2022.5.20   日経産業新聞の記事「SmartTimes：人材は引き抜くもの」から

人材斡旋よりも人材引き抜き企業が重要

コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）は、多少過激だが、適正人材を得るには人材斡旋企業におまかせではなく、自ら引き抜く方が重要だと語る。

○ 引き抜きをしないと言う談合は道義に反する

　ブライスタイン氏によれば、日本の人材斡旋会社は人材引き抜き会社になるべきだという。というのもコラムで紹介されているように、企業にとって適正な人材は斡旋では費用対効果も悪いことが多いからだと言う。面白い事例として社長が探しあぐねて人材斡旋で適正人材を探したところ高価な斡旋料と時間がかかった。念願の人材が入社してみると、経営陣はすでに前職で知り合っており、何も斡旋業者を使う必要はなかったという。

米国では、アップル、グーグル、アドビとインテルがお互いの社員の引き抜きはしないという協定をしていたとして、多額の集団訴訟に負けたという事例もあると言う。日本では紳士協定として人材の引き抜きはしないとしているが、引き抜くことを談合してしないという談合は道義上問題がある。しかし、ブライスタイン氏によれば、引き抜きそのものは、道義にも道徳にも反しない。

飽和市場で競合相手から顧客を横取りすることをためらう企業はない。同様に人材を人材不足の市場で横取りすることも何の問題もないとブライスタイン氏は主張している。雇用すると言うことは企業のビジネスの改善を行うとともに、企業も雇用した人に人生を良くすることになることでもある。経営者は最高の人材を探し、引き抜いていこうとすべきだと提案している。🍖🥓📈📉📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵