコアは189台であったという。ちょうど地デジ化というイベントを挟んで家庭内のテレビの台数は減少。サブテレビがない家庭が増えていることになる。茶の間のテレビは残し、子供部屋や寝室、書斎のテレビは買い替えず、結局メインのテレビ1台となったことである。

昭和から茶の間にはテレビが鎮座し、今もそれがなくなったわけではないが、夕食後の団欒の時間で、チャンネル権はお母さんが握っているとすると、以前は各自サブテレビで好きな番組を楽しんでいた。つまり、家族と一緒にみない番組はサブテレビで視聴していた。ところが、スマホやタブレットの普及で、動画共有や配信アプリで視聴しているようになった。若者のテレビ離れはどうやらサブテレビの減少と呼応している。では、この先、テレビはどうあるべきなのか。　🍽🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2020.1.31   日経産業新聞の記事「「小野譲司の目：モバイルアプリ、収益化まで関門多く」から

スマホ画面上の競争に勝つのが第一歩

　コラムの著者 小野　譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、スマートフォンのアプリ（モバイルアプリ）が収益性を生むのに多くの関門があることを示している。

◯顧客は多くのチャネルや手段で購買

　小野教授によると、スマートフォンで行えることがモバイルアプリによって多くなり、日常生活にも浸透しているが、商品やサービスを提供する企業側にとっては、難問が増えてきているという。

確かに、情報検索、地図、動画、ゲーム、音楽、旅行などのアプリが私たちの日常生活に浸透している。アプリを提供する企業も適切なタイミングや場所を特定した個人の嗜好に合わせたコミュニケーションと顧客体験を提供できるとして期待は大きい。しかし、利用者の可処分時間や多くのアプリから自社のアプリをダウンロードしてインストールし、さらに利用頻度を上げるといった多くの難関を超えねばならない。すでに、スマートフォンのスクリーン上での競争が過熱していると見る必要がある。つまり、顧客は使わないアプリは削除してしまうという非情の世界である。確かに、モバイルアプリで利用率が上がれば購買率はあがるという仮説は成り立つが、ダウンロード数がイコール購買率の向上にはつながらないことに気付かねばならない。さらに、モバイルアプリのみならず、顧客は、例えばウェブなどの情報チャネルやリアル店舗の情報までアクセスが可能な環境である。また、モバイルアプリの背景に個人情報や購買行動などの情報をとるというプライバシーの問題でさらにハードルが高くなる。このように多くの課題認識を持った上で、企業はモバイルアプリでのマーケティングを考えるべきだと小野教授は示唆している。🛒🎓💳⚡️🌍💡📶🇯🇵

2020.1.27   日経産業新聞の記事「眼光紙背：新型肺炎とデジタルの進歩」から

引きこもり状態でのイノベーション

　コラムの著者は、中国・武漢で発生したといわれる新型コロナウイルス肺炎が中国国内に止まらず国境を超えて広がり始めたことから2002年11月から2003年8月まで猛威をふるった重症急性呼吸器症候群（SARS）を思い起こすという。それを契機に中国のアリババが巨人になった背景について語っている。

◯アリババが巨人になれたのもSARSがきっかけ

　アジアの人の動きは、SARSの蔓延当時よりもさらに活性化しており、広域に広がる可能性は高い。こうした人の集まる場所で広がる感染症は人の行動様式や習慣を変える可能性があるという。前回のSARSのときは、中国人が人混みを避け、外出を控えたことで、中国でのECが一気に勢い付き、アリババが巨人になるきっかけを与えたとされる。自宅にいながらパソコンで商品選びを行い、配達を待つことに慣れ親しむ契機となった。

今回の感染時期が、中国の最大の旅行シーズンである「春節」と重なったことで、中国国内では「武官からの客」、アジアでは「中国からの客」の予約を断る動きになっているという。あえなく、旅行をキャンセルした中国人も増えているという。

感染を避けるために旅行や外出が減れば、自宅にいながら拡張現実（AR）で世界の観光地を楽しんだり、ゲームにハマる引きこもりが増えるだろう。結果的にARのエンターテイメントへの応用が劇的に進化するかもしれない。

中国政府や関係各国の努力で新型肺炎の早期終息を願うばかりである。一方で、この危機からイノベーションや新しいビジネスが生まれる可能性もあろう。⌛️😷🛒💻💹🏢📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🇨🇳

2019.12.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背：英首相圧勝、BBCを襲う悪夢」から

受信料制度からサブスクリプション時代にどう動くか

　英総選挙で、EU離脱を強く訴えたボリス・ジョンソン首相率いる保守党の圧勝したが、コラムの著者は、「驚くべき結果」と報じたBBCが保守党勝利の始まりが悪夢の始まりであると指摘している。

◯圧勝の保守党はBBCの受信料制度を否定

　以前よりジョンソン首相はBBCを「ブレグジットを攻撃する会社」と敵対視し、受信料制度の廃止をちらつかせている。BBCは受信料収入（一人年間154ポンド、約２万２千円）で年間収入の４分の３を占めている。また、不払い者へ最大1000ポンド（約１４万円）の罰金が課せられるために、高い給付率を保ててきた。この縛りがなくなればおそらく、受信料収入は激減するという。

公共放送の果たす役割は誰もが否定はしないが、BBCが広く国民が支持しているかどうか。ネットフリックスやスポティファイなどになれた消費者は、サブスクリプション文化の浸透で無料視聴期間もない受信料制度には納得できず、必要な番組やコンテンツを定額でコストパフォーマンスを考えて購入する。これまでの公共放送の受信料制度というビジネスモデルが、時代の要求にあったものなのか。BBCをモデルにしてきた日本のNHKもBBCと同様にサブスクリプション文化の影響を受けることになろう。📶📺🏡🎓📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🌎🇯🇵🇬🇧

2019.11.22  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：ことばと市場、自らのニーズ再認識」から

印象や情緒などの文化的価値を創造・伝達は難しい

　コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、日本最大の消費者行動研究者の集まりである日本消費者行動研究学会の全国大会に参加してそこでの討議の内容について概説している。

◯文化的価値は消費者行動に影響を与えるのは事実

　三浦教授は、同研究学会の全国大会が先月下旬、神戸学院大学で開催され、統一論題「文化と消費者行動・マーケティング」の内容が興味深かったという。

• 松井剛氏（一橋大学、マーケティング）：ことばが市場（消費文化）を創造することをしめした。市場・消費者がもやもやした時代の雰囲気を、メディアなどが的確にことばにすることによって、消費者は自分のニーズを再認識し、そこに多くの企業が参入して市場が拡大。１つの文化を形成するという。事例：「癒し」、「草食男子」、「肉食女子」など。
• 加賀野井秀一氏（中央大学、言語学）：言語学者のソシュールの理論を紹介。ことばが語られないうちは、何一つ文明なものはない、という理論。
• 米沢泉氏（甲南女子大学、女子学）：ことばで市場を創造するということを実践。著書『「女子」の誕生』で現代に続く「女子」消費を先導。
• 中西敦夫氏（文化学園大学、デザイナー）：パリのKENZOでデザインを担当後、自分自身のブランドで20年近くパリで活躍。いかにファッションなど文化を創造するかを示した。デザイナーの才能と時代のインタラクションも重要で近年世界的に注目されている。

三浦教授によれば、イメージや情緒などの文化的価値を創造・伝達することは困難である。しかし、間違いなく文化的価値は消費者行動に影響を与えるといえるという。💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🏨