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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:太陽の男、逝く」から

2017.7.19   日経産業新聞の記事「眼光紙背:太陽の男、逝く」から

映画「黒部の太陽」のモデル

コラムの著者は、トンネル工事一筋の笹島建設の会長笹島信義氏が99歳で亡くなったことを偲んでいる。

◯名前通りの「信義の人」

 

笹島氏は、当時熊谷組笹島班を率いて、1分間にドラム缶240本分の地下水が吹き出す破砕帯に直面しながらも、216日間の苦闘の末、トンネルを貫通させた。映画「黒部の太陽」で俳優、石原裕次郎が演じた主人公、岩岡剛のモデルが笹島氏だという。

この悪戦苦闘した現場で一人の犠牲者もでていないことは特筆に価するという。そんな厳しい現場で貫通式典では大量の酒が振舞われ、笹島氏も一升瓶をラッパ飲みしたという。

熊谷組も業績不振で厳しい状況にあっても笹島氏はその信義で、同社の恩義に報いたという。🚜💡🏢🌍😃


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:ソニーは復活したのか」から

2017.7.17   日経産業新聞の記事「眼光紙背:ソニーは復活したのか」から

まだまだ世界のライバルの背中はみえない?

コラムの著者は、前回の東芝メモリに続き、ソニーについて長らく低迷していた業績が5千億円の営業利益を見込めるようになってきたが、本格的な復活は未知数だという。

◯米アップル、フェイスブックにはまだまだ

 一時は買収まで検討したことがあった米アップルは今や株式の時価総額でソニーの15倍。またソニーがプレイステーション経由でネットワークサービスに力をいれても今はアクティブユーザーが7千万人程度で、米フェイスブックがアクティブユーザー19億人。さらに月間の合計滞在時間は、6億時間にたいして、米ユーチューブが1日で10億時間。世界の巨人の背中はまだまだ遠い。

しかし、今期は最高益を生み、新しいことに挑戦する自信と元気あるソニーが戻ってきたことは確かであるという。ソニーが独自で巨人に埋没せず、ポジションを築けるかどうかが正念場であるという。

🇺🇸🇯🇵💻💡🏢🌍😃


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:東芝メモリに立ち止まる時間はない」から

2017.7.14   日経産業新聞の記事「眼光紙背:東芝メモリに立ち止まる時間はない」から

新規投資や開発ができないもどかしさ

コラムの著者は、韓国サムスン電子が11日に発表した回路線幅が7ナノメートルの半導体の量産を2018年から始めるとの報道に日本の技術が追いつけない状態になりかねないと危惧している。

◯相手は台湾との最先端技術競争

 サムスンと台湾積体電路製造(TSMC)との一騎打ちで半導体製造技術であるEUV(極紫外線)露光で争っているという。半導体の回路線幅は「ナノの戦い」に入った頃から何度も限界説が出てきたが、その都度新しい技術が生み出され限界を突破してきた。

だが、このような表舞台から日本の企業が消えてしまいそうだという。東芝メモリが最後の砦であるが、その売却交渉が進まず、新規の投資や開発が、2年以上滞っている。ますます、先陣争いの背中は遠くなるばかり。ここでの時間の浪費は東芝メモリ自体の企業価値を毀損していくことになる。🇰🇷🇯🇵💻💡🏢🌍😃


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:中国、庶民の消費の異変」から

2017.7.13   日経産業新聞の記事「眼光紙背:中国、庶民の消費の異変」から

変調の要因は庶民のニーズに応えられない中国企業にあり?

コラムの著者は、中国の庶民消費に変調が来ていることを指摘しその要因を探っている。

◯ラーメン、ビール、映画興行の消費が急減

 コラムの著者は、この3つが統計的に減ってきていることをあげている。豊かになった中国人がより高級な飲食にシフトしたとの見方もあるが、日本ではラーメン、ビールは増えているが、嗜好は高級路線もあるからである。

変調の要因を探るには、好調な業界をみて比較することも重要である。そこで自動車業界をみると、乗用車の中でも絶好調となっているのが、SUVだという。そこには日独の高級車のデザインにも引けをとらない広州汽車のような中国メーカーの努力がある。

どうやら要因は、まだ中国メーカーには、庶民のニーズの変化に巧みに応える商材の開発が遅れているとみえる。そこに日本企業の国内での熾烈な競争で培った開発力がものを言いそうである。🇨🇳💻💡🏢🌍😃


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoOnline:低下する日本の研究力、任期制度の弊害明らか」から

2017.7.14   日経産業新聞の記事「TechnoOnline:低下する日本の研究力、任期制度の弊害明らか」から

まずは任期なしのポスト増を

コラムの著者 山﨑 弘郎氏(東京大学名誉教授)は、ノーベル賞受賞者の増加で一見日本の研究力は向上したようにみえるが、統計的にも研究力が下がっていることに危機感を持ち、その要因について語っている。

◯米国とは異なるポストの流動性

山﨑教授は若い任期付きの研究者の急増と大学院博士課程進学者の急減に研究力低下の要因があると指摘している。

まず、任期付きとは、5年任期で最長15年というもので、研究の活性化をねらったもので、理化学研究所ではその後研究が活性化したことから継続されている。だが、大学で任期制度の導入で研究が活性化したかは不明で、競争社会の米国のようにポストの流動性が大きい場合は効果が見られるものの、日本のように流動性が低い場合有効ではない。まずは任期なしのポストを増やす必要がある。

大学院進学の激減への対策は、任期なしにすることで企業への研究機関志望を減らす効果もありそうだ。🔎💻💡🏢🌎happy01