2015.12.25   日経産業新聞の記事「TechnoOnline：科学技術が社会創造、３０年後の地方支える」から

 創造する目標があれば科学技術はついてくる

コラムの著者　新田　義孝氏（四日市大学名誉教授）は、３０年後の地方を科学技術による社会創造の視点で語っている。

◯暗い話ばかりではない

確かに過疎化は進むと新田教授は語っている。しかし、エコなインフラ（太陽光発電によるEVなどによる自動走行乗り合いミニバス）で辺鄙なところも客を拾い目的地に送迎しているという。太陽光発電だけでなく、２次電池の価格が数分の１となりEVの価格も下がる。過疎村の荒れた農作地は開墾して森林として、その中に工場を誘致。緑に囲まれた職住接近で近くの農園で農業も楽しめる新しい田舎生活となるかもしれない。子供達は森で遊び、小川を泳ぐ。そうした体験が逞しい日本人を育て、創造力のあるエンジニアをうむだろう。

円安が持続されれば、日本の１次産品は輸入品に対して価格競争力を持ち、地産地消が当たり前で人口減少も手伝って。農産物の自給率を８割程度にあげるという。

水産業も近代的な養殖技術で一部の高級魚のみならず大衆魚の稚魚を育てることで国民にとって不可欠な動物性たんぱく質を得ることになる。

ICTとの結合で、物作りは合理化し、人々の近くを補完し、劣化した運動能力を補うだろう。寂しさを紛らわし人の輪を作り出す仕組みをも作ろうとしている。

どんな社会を創造するか、その目標が明確であれば、科学技術はついてくると新田教授は語る。