2017.5.16   日経産業新聞の記事「風向計: タイニーハウス、シンプルライフ、米で人気」から

ベビーブーマー層と独身のプレミア層が支持

コラムの著者 竹内　道氏(アークメディア社長)は、大きな家に住む米国人と思いがちだが最近ライフスタイルにこだわりのあるベビーブーマー層と、シェア経済に慣れ、持ち家にこだわらない独身のミレニアム層に支持されているタイニーハウス（ちいさな家）について触れている。

◯米国では2007年以降のサブプライムローン破綻以降に別の動きが

リーマンショクなどの影響を受けたベビーブーマー層は、大きな家でのローンや高い賃料を避け、シンプルで身軽なライフスタイルを求めるようになってきた。その一つの事例が、１４〜３７平方メートルの小さな家、タイニーハウスである。経済破綻により、持ち家から借家に住み替えざるを得ない人たちが急増した中で、高い賃料を支払うストレスを疑問視する人も多く、「無理のない、無駄のない暮らし」が見直されるようになってきた。

タイニーハウスの建築コストは、業者に依存せずDIYで約１万ドルから２万５千ドル。ハウツー本やキットもあり、業者に委託しても６万ドルから１０万ドル。住宅ローンなどの長期債務を抱えず、低コストで自分が欲する家の建設が実現できるため、環境に優しい小さな家で精神的に豊かに暮らすことに魅力を感じる米国人は少なくないという。

タイニーハウスの建設やインテリアをテーマにしたレギュラー番組も好調で、所持品を少なくしてライフスタイルのダウンサイジング化を図るベビーブーマー層とシェアリングエコノミーになれ、持ち家にこだわらない独身のプレミアム世代にはタイニーハウスは人気だという。🇺🇸💰🏠🌍

2017.4.6   日経産業新聞の記事「眼光紙背：『BtoBの申し子』凱旋」から

パナソニック専務役員樋口泰行氏の凱旋転職

コラムの著者は、日本マイクロソフトの社長などを歴任した樋口泰行氏の凱旋転職にふれパナソニックの事業戦略について述べている。

◯元々パナソニックのBtoBの申し子

樋口泰行氏は元は旧松下電器産業の溶接機器事業が初任地で、正に「BtoBの申し子」であるという。樋口氏は日本マイクロソフトの社長などを歴任した後４月１日付でパナソニックの専務役員に就任し、凱旋転職として注目されている。

パナソニックでは、「業務用」のプロジェクターや電子黒板などを手がけるコネクティッドソリューション社（CNS）の社長も兼任する。これまでパナソニックの主力であったテレビやDVD、デジタルカメラではなく、業務用、BtoBに主軸を移す。CNSはその中心の事業部門で、米ウォルト・ディズニーとテーマパークの映像分野で提携するなど、今後同氏の経営手腕が問われるところである。家電の松下から業務用パナソニックへの移行時期でもある。💺🏢🌍😃

2017.3.21  日経産業新聞の記事「TechnoOnline: 医療情報の発信、読者受けより正確性を」から

関心を煽るのが先行では本末顛倒

コラムの著者 野田 光彦氏(埼玉医科大学教授)が、インターネットメディアの医療情報の問題、最近のTV娯楽番組での健康、医療情報の不適切な表現といった問題について触れている。

◯誤りや虚偽は読者の理解を口実にでは済まされない

昨年１１月末に掲載内容に謝った医療情報が多くあったとのことでインターネットでのメディア健康サービスが非公開になるとなるという事件があった。また、TV番組で薬剤の適用外使用を促すかのような表現があり、同番組の公式サイトで謝罪文がでたという。

まずは、前者は閲覧者に健康被害が生ずる可能性もあることを念頭にしないメディアの倫理性、道徳性が疑われる。後者は、適切な薬剤の使用には制度的な下支えが伴うといった、広い視野がないことである。医療面そのものだけでなく、俯瞰性のある監修体制が必要だと、野田教授は指摘している。

情報を受け取る側の情報リテラシーも重要ではあるが、発信側もそれに甘えるのではなく、工夫も必要だ。読者や視聴者の関心を引くことを優先するあまり、正確さを失っては本末顛倒である。📖📰🌍

2017.2.16　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：若者の表現、媒体増え欲求高まる」から

メディアからの受信には消極的だが発信には熱心

コラムの著者　関沢　英彦(東京経済大学コミュニケーション学部教授)は、「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」（内閣府による満１３〜２９歳の国際比較）を通じて、現代の若者のメディアについて分析している。

○憧れのユーチューバー

若年層の表現欲求が高まっているという。この欲求自体は、昔からありすでに明治時代に雑誌投稿といった形で登場していることから古くて新しい傾向である。

今昔の違いは、媒体数で、さらにICTのおかげでリアルタイムに公開できることである。

関沢教授が問題にしているのは、メディアやコンテンツの既存イメージに縛られており、映画や小説の名作にあまり接しないまま表現を目指すので、ステレオタイプとなって行くことである。よくありがちな類似表現を避けようとする欲求が生まれてこない。

さらに上記の調査では、多様な情報を受信しようとしない傾向も強いという。メディアからの情報の受信は消極的で、発信には熱心だという。こういった環境で発信のレベルを上げるには、メディアを通じた発信だけではなく、目の前の人に想いを伝える訓練が不可欠だと、関沢教授は示唆している。💻

2017.2.7   日経産業新聞の記事「風向計: 放送のネット同時配信、TV非保有層には需要」から

放送と通信の融合の新時代

コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研　メディアイノベーションラボ　統括責任者)は、かつて「放送と通信の融合」と呼ばれて久しい今となって、インターネットとTV放送の同時配信がカギとなり需要の変化がおこりうることを説明している。

◯TV放送のネット同時配信が実現したら

この仮定を置いて奥氏の所属する電通総研では利用者意識調査を2014年に行った。

結果は；

①同時配信の利用見込みが高いのは、10〜20歳代の若年層。その中の約１割を占めるTV非保有層では、30％が利用見込みがあるという。

②TV放送の視聴習慣がない層では、同時配信の見込み層も少ない。つまり、ネット同時配信はTV非保有層には代替としての潜在的なニーズはあるが、それ以上の「TV放送視聴習慣離れ」には有効でない。

③同時配信単体よりも見逃し配信が加わると利用傾向が高まるという。

つまり、自宅のTVで観られる番組をもれなくネット経由で視聴だきるシンプルなサービスが有効だという。しかし、実現には、設備投資コスト、権利処理、民放のTVビジネスとの整合が課題だと奥氏は指摘する。

ここにきて、放送と通信の新時代に向けTVの役割は何なのか、視聴者のニーズはどこにあるのかを再考する必要がありそうだ。🌍📺