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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:デジタルコンテンツのわな」から

2022.11.21   日経産業新聞の記事「SmartTimes:デジタルコンテンツのわな」から

コスパならぬタイムパフォーマンスを重視する視聴者

コラムの著者 栄籐 稔氏(大阪大学教授)は、我々視聴者、特に若年層はせっかちになり、コストパフォーマンスならぬタイムパフォーマンスをサービス提供者は意識して、公共性のあるバランスのとれたコンテンツを準備する仕組みがどんどん消えているという。

○フック(印象的な場面、言動)で視聴可否が決まる

 栄籐教授によると、インターネット上のストリーミングサービスによって楽曲や映像コンテンツが大きく変容しようとしているという。まずは提供時間の短縮化である。

これまでの楽曲は3分30秒が通常であった。これは古いレコードの最大記録時間が4分だったからだという。それが米国のポップスでは演奏時間が2分になろうとしているという。つまり、イントロの後に落ち着いた曲調のしんみりした歌詞が続きサビとなる構成が一般的であったが、今や、いきなりサビの部分から始まるという。

楽曲提供側からみればサビを先行させフック(印象的な場面、言動)を聴かせることで、繰り返して聴くことを促し、ストリーミングでは最初の数秒で再生可否が行われる中で選択されるように意図したものだという。同様な時間短縮がYouTubeで代表される動画共有サービスでも起こっている。

もう1つは、楽曲や動画の良いところ取りで要約コンテンツが元投稿者との利益配分や暗黙の了解で再投稿され、2次利用が急速に進んできたことである。これもコンテンツの変容であろう。

視聴者はせっかちになり、有限な時間をいかに有効に使うかというタイムパフォーマンスを最大にすることが目的になってきている。それを進めるのがパーソナライズ化である。さらに提供者のリコメンドや視聴履歴の分析でこの現象が助長されて、結果、面白いフックで始まり、心地良いフックでしめるコンテンツのみを視聴する生活になってしまう。栄籐教授はそういった視聴の価値に疑問を持っている。公共性のあるバランスのとれたコンテンツを準備する仕組みを消滅させるべきではないのかという。🎵🏢🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:コネクテッドTV、女性を中心に利用拡大」から 

2022.11.16  日経産業新聞の記事「トレンド語り:コネクテッドTV、女性を中心に利用拡大」から

ネット動画をスマホで視聴しやすい10代、20代とは異なる様子

 コラムの著者 奥 律哉氏(電通総研フェロー)は、電通とビデオリサーチの調査結果を使って、人々がネット情報に接するデバイスとしてテレビの位置付けはどうなのかを分析している。

◯家庭内でのチャンネル選択権を持つ彼女らが選ぶのは

 電通の「d-campX調査(関東地区)」によるテレビの「ネット接続率」は、2022年5月で57.9%で昨年同月比で5.8%上昇しているという。テレビがインターネットのコンテンツ配信の端末として、スマホなどと並びメジャーな存在になりつつあることがわかる。さてテレビの利用率はどうか。

ビデオリサーチの「MCR/ex(東京50キロメートル圏)」2022年6月のデータを使って、テレビのネット利用が多い女性30代の様子を奥氏は紹介している。

  • 1日あたりのネット利用時間(週平均)で自宅内が146分、自宅外が19分で自宅内が9割。
  • 自宅内のネット利用のデバイス別利用:モバイル(スマホ・携帯)、テレビ、パソコン(PC)、タブレットの順で多い。
  • モバイル経由のネット利用の目的:ネット44分、SNS33分、動画17分
  • テレビでのネット利用の目的:動画23分
  • PCでのネット利用の目的:ネット9分、動画4分

となり、動画視聴だけに注目すると、テレビとモバイルでの利用がPCやタブレットの利用を大幅に上回る。動画は大きな画面で見る傾向が強いことがわかる。また、家庭内での彼女らはチャンネル選択権を持っていると考えられるので、放送とネットのどちらで動画を見るかをその番組ごとにかえているという。ネットに繋がるコネクテッドTVで、TVerやネットフリックス、NHKプラス、YouTubeなどの動画配信サービスを楽しんでいる。10代や20代の世代がスマホが主軸であるが、30代女性ではテレビが軸になっていることがわかる。👜🗼✉️🪪📖🏢🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「西川英彦の目:日清食品のバズる発信、スルメサイクルで話題拡散」から

2022.9.30  日経産業新聞の記事「西川英彦の目:日清食品のバズる発信、スルメサイクルで話題拡散」から

噛めば噛むほど面白さが拡散する「スルメサイクル」を目指す

 コラムの著者 西川 英彦氏(法政大学経営学部教授)は、前回に引き続き企業のSNS活用について日清食品の活動について触れている。

◯2段階の仕掛けでスルメサイクルを実現

 西川教授によれば、多くの企業がSNSでバズる(急激に話題になる)ことは偶然なので諦めているという。だが、今回、西川教授は紹介する日清食品ホールディングスでは、SNSでの話題化とテレビでの再話題化という2段階の拡散が、バズるキーとなっているという。

同社の第1段階は、SNSで話題化を狙ったCMである。同社はCMには「世界のカップヌードル」編の「※営業資料により」と記した画面の但し書きや楽曲「ポーポポーポポ」など面白いものが多い。こういったアイデアは、社長と宣伝部員との社内の定例会議で生まれるという。

宣伝部員は日常的にアイデアのストックが求められる。人に勧めたくなる動画や広告を見つけた時、何が興味をそそるのかを徹底的に分析するという。分析結果と同社のエッセンス(基本要素)を組み合わせSNSで話題性を狙ったCMを制作するという。

第2段階は、テレビでの再話題化であるという。SNSで話題化すると、まとめサイトやニュースサイトでクローズアップされる。それが記事化され、CMや動画の視聴が増え、さらにSNSの話題も増え、記事も拡大するという、噛めば噛むほど面白さが拡散する「スルメサイクル」を実現する。

同社もこれまで正統派のカッコイイCMの制作を行なっていた。だがSNSが台頭し、顧客の情報取得の方法が変わったことから、SNSでの話題化につながるCMに変更した。そこでネットでの発信を強化して、2段階の拡散を実現したという。🥤💡♬📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍happy01📶👦👧💡🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:あらゆる知識がデュアルユース」から

2022.9.29   日経産業新聞の記事「TechnoSalon:あらゆる知識がデュアルユース」から

技術ばかりではなく、情報や知識もデュアルユース

コラムの著者 山﨑 弘郎氏(東京大学名誉教授)は、前回に引き続きウクライナ戦争を軍事技術のみならず多様性をもってきていることに言及している。

◯戦争が軍事技術のみならず、情報や知識にも及ぶ多様化

 山﨑教授は、前回の投稿でも技術は人間の道具であるのだから、軍事技術かどうかはその使用目的で決まり、技術の内部の明確な境界はないが、技術は実際にはその成果や生み出す価値で性格付けられるために、入口は同じでも出口では明確に区別すべきであると説いた。

ロシアによるウクライナ戦争は、その様相を今までの戦闘行為以上に、あらゆる技術、手段が総動員されている。自らの主張やその正しさを国民や世界に訴え、相手の考えや手段を非難する宣伝戦や情報戦、相手の社会インフラを狙った経済封鎖やサイバー攻撃などが展開されている。

戦場では、無人航空機やドローン、ロボットなど先端技術の使用が目立つ。味方の犠牲を避け、遠方から攻撃目標を正確に狙える要求が高い。使用される技術も目標のセンシング、誘導、制御、通信など多岐にわたる。これらは民生用での開発されてきたが、原理的には軍事用への転用はできる。しかし、このような転用は軍事用に実用化するにはかなりの応用研究や開発が伴う。また従来無関係と思われていた分野の研究成果が利用される可能性もある。また、アイデアは基礎研究から生まれる場合もあり、技術がどう展開するのかも予想できない。

今回の戦争は、技術の面だけでなく、情報や金融、通商など多くの施策が採られている。技術以外の面でも今回の戦争で各分野で多様化し、姿も変わってきた。いまや、各分野の専門家や学者、研究者、開発技術者などの意見や発言が必要で多くの知識を総合的に動員する事態となっている。💣⛴🛫📊⚡️💡😷🌍🤖💻🧠🍞🎓✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:ある工場の電子立国盛衰」から

2022.9.15  日経産業新聞の記事「眼光紙背:ある工場の電子立国盛衰」から

DRAMからPDP、太陽光パネルと生産品目を変えた国富工場

コラムの著者は、宮崎県国富町の工場を軸に日本の電子立国の盛衰と呼応した様子について触れている。

○水質の良さが工場立地の条件であった

 コラムの著者によれば、国富町の工場は以下のような変遷を経ている:

  • 1984年5月末:富士通が同地に半導体工場を建設する立地協定を締結。当時の小林大祐会長は「国富町はなんと言っても半導体製造に欠かせない水がいい」と述べたという。16Mbitや64MbitDRAMを製造。
  • 1996年:プラズマディスプレーパネル(PDP)の生産工場に模様替え。42型概算で月産1万台の生産能力で世界初の量産工場であった。
  • 1999年:富士通と日立製作所は両者折半の「富士通日立プラズマディスプレイ(FHP)」を発足。ただPDPの価格下落で苦しむ。
  • 2005年:FHPを日立が子会社化。バックライトが必要なLCDよりもPDPは階調表示能力が優れていたが、コスト削減に失敗。
  • 2009年:昭和シェル石油(現出光興産)が日立からPDP工場を買収譲渡。ここで100%完全子会社のソーラーフロンティアが化合物型太陽光パネルを製造。
  • 2022年6月:同工場での太陽光パネルの生産を終了。今後、太陽光パネルのリサイクル技術に取り組む方向に。

まさに、電子立国・日本の盛衰の縮図を見ているようである。☀️🏢🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒🌏🇯🇵