2017.10.12  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：『車すらデバイス』、勝負分ける経営のR＆D」から

研究開発（R&D）の２乗が必須

コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、ニューヨーク出張で日系企業の会長から多くの示唆を得た。その２つを紹介している。

○事業部制の限界

　三浦教授によれば、２つの示唆を受けたという。１つは、アナログからデジタルの時代になり単体の事業部で通用した時代から事業部をいかにネットワークで繋げられるかの勝負の時代になったということ。もう１つは、研究開発の２乗の考えが必要だという

事業部をまたぐ概念がないと、単体では生き残れない。もっといえば、製品はIoT時代のデバイスにすぎないと捉えるべきだという。確かに家庭の娯楽の中心として君臨したのはテレビであった。いまは１つのデバイスとしてインターネットにつながり、スマートテレビという新規の価値が評価されている。それは大きさの大小によらず、例えば自動車もデバイスの１つだという。そう考えると製品も無限の可能性があることになる。

もう１つは、横ではなく企業内の縦の関係である。これまで、R＆Dは日本のものづくりの基礎であった。企業の製造事業部はPDCAサイクルで改善、改良を行ってきた。問題は、自前の製品ごとの開発だけで事足りるかということだという。同様の課題をハーバードビジネススクールのクリステンセン教授も自著で述べているように、持続的イノベーションを超える破壊的イノベーションの必要性を説いている。それを考えるのは事業部のR＆Dの一段上ににある経営のR＆Dだという。つまり、各製品の事業部を上から見渡すトップ経営が全体的なR＆Dの方向性を示し舵取りする必要があるという。

日本の製造業がすすむのは、デバイスのネットワーク化という概念とR＆Dの２乗の概念が必要とされると、三浦教授は見ている。💰📺🇯🇵🏢🌍

2017.8.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：メディアレーティングの時代へ」から

存在意義が問われる既存メディア

コラムの著者は、インターネットが世界の政治を大きくさせた要因だという。

◯メディアの評価を行うリーティング組織ができるかも？

 コラムの著者は今や世界の政治はインターネットによる情報を制するものに委ねられてきていると示唆している。政治が、インターネットによる情報入手の多元化で、ひと昔前なら一般大衆は知る由もなかった情報が簡単に手に入り、それをうまく生かして大衆の支持を得た政治家が権力を得ているという。逆に一党独裁を堅持したい中国共産党は情報統制を強化している。

情報を支配して、一般大衆を啓蒙してきた新聞やテレビなどの既存メディアの存在感がどんどん希薄になってきているという。独占してきた情報が色々なルートで拡散し、優位性が崩れてきた。

問題は、既存メディアの今後である。情報を早く正確に公平に伝え、それをわかりやすく解説し、今後の影響を教えるのが本来の役割である。ところが、新聞もテレビも偏向した報道が目立つという。

情報を制するものが世界を制すと言われている。今後、人工知能などで詳細に分析し、メディアの発信する情報の評価を行うレーティング組織が生まれてくるかもしれない。分析力と正しい判断力が失われたメディアは排除されるかもしれない。⚡️💡📰📶💻

 2017.8.7  日経産業新聞の記事「拡大鏡：有機ELテレビ、完全壁掛けへ工夫を」から

画竜点睛を欠く周辺

コラムの筆者 山之内　正氏（AV評論家）は、折角の有機ELの良さを活かしきるには壁掛け型だという。

◯ブラウン管時代からの課題であるテレビとオーディオの両立

有機ELテレビも複数のメーカーから発売され選択肢が増えてきている。いよいよ次世代テレビとして真価が問われる事態になってきている。有機ELによるバックライトなしでの薄さと軽さで設置に自由度が増え、壁掛け設置に対するハードルが低いと山之内氏は指摘している。

また、ソニーなどはパネル自体で振動させ音を出す機能を採用し、スピーカーなしで明瞭な音を楽しめるという。この機能もテレビラックに入れるよりも壁掛け設置の方が真価を発揮するという。

一方でメーカーはテレビそのものばかりに気をとられている感覚があるようだ。電源や映像や音声のケーブル類の処理である。美観上いただけないし、壁掛け設置では大きくモチベーションが下がる。言い換えれば、この工夫が差別化要因にもなろう。

実はブラウン管時代からテレビとオーディオを両立させることは課題であったと山之内氏は語っている。左右にスピーカーを置くと正確な音場再現がしにくい。その意味でも壁掛け設置は期待できるのだが、メーカーの周辺機器との接続などを配慮してスマートに見せたいところである。🔊💡⚡️

2017.7. 25    日経産業新聞の記事「風向計: テレビ、一周まわって改めて注目」から

映像視聴の螺旋的進化

コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研　メディアイノベーションラボ　統括責任者)は、テレビを持たない若者が増える反面、ネット動画を大画面のテレビを楽しむ人も増えてきていることから、大画面の動画再生デバイスとしてテレビが見直されていることについて触れている。

コンテンツも地上波、BS、CSの番組、録画した番組、DVDに加え、最近はネット動画に広がり、供給者側も、PCやスマホ、タブレットで見ることを前提にしていたところから転換し、テレビを対象にし始めている。

テレビは他のデバイスよりも視聴時間が長く、利用契約の継続率が高いという。今やエンターテイメントコンテンツを楽しむデバイスとしてテレビの大画面が見直されている。まさに、「一周まわってテレビ」だという。🚗🚘⚡️💡🌍

2017.5.30    日経産業新聞の記事「風向計: 商品PR動画、若年層を取り込む」から

第０新卒＝非大卒＆１８〜２２歳

コ ラムの著者 面川　真喜子氏(マーケットプランナー)は、若年層マーケティングに特化したビジネスを展開しているVBのVAZ(バズ、東京・渋谷)からスマホネイティブに対するマーケティング戦略について語っている。

◯テレビよりインターネット動画の方が面白いという２０歳以下が半数を超える

これはNHK放送文化研究所の調査結果である。この流れを汲み、この世代をピンポイントで標的にし、広告宣伝からネット動画に影響を与えるユーチューバーによるタレント事業、インフルエンサーを使いマーケティング事業も展開している。

この年代をバズでは中卒、高卒、専門卒、大学中退者の１８〜２２歳を第０新卒と定義して、テレビや雑誌などのマスメディアがリーチしない世代を狙う。いまはこの第０新卒の就活支援をも事業ターゲットと考えている。

スマホネイティブ世代の心をつかむノウハウを武器にするところも斬新な世代だ。👧👦🚶📱🌍