2021.2.12  日経産業新聞の記事「SmartTimes：コロナ後も改革の意識を」から

危機など関係なく大胆に改革できるか

　コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）は、新型コロナウイルスの感染拡大になる前から社内改革を進めてきたCEOがコロナ禍からコロナ後でも成功を納めてきた事例を紹介している。

○危機モードから脱出しても経営課題は山積

　ブライスタイン氏によれば、日本にある外資系企業のCEOから今年の正月の挨拶とともに業績が素晴らしいものであったことが知らされたという。最も、コロナ禍以前から社内改革を進めてきたCEOなら別に驚くような結果とは思えなかったという。

ブライスタイン氏が同CEOとコミュニケーションをとっていた当時は社内改革の真最中で、これまでのビジネスモデルを変え、直接消費者にECを行う事業転換を行おうとしていた。だが、スピードは決して俊敏でもなく、改革への反対論者も多く、社員全体のモチベーションも低かった。

だが新型コロナウイルスの感染拡大が大きな変革の契機になった。社内の幹部は真っ先に危機感を感じ、世界に散らばる支社の幹部との連携を進めた。大きな危機が団結を促し、改革目標を思い出させ、モチベーションは一気に上がった。確かに低高勢力もいたし、幾多の挫折はあったが、結果的に改革は進み、危機を乗り越え、ほとんどの社員が職を失うことはなかった。

問題はコロナ後の対応である。ワクチン接種も始まり、やがて感染は徐々に減り、ビジネスの活況が戻る可能性も見えてきた。これまでの苦悩や挫折を決して忘れずに、改革をまだまだ進める必要がある。つまりコロナ禍という危機に頼らず改革が進められるように意識すべきだと、ブライスタイン氏は示唆している。🍞🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵