2017.2.16　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：若者の表現、媒体増え欲求高まる」から

メディアからの受信には消極的だが発信には熱心

コラムの著者　関沢　英彦(東京経済大学コミュニケーション学部教授)は、「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」（内閣府による満１３〜２９歳の国際比較）を通じて、現代の若者のメディアについて分析している。

○憧れのユーチューバー

若年層の表現欲求が高まっているという。この欲求自体は、昔からありすでに明治時代に雑誌投稿といった形で登場していることから古くて新しい傾向である。

今昔の違いは、媒体数で、さらにICTのおかげでリアルタイムに公開できることである。

関沢教授が問題にしているのは、メディアやコンテンツの既存イメージに縛られており、映画や小説の名作にあまり接しないまま表現を目指すので、ステレオタイプとなって行くことである。よくありがちな類似表現を避けようとする欲求が生まれてこない。

さらに上記の調査では、多様な情報を受信しようとしない傾向も強いという。メディアからの情報の受信は消極的で、発信には熱心だという。こういった環境で発信のレベルを上げるには、メディアを通じた発信だけではなく、目の前の人に想いを伝える訓練が不可欠だと、関沢教授は示唆している。💻

2017.2.7   日経産業新聞の記事「風向計: 放送のネット同時配信、TV非保有層には需要」から

放送と通信の融合の新時代

コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研　メディアイノベーションラボ　統括責任者)は、かつて「放送と通信の融合」と呼ばれて久しい今となって、インターネットとTV放送の同時配信がカギとなり需要の変化がおこりうることを説明している。

◯TV放送のネット同時配信が実現したら

この仮定を置いて奥氏の所属する電通総研では利用者意識調査を2014年に行った。

結果は；

①同時配信の利用見込みが高いのは、10〜20歳代の若年層。その中の約１割を占めるTV非保有層では、30％が利用見込みがあるという。

②TV放送の視聴習慣がない層では、同時配信の見込み層も少ない。つまり、ネット同時配信はTV非保有層には代替としての潜在的なニーズはあるが、それ以上の「TV放送視聴習慣離れ」には有効でない。

③同時配信単体よりも見逃し配信が加わると利用傾向が高まるという。

つまり、自宅のTVで観られる番組をもれなくネット経由で視聴だきるシンプルなサービスが有効だという。しかし、実現には、設備投資コスト、権利処理、民放のTVビジネスとの整合が課題だと奥氏は指摘する。

ここにきて、放送と通信の新時代に向けTVの役割は何なのか、視聴者のニーズはどこにあるのかを再考する必要がありそうだ。🌍📺

2017.1.23  日経産業新聞の記事「拡大鏡：有機ＥＬテレビ、液晶に勝つか」から

国内市場で今年は注目の二方式

コラムの筆者 山之内 正氏（AV評論家）は、国内テレビ市場の動向について、有機ELか、液晶かといった方式の違い、特徴で市場がどうなるか、今年は目が外せないという。

◯有機ELは生産ネックあり

さて国内テレビ市場で山之内氏は以下のように捉えている；

といった状況で、当面はどちらも一長一短で二者並立の状況が続きそうだという。

有機ELに関して言えば、画質が評価されて支持をえるか、割高という評価で様子見状態かが予測しにくいという。また、事実上供給がLG一社である点も供給の課題が出てくる可能性もある。

また、機能的な差はないため、映像エンジンをどう実現するかで差別化になるかも課題だという。逆にメーカーの腕の見せ所かもしれない。🎵

2017.1.18    日経産業新聞の記事「眼光紙背：もう一つのTPP、ネットの使い手」から

インターネットがらみの３人

コラムの著者は、環太平洋戦略的経済提携協定（TPP）ではなく、昨今有名人の頭文字のTPPからマスコミのあり方について言及している。

◯トランプ、プーチン、ピコ太郎の３人

コラムの著者が、新年になってテレビでよくみかけるTPPについて取り上げている。環太平洋戦略的経済提携協定（TPP）ではなく、トランプ次期大統領はTwitterで指差し介入をおこない、プーチン大統領はヒラリークリントン候補の信用をおとしめるサイバー攻撃を指示したと言われている。ピコ太郎は、YouTubeでブレークし、多くの年末年始TV番組に登場した。

３人の共通点は、インターネットがらみで情報ツールをうまく利用した点である。インターネットで今や大量の情報をリアルタイムで手にいれられるようになった。だが、情報の信頼性はない。受け手側が自らの責任と判断で情報を読み取る必要があるだろう。

今後、情報伝達の価値は下がるが、情報を正確に分析し、明確な意見を加えることがマスコミの付加価値になるのだろう。🌎🏢😃

2017.1.10   日経産業新聞の記事「風向計: スマートスピーカー、音声操作、AI身近に」から

パソコンやインターネットの出現と同様の変化が家庭に

コラムの著者 岩崎　博論氏(博報堂イノベーションデザインディレクター)は、米国でヒットし始めている人工知能（AI）による音声アシストl機能のついたスピーカーから家庭での変化について語っている。

◯音声操作で生活者が最先端技術を実感

AIによる音声アシスト機能のついたスピーカーが、アマゾンやグーグルのECサイトで販売され、ヒットしはじめているという。

アマゾンの製品「アマゾンエコー」は、家庭内の据え置き型スピーカーで、音声操作で「アレクサ」と名付けられたAIと会話することで、

• 音楽再生
• タイマー設定
• 天気や状態情報の再生
• 他社の製品やサービスと連携して、家庭内の家電を音声操作

できるという。発売から２年弱で数百万台に達しているという。

このスピーカーは、家庭内のホームアシスタントの役割で、スピーカーに呼びかけるだけで操作できるという。特徴として、この機器単体の機能だけでなく、多様な機器やサービスと連携する際の中心となることである。まさに、一般消費者がAIやIoTを身近に感じる製品の１つで、ちょうどパソコンやインターネットが普及し始めた変化に似ていると、岩崎氏は語っている。🌍📺