2024.10.6  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞ノーベル賞候補に挙がるAI、人材育成へ大学改革を」から

大学の大きな枠組みや研究室のあり方を見直す時期

コラムの著者 松田 省吾氏(日本経済新聞社)によれば、サイエンスの成果を讃えるノーベル賞で今人工知能（AI）技術が対象になるかが話題になっている。米GoogleのAI研究開発部門、グーグルディープマインドのデミス・ハサビス氏などの有力者の名前が上がっているという。これに対して日本国内の情報系の研究はどうなのかについて触れている。

○10年間国内大学で情報系の研究室は増加なし

松田氏によれば、ハサビス氏の功績は、タンパク質の立体構造を高精度で予測するAI「アルファフォールド」を開発した実績である。この構造解析で、病気の仕組みの解明や創薬などを解き明かすことができる。これまで分析に手間と時間が掛かったが、AIで高精度に予測できるようになり、創薬に関連する作業の効率向上につながった。

このような海外での実績のように科学の発展に貢献するAI技術を日本国内でも生み出せないのかというのが松田氏の問いである。その1つの動きとして慶應義塾大学がKDDIやソフトバンクなど9社と「慶応AIセンター」を9月に開設したことが挙げられる。このように産学連携はあるものの、一方で、アカデミアが時代に対応できているかは疑問だという。国立大学の情報系のある教授は「この10年、国立大学で情報系の研究室は全然増えていない」と指摘しているという。大学では研究科ごとに教員の数が決まっており、情報系の増員を求めても「医学部から席を取ってきて」などと相手にされないという。

国内のAI研究は、国内人材だけでは回らない。緩急期間や大学の有力な研究室では外国人比率が半分を超すところもあり、実態は多くが中国人だという。日本政府は経済安全保障を強化しているが、「中国から優秀な人材が採用できなくなったらどうなるのか」といった心配が現状の研究室だという。しかも、長期の経済低迷や円安によって、決して外国人研究者の待遇は海外に大きく見劣りしているという。

大学に改革が必要なのは間違いがない。時代に合わせて、大学の研究室の構成が柔軟に変わることが、日本国が目指すイノベーションの推進には欠かせないだろう。研究分野の多様性を維持しながら、硬直化も避けねばならないと松田氏は指摘している。🧬🩻💊👩‍🎓🎓💡🛠️🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸