2022.5.2   日経産業新聞の記事「SmartTimes：バブル崩壊に備えよ」から

売れる時に売り、買うべきものは買って備えよ

　コラムの著者 久米 信行氏（iU情報経営イノベーション専門職大学教授）は、自らの調査で現在進行中のインフレに呼応してバブル崩壊に備えることを勧めている。

○ 金利が上がってきたら株式投資をやめる

　久米教授によれば、内外のインフレと米国の金利上昇で、コロナ禍で分断された世界はウクライナ戦争でさらに分断は進んでいるという。きたるべきバブル崩壊に企業や個人はもちろん日本政府や地方自治体も備えるべきだという。

久米教授は1990年のバブル崩壊を日興證券で体験したという。すでに金利は上昇し、多くの著名なアナリストは株価上昇を予言し、日経平均が4万円を突破するのではないかと思われた。その後株価は大暴落。久米教授も全国の視点を巡って、半ば生贄として怒る顧客の前で講演を務めたという。そこで何を語るべきかと考えたところ、「どうすれば暴落を察知できたか」を自ら調査して効果的な方策を伝えることにしたという。

最もシンプルな誰でもできる方策は、「金利が上がってきたら株式投資をやめる」ことだという。さらに金利が上がっているにもかかわらず「誰もが株式投資に熱中し、アナリストもみな強気になっていたら売る」ことである。

さらに誰がバブル崩壊で売り抜けたかを調べてみたが、証券会社でほとんどの社員が暴落前に「買い」であったので、困難な調査であったという。何と売り抜けたのは、当時買収した外資系子会社のコンピュータであったという。イールドスプレッド、同レシオなど株式と金利の関係から割高・割安を示す指標を売買プログラムに組み込み、冷静さを失った人間とは別に淡々と判断して行動したという。

いまは当時からAIなどの技術はさらに向上しているであろうし、人間の甘い期待を冷徹なシシテムが覆す。さらに暴落直前ではコンピュータによる負のスパイラルで売りが売りを呼ぶ状況になりかねない。

日本は米国との金利差で円安圧力となり、アフターコロナで需要拡大がおこることからインフレは避けられないだろう。金利と株価の指標を冷静に分析することでバブル崩壊を察知すべきであろう。被害を最小限にするために、売れる物は売り、買うべき物は買っておいて自衛したいところである。📈📉📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸