2014.12.5  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：排出ＣＯ２の行方、海水温上昇なら吸収減」から

地球環境は実に微妙なバランスでCO2で左右される

コラムの著者　山﨑　弘郎氏（東京大学名誉教授）は、米国と中国という二大CO2排出国が削減目標を示したことから、地球上でのCO2の排出と吸収について触れている。

○正確にはわからない吸収量

化石燃料の消費で発生したCO2は海洋と植物を始めとする生物圏で吸収されるという。化石燃料側は排出量の測定が可能だが、海洋による吸収や植物の光合成による分解などの総量は推定することしか出来ない。従ってその収支（排出と吸収）が限定的な地域で測定したデータから外挿して推定せざるを得ない。

大気中の濃度は1年の周期で変化し、４月が最高、８月が最低になる。要因は春から夏にかけて植物が光合成を行って炭素固定が進むからだとされる。また、高度や緯度によっても、最大最小値の遅延や周期が変化することが知られている。

多くのCO2は海洋でほぼ半分吸収され、大気へは３割と推定されている。ただ、このデータの精度を上げるとともに海水への溶解度は温度の上昇とともに減少するため、それがフィードバックされてさらに暑さを呼ぶことになる。いわゆる温室効果である。地球全体での排出量は増え続けており、これを削減しないとバランスを失うことになる。

2014.12.5    日経産業新聞の記事「流行を読む：スマホで広がる『ながら』行動」から

テレビ視聴者の多くがマルチ行動に

コラムの著者　関沢　英彦氏（博報堂生活総合研究所エグゼクティブフェロー・東京経済大学教授）は博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所の調査を使って、テレビの前の視聴者がどのような行動をとっているかを分析している。

○「ながら行動」が楽に行えるテレビ前

テレビ画面とスマートフォンの画面を一緒に見る『ダブルスクリーン視聴』が定着しているという。博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所の調査によれば、テレビの前に座っている視聴者の60％は同時に手元の端末を操作したことがあると答えている。

このときの行動は；

• 【インフォーメーション行動】番組の出演者の情報を得たり、登場したレストランなどを調べるといった行動。
• 【コミュニケーション行動】SNSをつかって、自分の気持ちを発散させたり、友人に知らせたり、決定的な場面を友人と共有しつぶやくといった行動。
• 【ゲーム行動】テレビを見ていない時や通勤通学時にゲームを行う行動
• 【オペレーション行動】家庭内の様々な機器や家電をインターネットを使うIoT（Internet Of Things）の普及でコントロールする行動。今後ふえると予想される

情報検索、人との対話、遊び、機器の操作をテレビの前でスマホをつかったダブルスクリーン視聴でますます楽に行えるという訳だ。寝転がってすべてが行える時代である。

2014.12.4　 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：フリマアプリ、ユーザーとの交流重視」から

先行アプリとの差別化は顧客の声の傾聴

コラムの著者　高岡美佳氏(立教大学経営学部教授)は、消費者同士が品物を売買できる、C２C市場に後発で参入した楽天の「ラクマ」を事例に先行アプリとの差別化について語っている。

○盛り上がるC２Cアプリ

高岡教授によると、C２Cとして特にフリーマーケットアプリは盛り上がっているという。

• メルカリ；VBのメルカリが運営
• Fil（フリル）
• STULIO（ステューリオ）
• ラクマ；楽天

などがあり、メルカリは、10月1日から販売手数料の有料化に踏み切ったがトップシェアである。楽天も30歳位以上向けのサービスとして「楽天オークション」などあるが、新規にラクマはターゲットを18歳から24歳の女性とした。先ずは楽天会員として取り込む戦略であり、出品や売買成立時の手数料は無料。

ラクマは他の競合サービスと差別化するために、楽天オークションからカスタマーサポートの人員を専用担当として配置し、安心、安全な場の提供を維持管理することを重視した。ユーザーとのコミュニケーションを傾聴し、時には、要望に応じたシステム改善も行うという。

 これからのコミュニケーションやコミュニティーの運営にはこのユーザの傾聴が必須な行動となってきている。

2014. 12.3   日経産業新聞の記事「眼光紙背：海図には頼れない航海」から

ニュー・ノーマルに新地図

コラムの著者は、内閣府、日銀、国内学者、米国のFRB議長らが提唱する経済モデルという地図が現状の経済構造に使えるものなのか、怪しくなっているという。

○経済構造を示すニュー・ノーマルのモデルとは？

日銀や経済学者の中で使われる『マクロ経済モデル』は内閣府によれば「円安は全体的に見ればプラス」というもの。これによれば、１０％の円安は国内総生産（GDP）を0.4％押し上げるものだと言う。

日銀の異次元緩和政策後、円相場は約30％下落したが、GDPは予想の1.2％増となる筈が、消費増税があったものの３四半期がマイナスのままであるという。

FRBのイエレン議長の『最適政策モデル』によると経済指標重視であるこのモデルでは、今年の第４四半期の政策金利は0.33％にすべきであるという。労働市場が急回復したことが要因であるが、すぐの利上げには慎重だという。

どうもどの経済モデルも現状とのギャップがある。新しい海図、ニュー・ノーマルとはいつ見出されるのであろうか？

2014.12.2   日経産業新聞の記事「ネーミングＮＯＷ：MIRAIに込めた心意気」から

国産車では画期的な日本語ネーミング

コラムの著者　ネーミング＆コピーライターの岩永嘉弘氏は、トヨタ自動車が15日に発売する燃料電池車（FCV）のネーミングである。

○「かっこよさ」から「本質」への表現へ

 岩永氏によれば、これまでの国産車のネーミングは、英語や英語っぽい造語であったという。中にはラテン語や何語かわからない造語も多かった。それは、グローバルな市場に進出するにもかっこいい先進感があると考えられた。つまり、クルマのネーミングは英文字の記号にすぎなかったわけである。そのクルマのコンセプトというよりも英文字のかっこよさを利用した。

今回の話題にMIRAIではなく、同社のPRIUSがある。1997年の発売当時、世界初のHVでエコ車だった。しかし、ネーミングには特質も理念も出てこない。その同じトヨタが、今回は「未来」という日本語をネーミングに据えた。クルマの本質と意味をネーミングで宣言したことになる。

国産車史上ネーミングで画期的な日本語ネーミングをしたことに同社の心意気を感じると岩永氏は語る。