2018.4.11　日経産業新聞の記事「トレンド語り：テレビ受像機、ネット経由の映像選択」から

家庭内Wi-Fiの普及でテレビでインターネット接続に

コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研フェロー）は、最近テレビ受像機をインターネット端末としてコンテンツを視聴する傾向にあることを分析している。

○放送よりもネット動画

　電通の2017年9月調査では、２９％がテレビ受像機のインターネット接続率であるという。テレビ受像機での放送以外のネット動画の視聴はどのような状態なのか。

調査は動画視聴グループと動画非視聴グループの２つにわけ、サービス別視聴時間を比較している。

• 動画視聴グループ：1日あたりの視聴時間合計　205.1分、放送　97.9分
• 動画非視聴グループ：同上　187.3分、放送　128.9分

という結果から、動画視聴グループはテレビ受像機をインターネット端末として活用していることがわかる。このグループでは、リアルタイムの放送番組よりもネット動画を使う場合が多い。

今後も家庭内のインターネット接続が、WiFiなどの利用で進み、いまやスマートフォンを対象にしていたインターネットの動画サービスもテレビ受像機を対象にすると思われる。📺💡🏢⚡️🌍

2018.1.26  日経産業新聞の記事「眼光紙背：インディア・クロス」から

チャイナ・クロスの次はインディア・クロス

　コラムの著者は、自らの造語「インディア・クロス」を2000年代前半に起こったチャイナクロスの次が今年あたり日本で起こることについて触れている。

◯経済成長で日本を追い抜いていった新興国

　チャイナクロスもインディアクロスもコラムの著者の造語だという。チャイナクロスは、１５年ほど前、高度経済成長の中国は

• 鉄鋼
• カラーテレビ
• 自動車

などの様々な工業製品の生産量・販売量が日本を抜いた。折れ線グラフでみるとちょうど、日本の線を中国の線が下から刺すようにクロスする。これをチャイナクロスをよんだ。もはや、国全体の量で日本が中国にかなうものはほとんどない状態である。

こんどは、コラムの著者によれば、インドだという。つまり、インドが日本を追い抜く「インディア・クロス」が始まろうとしているという。

• 鉄鋼
• 自動車

と弾みがついており、来年には「インディア・クロス」になりそうだ。しかも、チャイナクロス以後はその差はどんどん大きくなり、今や中国は日本の数倍の規模になった。おそらく、インドも日本を置いていくことになろう。🐘🐼📈💡🏢⚡️🌍

2018.1.17 　 日経産業新聞の記事「トレンド語り：近づく冬季五輪、五輪競技の奥行き伝えて」から

東京五輪への他山の石として

コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師)は、今回の平昌冬季五輪の視聴率について今後の東京五輪の運営に期待することを語っている。

○競技結果や感動シーンの繰り返しでは見られなくなる

 　韓国・平昌で開催される冬季五輪は、日本とは時差なしで競技の様子が見れる点で、東京五輪への布石とも見れる。冬季はどうしても参加国が少なく興行面で難しいとされ、会場運営も環境問題の懸念などの高まりで立候補都市も減っているという。

日本における注目度はどうであろうか。自国で時差なしで見れた長野五輪は視聴率が高かった。その後一旦落ちた視聴率も今は安定していると山本氏は語っている。また、フィギュアスケートなど、幅広い競技で日本の選手が活躍していることも視聴率が安定している要因だという。今回は時差のない大会で大いに注目されると予想できるが、問題はコンテンツにあるという。競技の結果の繰り返しや感動シーンの繰り返しだけでは見られなくなる。競技への理解が深まったり、選手の気持ちにより共感できるコンテンツを開発することだと、山本氏は指摘する。２年後の東京五輪では、多くの選手を迎えることになる。選手、観客、そして運営スタッフがどのような気持ちでオリンピック、パラリンピックを迎えるのかといった「奥行き」を感じられるコンテンツが必要であろう。　📺🏂🇰🇷🇯🇵💡🏢⚡️🌍🔎

2017.10.12  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：『車すらデバイス』、勝負分ける経営のR＆D」から

研究開発（R&D）の２乗が必須

コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、ニューヨーク出張で日系企業の会長から多くの示唆を得た。その２つを紹介している。

○事業部制の限界

　三浦教授によれば、２つの示唆を受けたという。１つは、アナログからデジタルの時代になり単体の事業部で通用した時代から事業部をいかにネットワークで繋げられるかの勝負の時代になったということ。もう１つは、研究開発の２乗の考えが必要だという

事業部をまたぐ概念がないと、単体では生き残れない。もっといえば、製品はIoT時代のデバイスにすぎないと捉えるべきだという。確かに家庭の娯楽の中心として君臨したのはテレビであった。いまは１つのデバイスとしてインターネットにつながり、スマートテレビという新規の価値が評価されている。それは大きさの大小によらず、例えば自動車もデバイスの１つだという。そう考えると製品も無限の可能性があることになる。

もう１つは、横ではなく企業内の縦の関係である。これまで、R＆Dは日本のものづくりの基礎であった。企業の製造事業部はPDCAサイクルで改善、改良を行ってきた。問題は、自前の製品ごとの開発だけで事足りるかということだという。同様の課題をハーバードビジネススクールのクリステンセン教授も自著で述べているように、持続的イノベーションを超える破壊的イノベーションの必要性を説いている。それを考えるのは事業部のR＆Dの一段上ににある経営のR＆Dだという。つまり、各製品の事業部を上から見渡すトップ経営が全体的なR＆Dの方向性を示し舵取りする必要があるという。

日本の製造業がすすむのは、デバイスのネットワーク化という概念とR＆Dの２乗の概念が必要とされると、三浦教授は見ている。💰📺🇯🇵🏢🌍

2017.8.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：メディアレーティングの時代へ」から

存在意義が問われる既存メディア

コラムの著者は、インターネットが世界の政治を大きくさせた要因だという。

◯メディアの評価を行うリーティング組織ができるかも？

 コラムの著者は今や世界の政治はインターネットによる情報を制するものに委ねられてきていると示唆している。政治が、インターネットによる情報入手の多元化で、ひと昔前なら一般大衆は知る由もなかった情報が簡単に手に入り、それをうまく生かして大衆の支持を得た政治家が権力を得ているという。逆に一党独裁を堅持したい中国共産党は情報統制を強化している。

情報を支配して、一般大衆を啓蒙してきた新聞やテレビなどの既存メディアの存在感がどんどん希薄になってきているという。独占してきた情報が色々なルートで拡散し、優位性が崩れてきた。

問題は、既存メディアの今後である。情報を早く正確に公平に伝え、それをわかりやすく解説し、今後の影響を教えるのが本来の役割である。ところが、新聞もテレビも偏向した報道が目立つという。

情報を制するものが世界を制すと言われている。今後、人工知能などで詳細に分析し、メディアの発信する情報の評価を行うレーティング組織が生まれてくるかもしれない。分析力と正しい判断力が失われたメディアは排除されるかもしれない。⚡️💡📰📶💻