2024.12.26  日本経済新聞の記事「社説：AI時代に何を教えるか」から

網羅的に学びながら重要な基本概念を深く理解する学習への転換

新年あけましておめでとうございます。今年もこのコラムをお楽しみください。

社説によれば、学習指導要領の見直しはほぼ10年に1度で、次期新指導要領が実施されるのは2030年代になるという。デジタル技術が高度化し、仕事や生活に生成AIが浸透した社会を前提に教科・科目の内容を再検討すべきと社説では強く示唆している。

○AI時代を切り開く学びの設計図の議論に新発想を

社説では人工知能（AI）んお発達などで大きく変わる社会を生き抜く力をどう育むかが課題だと言う。中央教育審議会で小中高等学校の教育内容の基準である学習指導要領の改訂に向けた議論が始まったという。AI時代を切り開く学びの設計図を新発想で描くことを要望したいという。

2000年代の学力低下問題への対応から、増えた現在の学習指導要領には「学習項目が多すぎて教員も子どもも消化不良を起こしている」という批判があると言う。増やせば良い改訂には限界が来ているのは確かである。新技術や社会の変化に柔軟に対応するための抜本的な見直しが求められている。

「エネルギー」や「生命」といった重要な基本概念を深く理解する学習への転換は抜本的な見直しの1つであろう。また情報活用能力の重要性に加えて、算数・数学や理科だけでなく教科横断でデータを読み解く力を伸ばすべきだろう。SNSなどの真偽を見極め、正しくコミュニケーションに役立てる力も必要である。

少子化が進む日本では外国人を含む多様な人々と共生・協働する社会作りが課題になる。異質な他者と対話し理解する力が重要となってくる。英語や道徳教育、倫理性を再点検して改善を図らねばならない。👦👶✒️📕📗💻💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌏 🇯🇵