2021.4.30  日経産業新聞の記事「SmartTimes：経済指標を見逃すな」から

景気動向の肌感覚の正しさを確認し大局観を得られる

　コラムの伊藤 伸氏（東京農工大学教授）は、景気動向の把握は経営者のみならず、広くビジネスに携わる人にとって基本で、多数の経済指標の中から有効な指標を紹介している。

○経済の停滞感と物価変動も小幅で読みにくい景気の方向感

　伊藤教授は、まず紹介しているのは、内閣府が発表する景気動向指数は経済指標の代表だという：

• 一致指数：足元の景気を示す
• 先行指数：数ヶ月先の景気を表す。将来の予想に利用。
• 遅行指数：数ヶ月から半年程度遅れて現れる。事後の確認に利用。

いずれも１０項目の経済指標を合成したもので、景気全体の動向を１つの指標で把握でき便利である。その他、

• 新設住宅着工件数：建設会社や建設資材関連ばかりではなく、買替需要が発生する家具や家電、自動車などの消費にも大きな影響が及ぶ。
• 有効求人倍率：一致指標の１つ。雇用者の雇用環境や景気状況の現状を示す。
• 完全失業率：遅行指標の１つ。
• 国内総生産（GDP）

これらの指標の発表時には、資産運用や企業の設備投資、個人消費、政策など多様な経済主体の意思決定に影響を与える。発表データの水準だけでなく予想データとの乖離を見ることも重要である。ただ、経済指標の変化がいつ、どのくらいになるかを予想することは極めて難しい。メカニズムと発生確率がわかっても地震予測と同様に発生時刻までは予測できない。そこには心理的なバイアスも関連している。だが、客観的な経済指標は合理的な意思決定に近づくための強力なツールとなる、また、近年の経済の停滞と物価変動が小さいことから、かえって景気の方向感が見えにくくなっており、新型コロナウイルスの感染防止のため外出自粛で直接的な肌感覚が掴みにくい時は経済指標は有効であろう。💴💰👩‍🦯💼🚗🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵