2024.11.3  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞農業は温暖化の加害者か、環境共生型へ戻る契機」から

温暖化ガスの2割以上が農林業由来

科学者組織である気候変動に関する政府間パネル（IPCC）によれば、世界で排出される温暖化ガスの2割以上が農林業由来であるという。さらに、コラムの著者 久保田 啓介氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、農業は少なくとも地球温暖化の観点からは有力な加害者とみなされ、温暖化ガスの大幅な排出削減を迫られているという。その対策として注目されているのがバイオ炭である。

○バイオ炭で大気中のCO2を植物に吸収させて化石燃料の消費の逆過程をとる

久保田氏によれば、国連食糧農業機関（FAO）の報告でも、作物の生産・加工から流通、廃棄までを含む食料システム全体でみると排出量の3割を占めるという。よく知られていることに牛が餌を反芻過程で出すゲップが温暖化ガスのひとつのメタンガスの主要な発生源であると言われている。米作りも水を張った田んぼの土壌中の有機物が分解して発生するメタンは、国内のメタン排出量の4割以上だともいわれている。

現代の農業は機械化が進み、燃料から出るCO2の量も無視できない。工場で加工する化学肥料にもエネルギーを使い、間接的にCO2を排出する。

先進国各国は、農業政策の舵を大きく切りつつあるという。温暖化ガスの排出が少ない農法や飼育法に切り替えたり、農薬や化学肥料の使用を控える動きである。自然本来の復元力を生かすリジェネラティブ（環境再生型）農業が重要だと言われ始めている。その中で世界的に注目されているのが未利用の木や竹、わななどバイオマス（生物資源）を蒸し焼きにして作る「バイオ炭」である。

承知のように植物は大気中のCO2を吸収して成長する。つまりこれを原料としたバイオ炭も炭素を蓄えている。分解しにくく、土壌にすきこむと数百年以上にわたって炭素を保持し固定し続ける。微生物の住処となって土壌を改良し、作物の収量を増やす効果も確認されている。欧州各国ではバイオ炭の普及を政策的に支援している他に、日本国内でも食品・飲料分野の大手製造メーカーや商社が活用の道に乗り出したという。

バイオ炭は、大気中のCO2を植物に吸収させて地中に戻すので、化石燃料の消費と逆の過程を辿ることになる。ここでも地球規模での炭素循環を視野に入れ、農業が環境共生型に戻るきっかけにしたいところだと、久保田氏は示唆している。🎋🌿☀️🎓💡🛠️🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵