2022.2.2　日経産業新聞の記事「トレンド語り：コロナ禍のテレビ利用、ネット動画視聴が急増」から

若年層はモバイルインターネット、若手社会人はコネクティドTVで視聴

　コラムの著者 奥 律哉氏（電通総研フェロー）は、コロナ禍が2年経過してテレビの利用傾向の概要を整理したという。

◯おうち時間の増加が個人の嗜好にあったコンテンツをTV以外に求めることに

　奥氏によれば、2022年は新型コロナウイルスの第6波ともに開けたっことになるという。ほぼ2年の外出自粛とおうち時間の増加であるが、この間のテレビ視聴についての傾向を見ることにしたという。

コロナ禍の直後は分散登校や在宅・リモートワークが試行錯誤でスタートした。在宅時間の上昇によりテレビ視聴時間は上昇したものの、その後は例年並みに戻った。東京五輪時には一時的な上昇はあったものの、21年末と今年の初めを挟んで下降トレンドにあるという。

一方で、この動きと真逆の動静が確認できるのが自宅におけるモバイルインターネットの利用やコネクティッドTVの急拡大であるという。電通総研の調査では、受像機のネット結線率は30.4%まで拡大しているという。数年ごとに実施しているが、今回はテレビの有料系動画配信サービス利用者がYouTubeなどの共有系動画サービス利用者を初めて超えたという。

おうち時間の増加が、各自の嗜好にあったコンテンツを求める需要が、既存のテレビ放送では満たされなくなってきたと思われる。テレビでのネット動画サービスの利用に拍車がかかってきている。

同じ若年層でも、ティーンエイジャーはモバイルインターネット、20代や30代の社会人は、コネクティッドTVへのシフトが著しい。このゾーンから時代の変化や価値観の多様性により、ミドルやシニアなどにもネット経由での動画配信が拡大すると予想されるという。🧅🥬🥒🍅👋🍄💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2022.1.28  日経産業新聞の記事「SmartTimes：移ろう世代への対応法」から

どんな世代にもすぐに対応できるデジタルプラットフォームの必要性

　コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティングパートナー）は、時代や社会的背景の違いから人々の価値観、行動、思考などが異なるXX世代という社会構造に注目してビジネスやコミュニケーションの効果を上げることについて考察している。

○ 各世代の特徴を知ることはビジネスやコミュニケーションに効果がある

　野口氏によれば、XX世代という言葉は、「あの人はXX世代だから」「XX世代向けの商品」「XX世代向けのマーケティング」などビジネスの世界でもよく使われるという。

XXに当たる言葉として、

• 団塊の
• バブル
• 団塊ジュニア

最近では、

• ジェネレーションX
• ミレニアル
• Z

などがあるという。世代ごとの特徴だけでなく、ビジネスやコミュニケーションの効果を上げていくという意味で使われることも多いという。顧客を想定するにあたり、それぞれの世代の捉える商品開発を行い、顧客へのアクセスを考慮し、効果的に価値提供するというマーケティング手法に使われる。

最近の世代はテクノロジーにおけるリテラシーが高いことが特徴である。この世代はデジタルネイティブといわれ、情報収集をSNSや口コミなど様々な方法で行う。そして大量の情報を容易に取得できるから、行動を起こしたり、購買するときに慎重になる世代とも言われる。しかもパーソナライズした嗜好をきちんと選ぶ。

このように世代ごとにターゲットにすると異なるビジネスモデルが必要となるが、これでは対応するスピードやそれに伴うコストをどうマネジメントするかも課題となる。さらにXX世代は一定の年代がたてば必ず怒る傾向にあることから、あらかじめ顧客や組織の変更を最小編にするように考えなばならない。となれば、特定のXX世代に対応するというよりも、どんな世代にもすぐに対応する柔軟性が必要となる。そこにICTを軸にしたデジタルプラットフォームはコストも速度、柔軟性をみても有用であろう。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇮🇳🇸🇬🇹🇼🇮🇩🇹🇭

2022.1.24  日経産業新聞の記事「SmartTimes：フロンティア・ビッグバン」から

課題を機会に転換し、創意工夫して未来を創造する世界の起業家たち

　コラムの著者 佐藤 輝英氏（BEENEXT ファウンダー・CEO）は、しばらく寄稿を止めるためにこれまでの起業家支援の経験について振り返り、アフターコロナについて語っている。

○ 変化のビッグバンをフロンティアとみる起業家

　佐藤氏によれば、アジアの新興国の可能性に魅せられ、現地でスタートアップ投資を始めてから10年が経ったという。さらに新興国のテクノロジーイノベーションというテーマで、現地ならではの起業家のことをコラムに寄稿して5年が経ったという。

書き溜めた記事を見返すと、時代の変遷を感じつつ、背景にある共通項を再認識したという。それは、「どんな国のどんな状況下にあっても、そこには起業家と呼ばれる人たちが必ず存在し、課題を機会に転換し、創意工夫し、未来を創造している」ということであるという。

変化の時代は

• アジアの新興国の台頭
• 米中関係のに代表される地政学的な変化
• 次世代技術の急速な発展
• 全世界的な気候変動問題
• さらにコロナ禍のような不測な世界的変化
• 各国のローカルな課題

などが存在し、これらが掛け算で発生している変化のビッグバンであるという。起業家はこのような変化を無数のフロンティアの誕生とみている。この逞しさに佐藤氏はいつも感動し勇気をもらっているという。

起業家が描くビジョンとアイデアにいち早く共鳴し、点と点を繋ぎ、ギャップを埋める存在が投資家である。投資家の仕事は未来への投資であり、未来志向で、佐藤氏は、起業家目線の投資家が増えれば増えるほど、世界中でより多くの起業家が花を咲かせることができると期待している。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇮🇳🇸🇬🇹🇼🇮🇩🇹🇭

2022.1.19  日経産業新聞の記事「SmartTimes：多様性社会をデジタルで」から

様々な人を取り込んだ商品設計が常識に

　コラムの著者 栄籐 稔氏（大阪大学教授）は、80歳代後半になった母にテレビでYouTubeで楽しんでもらったが、その時にデジタルと多様性の関係に気づいたという。

○ 人はデジタルで平等になる？！

　栄籐教授は、シニアの母親がYouTubeを見るには「最後の２ステップ問題」があるという。「最後の２ステップ問題」の第１ステップは、サービスの起動で、難しい。テレビの入力を切り替え、YouTubeを立ち上げねばならない。第２ステップはサービスの操作である。YouTubeで検索窓にキーワードを入れて見たい映像コンテンツを探さねばならないという。この２つのステップができないために母親はデジタルの恩恵が受けられないでいるという。

最近、大衆が等しくデジタルの恩恵を受けるべきであるというデジタルイクオリティー（デジタル平等）が注目されて」いるという。これに関連して栄籐教授は事例を示している：

• 富士通の「オンテナ」：髪の毛で音を感じるデバイスの開発。全国の聾（ろう）学校１００校余りの８割に普及。ヘアクリップとしてオンテナで髪の毛を挟むと音を振動と光の強さに変換する。音が聞こえなくても、音楽演奏の楽音、演劇の声を感じることができるというユーザーインターフェイスである。
• 「エキマトベ」：JR巣鴨駅で実証実験中の環境音を文字やイラストにして駅プラットフォーム上のディスプレイに表示するもの。オノマトベの擬態語、擬音語にちなんで、エキマトベと名付けられた。これも駅のアナウンスやドアの閉まる音などが文字化されるインターフェイスである。

このようにこれからのデジタルは多様性のある人たちに等しく機会を与えることになろう。デジタルが人々の多様性を当たり前にする。メーカーや製造者は、社会への一方的な問いかけではなく、インクルーシブデザインで様々な人を取り込んだ商品設計が常識になり、それが時速可能な新ビジネスモデルになることを栄籐教授は期待をしている。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2022.1.7  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『日本沈没』が描く甘えと危うさ」から

原作の厳しい世界情勢が現実？！

　コラムの著者が、1973年に発表された小松左京氏のSF小説「日本沈没」がテレビドラマとして2021年10月から12月放映され高視聴率であったが、その後半の展開に驚いたと言う。

○日本人や日本企業は世界から愛され尊敬されていると思いたいという甘え

　敢えてネタバレとはなるが、ドラマに内容に立ち入って見ると、急な地殻変動によって日本列島が海に沈む話であるが、前半は科学者や若手官僚らの水面下の対策準備であり。後半が、今回話題になった世界を相手にした避難交渉と脱出劇が軸である。

後半の避難交渉でキーとなったのが原作にはない「ジャパンタウン」構想で、友人知人や家族が脱出先で多い方が安心だろうという考えで、各国に建設を要請する。特に中国には1000万人が移住する計画で、その代わりの「お土産」として、自動車会社や製薬会社など大手企業が一緒に移転するもおで、ドラマでは各国が暖かく受け入れるというもの。

さて、現実はどうか。ジャパンタウン構想は他国から見れば植民地計画で、異民族による「特区」の誕生をどこの国が受け入れるだろうか。政治的にも日本がこれまで難民問題に対して消極的だった国であったために理解もされないだろう。「お土産」も電気自動車シフトの遅れや新型コロナウイルス対策での存在感の薄さなどを思うと、世界からピカイチと思われているとは思えない。

小松左京氏の原作小説や当時制作された映画やドラマでは、海外に対して原則的に何も期待していない。日本人は散り散りとなり、個人として生き延びていく。日本国復活などという野望は捨てよという厳しい認識でできている。堆肥民への歴史的報復までも描かれていた。日本人や日本企業は世界から愛され尊敬されていると思いたいという甘えの願望が高視聴率を支えているとしたら危ういという。💊🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵