2021.9.6  日経産業新聞の記事「眼光紙背：動き出した大阪万博」から

「いのち輝く未来社会のデザイン」がテーマ

コラムの著者は、2025年国際博覧会（大阪・関西万国博覧会）の準備作業が始動したことから同博覧会への期待について触れている。

○「大阪パビリオン」ではコロナ禍でクローズアップされた「いのち」の高尚さとエンターテイメント性を両立

　コラムの著者によれば、日本政府は8月下旬、インフラ整備のため開発計画を決定した：

• 関西国際空港の受け入れ能力を拡大
• 高速道路「淀川左岸線」の整備を前倒しして会場とシャトルバスのルートとする
• 既存の計画も万博関連事業として位置付け交通ネットワークや都市インフラを整備

といったことから、さらに、大阪府・大阪市が整備する「大阪パビリオン」の概要も公表：

• 万博駅の位置付けとなる「夢洲（ゆめしま）」新駅のお近くに配置
• 「アンチエイジング・ライド」と名付けた乗物で螺旋状の通路を1階から2階へ移動し、その間に乗客のセンシングして自動で健康状態などの自動診断を行うという。結果をもとに、おすすめの健康メニューを提案するレストランやAIによる老化防止のアドバイスが受けられるゾーンに誘導する

今は新型コロナウイルスの感染拡大で命の大切さがクローズアップされている。この大阪パビリオンでの概念が世界でも認識され、エンターテイメントと両立させて、大阪の地に入場者を呼ぶ計画だ。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.9.3  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『X』の力引き出してこそのCEO」から

出世競争の勝者が君臨した20世紀の社長とは違う

コラムの著者は、ソニーグループの前社長平井一夫氏についてその復活とCEOの役割について述べている。

○組織のゴールとプロセスを決め、実行できるチームを作り責任を撮ることがCEOの役目

　コラムの著者によれば、4年連続の最終赤字であったソニーグループを復活に導いた平井氏について音楽やゲームといった「傍流」出身でありながら実力でグループを率いてきたという。帰国子女で英語がネイティブ並みで前任のハワード・ストリンガー氏の覚えがあるというやっかみか、「あの人は何もやってはいない」という批判もあった。確かに実行部隊は、現社長の吉田憲一氏らであったことは平井氏自身もその著書で述べているという。

ならば、経営の本質は何であろうか。確かにCEOの役割はいろいろあるが、「組織のゴールとプロセスを定めて、その実現できるチームを作ることと最終的に責任をとることと、コラムの著者は述べている。平井氏が実行役として指名した吉田氏がその役目をこなし、互いの役割を全うしたことから結果として最終利益が2021年3月期に初めて1兆円を超えたのだという。

つまり、CEOは　CXOの「X」を探索し、そこから力を引き出す役割と言える。一時代前の出世競争の勝者が社長という役割とは全く違う。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.8.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『お金をまわす文化』を広めよう」から

経済成長しないから預貯金を増やすことで負のスパイラルに

コラムの著者は、以前から提唱しているように、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアといった分野を中心に預貯金から出すことにすれば日本の経済は成長するという。

○預貯金の3%が動けば5.4%の経済成長

　コラムの著者によれば、経済活動はお金を使うことからはじまるという。逆にお金を抱え込むようになると経済活動はどんどん縮小していくという。

日本は、豊かな生活を求めてモノを買い揃えようという需要は一段落している。だが、この30年の間、個人消費も経済活動もずっと低迷したままである。と同時に預貯金は1990年3月末の465兆円から2021年3月末の1055兆円へと、590兆円も増加したと日本銀行速報で発表された。

現預金として抱え込んでしまった590兆円ものの資金が経済の現場に回っていたなら、単純計算で年平均3．6％もの成長をしていたことになる。経済規模も1500兆円を超え3倍ともなり、いまでも世界第2位の中国と大国の座を競っていることになったであろう。

ところが、現実の日本は「将来が不安だから」とお金を抱え込んでいては、ますます経済を縮小させ、悪循環に陥ることになった。

コラムの著者はこの対策は、預貯金を使うことで、日本に「お金をまわす文化」を広げる必要があるという。前述のように、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアといった分野を中心に預貯金からたった3％拠出するだけで日本は5.4&の成長になるという。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.7.22   日経産業新聞の記事「眼光紙背：京都アニメ『テレビ復権』に思うこと」から

シリーズ継続の理由が従来のDVD・BDの売上だけではない

コラムの著者は、今月7日から京都アニメーション制作のテレビアニメが開始されたが、痛ましい事件の後も同社が復帰できたことについて触れている。

○故武本康弘監督の遺志を引き継ぐ石原立也監督

　コラムの著者によれば、7日に放送が始まったテレビアニメ「小林さんちのメイドラゴンS」は2019年に起きた放火殺人事件後の初となるテレビアニメシリーズだという。少女の姿のドラゴンが人間の女性と同居する、というドタバタコメディでの「復活」である。

死者36人、負傷者33人の痛ましい事件以降、同社は映画は発表してきたが、テレビアニメのシリーズ制作は2018年10月から放送された作品以来となるという。

「メイドラゴン」の１期は2017年1月から全13話が放送。DVD・BDの実売枚数は全7巻の平均が3600枚程度と、2期制作の基準となる5000枚を割り込んでいたという。しかし、2期の制作がGOとなったのは、フィギュアなどのグッズ販売が好調だったためという。さらに、海外を含めたネット配信の視聴数が多く、特に中国の動画配信のビリビリ（Bilibili）では好調であったからだという。

2期の監督石原氏は、1期の監督武本氏（故人）の名前を「シリーズ監督」として残し、遺志をついだとされている。💿📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.7.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：『反・差別』が育てたBTS人気」から

ロックやヒップホップなど社会への異議申し立てから

コラムの著者は、韓国の人気7人男性グループ「BTS（防弾少年団）」が世界で人気を博している要因について考察している。

○社会問題と距離を置く日本の芸能界とは違う

　コラムの著者によれば、BTSは米有名音楽誌「ローリングストーン」が2021年「世界で最もビッグなグループ」として紹介しロングインタビューを掲載され、さらにアジア人初めての表紙掲載となったという。

BTS現象の背景に、米国などの社会運動となり盛り上がりつつある「反・差別」があるという。ARMYと呼ばれる同グループの熱心なファンは、保守的な米国のメディア業界にアジア出身のBTSを差別しないように働きかけたという。BTS自身もアジア人為対するヘイトに反対する声明を出し、黒人のBlack lives matter運動にも約1億円の寄付を行い、ファンも同額の寄付を集めた。社会的課題に対してBTSもそのファンも連帯意識を強めている。

さらに、コア層以外のファンが増えた要因に「反・差別」があるという。米国の芸能界ではステレオタイプな魅力的な男性として今もマッチョ、筋肉隆々の「俺についてこい」型であるという。BTSのイメージはこれとは逆で、すらりとして繊細で動きのキレが良く、ファンを尊敬し、共に歩む姿勢である。他者を力で支配する印象は薄く、歌詞で若者の苦しさを歌う作品で弱者側に立っている。

社会問題への異議申し立てがこれまでロックやヒップホップなど音楽業界の変革期になった。日本の芸能界と立ち位置とは大きく異なる。♬🎤🎸📱🚢😷🦠🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇺🇸🇰🇷🇯🇵