2019.8.28　日経産業新聞の記事「トレンド語り：メディア接触、受け手の気持ちを考える」から

「自ら学び、主体的により良い時間を過ごしたい」という願望

　コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師）が、視聴率や閲覧数といったメディアとの接触の指標だけでなく、接触の質について考察することも今後企業が良好な絆を築きたいとき重要だと指摘している。

◯「メディア満足」を求める視聴者の姿

　山本氏が言うのは、メディアとの接触の質の研究はまだ多くないという。博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所での発表資料から、視聴者の実態が見えてきているという。現代社会の溢れる情報の中で、スマホなどの情報機器を駆使して、「外すリスク」を減らしたい、プッシュ通知に惑わされず、自ら主導権を握ろうと有料コンテンツにも積極的といった姿が見える。

こうした調査をもとにして、「メディア満足」を求める人々の実態を明らかにしており「保険」「没入」「主導権」というキーワードを分析している。つまり、受け手の人たちは「自ら学び、主体的により良い時間を過ごしたい」という願望を強めているという。単に量的指標だけを追いかけている送り手側もまだまだ多い。しかし、メディアに触れる「時間の質を向上させたい」という人々の願望を考慮した企業だけが、真に良好な絆を築いていけるのではないか。📺📲🏢💡⚡️💻🌏📂🍫📰

2019.8.20   日経産業新聞の記事事「眼光紙背：MS復活のカギは共感能力」から

サティア・ナデラCEOの改革が結実

　コラムの著者は、一度は失速した米マイクロソフトがクラウドサービスで復活を遂げた理由を現CEOの企業文化の変革によるものと述べている。

◯経営陣と社員のベクトルが一致

　今やMSは、株式時価総額で世界首位に返り咲いている。失速したMSを立て直した立役者は、現CEOのサディヤ・ナデラ氏で、脳性麻痺を抱える障害時の父親でもありながら、「人間や組織が成長する上でempaty(他者への共感)ほど重要なものはない」という信念の持ち主だという。この考えに沿って、」エリート集団にありがちな、過度の競争軸に傾斜した企業文化を変えた。

人事評価もこれまでの相対評価ではなく、必要なら全員に高評価を与えてもよい絶対評価に改めた。これで同僚や他のチームを出し抜こうという社内政治が減ったという。

上級幹部も刷新し、ナデラ氏のコンセプトの徹底を図った。一連の改革で社員のナデラ氏に対する支持率は前任者を大きく上回った95％にもなったと人事専門サイトも報じている。

経営陣と社員のベクトルが一致して、再成長に弾みがつき、粘り強く信念を説き続けることで「企業文化」の変革までも進んだ。💻🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝🐁🇺🇸

2019.7.29   日経産業新聞の記事「眼光紙背：ネットフリックスに選別の波」から

LTV（Life Time Values; 顧客生涯価値）の低下が不調の主因

　コラムの著者は、サブスクリプションの代名詞として成長し続けてきたネットフリックスの業績悪化の要因を考察している。

◯競合が増え複数の動画サービスを次々乗り換えるユーザーの増加

　7月18日の同社の株価の急落は時価総額にして、約１５０億ドル（１兆６千億円）が一瞬に消えたことである。世界の有料会員数は約２７０万人を確保したが、米国の有料会員が純減したことによるという。

競合が増えたこともあるが、注目すべき構造的要因はサブスクリプションをシビアに選別するようになったユーザーの行動であるという。見たいコンテンツが出た時間だけ契約し、見終わったらさっと解約するユーザーが増えたことである。

サブスクリプション事業は、LTVをいかに伸ばすかがキーだという。概算でLTV＝月額料金×購買月数であるから、見終わったらさっさと解約するユーザーが増えるとLTVは上がらない。コンテンツ制作に投資した回収がうまくいかなくなる。この要因は、1月に料金の値上げを発表したことで、これから競合との競争が激しくなると、複数の動画配信サービスの有料登録、解約を繰り返すユーザーが増えると考えられる。

顧客をつなぎとめLTVを下げないためにも、サブスクリプション自体を柔軟に考える必要が出てくるだろう。例えば、使わないときは課金なしといったモードも必要となる。これらの改良がどうなるかが注目されるところだという。📺🎥🔧💻🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝📦⚽️

2019.7.11   日経産業新聞の記事「眼光紙背：チケット坂路流動化は不可避」から

問題は流動化ではなく適正価格と消費者の支出が本来の作りに渡ること

　コラムの著者は、興行チケットの高額転売防止に政府が力を入れているが、問題が少しちがうのではと問題を提起している。

◯東京五輪観覧券などが当面の話題だが

　五輪観覧券などだけではなく長期的視点に立つと、チケットの高額化と販路の流動化はもともと避けられないのではないかという。そこには、現代のニーズ志向の変化があるからで、人々の欲望は平成期のモノ（所有）からコト（体験）に変わったことが、多くの調査で見えてきているという。令和の柱は催しなどに参加し特別な時間を過ごす「トキ」消費で、入場料の高騰は時代の必然といえる。

問題は、価格の適正さと作り手にきちんと消費者の支出が渡ることであるという。プレミアイベントは、自然と高値となることから、いっそ、変動相場制の自由転売市場とするのも１つの手であろう。

会場運営もイベントの雰囲気を盛り上げ、その空気を逃さずに収入も増やす企画や仕組みづくりが重要であろう。🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝🇯🇵

2019.5.1　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：学園ドラマの傾向、現実の変化を反映」から

昭和、平成、令和と変わる教師像

コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、前回に引き続き令和以前を振り返り、日本独特の教師と生徒の関係を描く学園ドラマについて考察している。

◯社会環境がそのままドラマに

 　関沢氏によれば、テレビドラマには特に日本では学園ドラマというジャンルがあるという。米国や韓国の場合は、主に生徒間の友情や恋愛を描くが、日本では、教師と生徒との関係に絞る傾向があるという。

関沢氏によれば上表のように、学園ドラマは現実の変化を反映しつつ変貌するようで興味深い。📚🎓💻📱🏠📊🔎⚡️🌍❤️💏