2011.4.27  日経産業新聞の記事「ネットのチカラ、第６部震災が変えた（中）」から

震災の知のボランティアをソーシャルメディアが支える

コラムは、1995年に発生した阪神・淡路大震災とは異なり、成熟したネットは、ボランティア活動に世界中の様々な才能を瞬時に集める力を発揮し、変革をもたらしたと解説。

マイクロソフトが軸となり技術者がネットで協力して立ち上げたsinsai.info（震災インフォ）(▶参考)や震災関連の情報共有サイト「助け合いジャパン」（▶参考）はボランティア活動にまさに役立つ情報として使われているという。旧来型のボランティアを最新のITで支援する。また、被災地にPCがあれば、その入力を通して被災者が収入を得る代行サービスを行っている企業も出てきた。避難所に専用PCを設置して仕事のできる体制だ。

ただ、一方で手軽な発信が、誤解やデマを生むことも否めないという。ツイッターの日本代理を行うデジタルガレージの佐々木智也氏（彼と著者は知己）が語る。「ツイッターには流れたデマを他の人々が検証し、正しくないと指摘する『自浄作用』が備わっている。新サービス（Jガバメントonツイナビ）▶参考」、本物と確認できたアカウントを紹介するサービス）でその作用をより強くしたい。」

被災者に宛てた各国からの激励を集めた「prayforjapna.jp」(▶参考)は、日本を励ます言葉に共感が集まり、地震発生から2日間で世界の300万人が閲覧。25日には書籍版も刊行された。印税は全額復興のために寄付される。

大震災はネットの持つ可能性と課題を我々に示した。今度はこれをどう活かすかがネットの未来でもある。