2019.11.22  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：ことばと市場、自らのニーズ再認識」から

印象や情緒などの文化的価値を創造・伝達は難しい

　コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、日本最大の消費者行動研究者の集まりである日本消費者行動研究学会の全国大会に参加してそこでの討議の内容について概説している。

◯文化的価値は消費者行動に影響を与えるのは事実

　三浦教授は、同研究学会の全国大会が先月下旬、神戸学院大学で開催され、統一論題「文化と消費者行動・マーケティング」の内容が興味深かったという。

• 松井剛氏（一橋大学、マーケティング）：ことばが市場（消費文化）を創造することをしめした。市場・消費者がもやもやした時代の雰囲気を、メディアなどが的確にことばにすることによって、消費者は自分のニーズを再認識し、そこに多くの企業が参入して市場が拡大。１つの文化を形成するという。事例：「癒し」、「草食男子」、「肉食女子」など。
• 加賀野井秀一氏（中央大学、言語学）：言語学者のソシュールの理論を紹介。ことばが語られないうちは、何一つ文明なものはない、という理論。
• 米沢泉氏（甲南女子大学、女子学）：ことばで市場を創造するということを実践。著書『「女子」の誕生』で現代に続く「女子」消費を先導。
• 中西敦夫氏（文化学園大学、デザイナー）：パリのKENZOでデザインを担当後、自分自身のブランドで20年近くパリで活躍。いかにファッションなど文化を創造するかを示した。デザイナーの才能と時代のインタラクションも重要で近年世界的に注目されている。

三浦教授によれば、イメージや情緒などの文化的価値を創造・伝達することは困難である。しかし、間違いなく文化的価値は消費者行動に影響を与えるといえるという。💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🏨

2019.11.20　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『F1』の心つかむ対策を」から

テレビ業界ではかつての視聴率のバロメーター

　コラムの著者は、F1（20から34歳までの女性層）がネット時代にもマーケティング的に重要なターゲットであることを説いている。

◯少子化で実行が減りテレビを見ないF1層の実像は

　F1と聞くとクルマ好きなら「フォーミュラ１」と答え、農業関係であれば専門用語で1代雑種という採種法をいう。テレビ業界では、20から34歳までの女性層をさす。

これまで、F1の視聴率の大小で若い世代の人気のバロメータとなっていたが、最近はそれを聞かなくなってきたという。要因は、F1の人口減少とテレビを見る習慣がなくネット中心だという。

ただ、F1は、その他の団塊世代などにくらべ塊としては小さいが、倫理的な消費やデジタルネイティブであることから共感の輪を広げ社会の主役になるだろう。かつてはF1は歳をとると保守的になったが、現在のF1は、ネットの進化と並走する形で歳をとっていくとの見方もあり、消費性向は変わらないとの指摘もあるという。それならばF1の実像を研究調査し、マーケティングとして将来の対策を考えるべきであろう。👩📺📶🎓📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🌎🇯🇵

2019.11.15   日経産業新聞の記事「眼光紙背：香港とブエノスアイレス」から

地球の反対側の政治情勢に酷似しはじめている香港

　コラムの著者は、多様な映画で先行した香港で著名な監督の一人、ウォン・カーウァイ氏が在郷の作品が多い中、香港を遠く離れた作品「ブエノスアイレス」を出した背景について考察している。

◯アルゼンチンのクーデーター時期と相似

　香港は、ブルース・リーなどのカンフーからハードな警察もの、爆笑ナンセンスものといった多様な作品を生み出した。ウォン・カーウァイ監督は、香港を代表とする監督で、「恋する惑星」など世界的なヒットを出している。彼が、異彩を放つ作品「ブエノスアイレス」で香港の地球の裏側であるブエノスアイレスを舞台に選んだのは象徴的であるという。

もちろん、香港とブエノスアイレスとは文化の差異は大きく、経済構造も違う。だが、香港が、ちょうどクーデターのあったブエノスアイレスの時期に似てきているという。1976年にクーデターで権力を握ったビデラ政権は民主派を徹底弾圧し、数千人の無実の政治犯を処刑。周辺の軍事政権と連携し、反政府勢力を徹底弾圧した。「汚い戦争」と言われた。しかも、ビデラ政権のアルゼンチンは政治弾圧の末に経済破綻した。

香港での警官によるデモ隊への襲撃や強行な態度は酷似し始めている。ちなみにアルゼンチンの統制化で弾圧に耐え抜いたイエズス会の管区長は今は、南米初の教皇フランシスコである。🏙🏠💴🗞🌃🏢💡🔎⚡️🌎🎓🇨🇳🇦🇷

2019.10.30　日経産業新聞の記事「トレンド語り：双方向型の動画制作、20〜30代女性とらえる」から

動画広告の拡大につれて需要増加

　コラムの著者 面川　真喜子氏(マーケットプランナー）が、MILの光岡敦CEOが手掛けるインタラクティブな動画制作サービスの需要増の背景について語っている。

◯F1層をターゲットに

　面川氏によれば今までは動画広告に効率的なマネジメントサイクルPDCAが回せなかったという。A/Bテストなどがしにくいといった問題点もあるという。

視聴者が直接動画にタップし、購入に至るような仕組みがあれば良いのにという要望がマーケティング担当者には多いという。その需要を満たしたのが、MILの光岡敦CEOが手掛けるインタラクティブな動画制作サービスだという。同サービスは動画にタグを埋め込んで、視聴者にアクションを起こさせる仕込みを追加・編集できるSaaS型ツールであるという。

視聴者が動画内の商品をクリックすると、その商品の概要がポップアップで表示されたり、ECサイトへのリンクが設定できたり、視聴者の選択で「ストーリー分岐」、アンケートフォーム、応募フォームの設置、電話番号へのリンクも設定できる。さらに、SaaS型サービスで利用者ごとのトラッキングデータを蓄積し統計データが作成できる。ちょうど動画がウェブサイトのような役割を担うという。これを、インスタグラムなど動画好きなF1層（20〜30代の女性）をターゲットにデータ分析ができるという。動画も別価値を産む時代である。📸🤳💐🍔🏢💻📺🏢💡⚡️💻🌏📂🌎📈📊

2019.10.23    日経産業新聞の記事「眼光紙背：『記憶にございません』言い訳の変遷」から

映画のタイトルではないが

　コラムの著者は、1976年2月に発覚したロッキード事件以後、疑惑の政治家や企業経営者、行政トップの証言で言い訳や逃げ口上として使われた「記憶にございません」に注目している。

◯今は「第三者委員会にお任せ」が常套句

　1976年2月に発覚したロッキード事件は、丸紅、全日空など企業と政治家を巻き込んだ一大疑獄事件となって、当時の首相であった田中角栄が実刑判決を受けた。国会に証人として喚問された丸紅の役員や政治家が多用したのが、「記憶にございません」という言い訳であった。同様の企業犯罪がおこるとたびたび登場。しかし、記憶になくても記録で証明されるため、言い訳にならず下火になった。

その後「秘書がやったことで」という逃げ口上がブームになったが、かえって秘書が真相を暴露することが増えて危険視されることになった。学校法人「森友学園」への国有地売却をめぐる問題では元国税庁長官が「刑事訴追の恐れがあり、発言を控えさせてただきます」というフレーズを繰り返した。

最近は、関西電力の経営陣が元高浜町助役から多額の金品を受け取っていた問題では、「第三者委員会の調査に委ねさせていただきます」が頻繁に使われた。「第三者委員会」と言えば権威と中立性の空気が漂うからか逃げ通せるように見えるという。折しも三谷幸喜氏の脚本・監督の映画「記憶にございません」がヒットしているいう。懐かしさと言い訳としてあまりにも単純だからだろうか。🎥📱🖥📖🗞🌃🏢💡🔎⚡️🌎🎓🇯🇵✈️🌆