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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes：自分のニューノーマル」から

2020.6.3  日経産業新聞の記事「SmartTimes：自分のニューノーマル」から

ニューノーマル（新常態）は予想するものではなく自ら作るもの

　コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）によると、いわゆる「ニューノーマル（新幹線）」は自分で作り出すものであり、予想するものではないという。ビジネスリーダーとして読者にも自分にとってニューノーマルとはどのようなもおであるべきかを決断すべきと勧めている。

◯ニューノーマルと認識すべき３項目とは

　スティーブン・ブライスタイン氏は日本にある企業のビジネスリーダーであるが、新型コロナウイルスの危機の後に、ビジネスリーダーとして認識すべきニューノーマルは３つあるという。

（１）リモートワーク

　今回のコロナ禍で多くの会社員が体験した在宅勤務。その中で良さも気付いたのではないか。勤務時間に縛られることもなく自分に合った時間で仕事ができる便利さを感じたのではないか。これまで対面での仕事で顧客にあっていた営業職も、移動時間はなく、多くの遠隔での対面が可能となり、多くの顧客との顔合わせができたのではないか。こう考えると、今までの出社先は会議室と対面でしか行えない仕事のみの場所となるだろう。そう考えると長期的には、無駄なコストかけず、在宅勤務で効果的な仕事をすることで成長性がでてくる。　

（２）イノベーション
　スティーブン・ブライスタイン氏によればイノベーションは習慣であるという。そのため今、社員がイノベーションに取り組まざるをえない状況になっているのであれば、コロナ禍が収束しても、イノベーションに対する姿勢は継続することになるはずである。例えば、従来はリアルな店舗販売が主であって、ネット販売が従であれば、これまでの経営陣は店舗販売にのみ興味をもつだろう。しかし、コロナ禍で外出自粛でネット販売が主力になれば、これまでの経営陣の考えも変わらねばならず、そこにイノベーションが生まれる可能性がでてくる。これが習慣の変化で、会社全体を変革するチャンスとなる。

（３）起業家精神

　パンデミックによって、良い言い方ではないが、倒産や会社規模の縮小は日常茶飯事となっている。多くの雇用がそこで失われ失業が増える。新たな職を探すのはもちろんだが、起業も一手段となろう。特に経済危機が起こった後は、それまで非の打ちどころのない職も会社を辞めて起業するのはよくあることである。

この時期は自分で描くニューノーマルを作り上げ、自分のものにするチャンスでもある。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：デジタル化への本気度」から

2020.6.2  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：デジタル化への本気度」から

米国ではスタートアップが時代をすでに先導し始めている

　コラムの著者 校條　裕氏（めんじょう・ひろし、米NSVウルフ・キャピタルマネージングパートナー）は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で米国ではVB投資が冷えているようなメディアの報道があるが実際は異なると語っている。

◯コロナ禍はデジタル化とオンライン化を急速に推進

　校條氏は、新しい市場や事業を創造するスタートアップに投資するのがVC（ベンチャー・キャピタル）であるが、北米の多くのVCはすでに「アフター・コロナ」を見据えて動いているという。

すでにこうしたVCは2020年3月には現状を分析し、投資先のVB（ベンチャー企業）の財務戦略はもちろん、製品・サービスの見直しを話し合い、次の戦略を冷静に練っているという。しかも、1年以上の経営を持続する資金は確保している。

アフターコロナの市場を予想して、製品・サービスを強かに変えるところも多い。例えばモビリティでは事業内容を全く違うものに改めるところも出てきている。これは生き残り戦略でもあるが、コロナ危機をてこに事業拡大を加速させている事例もあるという。つまり、これまでは人言同士の接触を前提にしてきた業務を、オンラインに置き換える事例が増えてきたという。金融オートメーションやリアルタイム化などである。

目に見張るのが、コロナ禍に対して迅速に需要を読み、ビジネスモデルを変える点である。コロナ危機前では、中小企業に素早く融資ができるサービスを目指していたが、コロナ禍で多くの零細企業が窮地に立っているのを見て、サービスを急いで変え、米政府保証のついた銀行ローンのプラットフォームに改造し立ち上げた。結果、６週間で２００の銀行をプラットフォームに接続し、2万人以上の困窮した事業者に融資できた。スタートアップがまさに時代を先導している。

翻って日本では、いまだにデジタル化に抵抗する勢力が強い。オンライン化する前に、そもそも情報がデジタル化できていない。データもバラバラで使い物にならない。いまだに手書きのファックスで送る時代錯誤がまかり通るようでは、将来の日本の未来は厳しい。日本でもスタートアップが時代を先行し、それを後押しするVCは投資を控えるべきではないのではないか。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon：学生に好評な遠隔授業、教育資産に」から

2020.5.25  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：学生に好評な遠隔授業、教育資産に」から

教育現場での変化を今後どう生かすか

　コラムの著者 円山　重直氏（八戸工業高等専門学校長）は、近藤　正幸氏（開志専門職大学事業創造学部長）の新型コロナウイルスの感染対策のコラムと同様、教育現場での変化について語っている。

◯先生は大変だが、学生には好評な遠隔授業

　円山校長は、今回のコロナ禍以前に東北大学で遠隔授業の立ち上げを経験したという。当時から注目されていたが、大きな予算で組織を作ったが普及はしなかったという。

今回の新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの学校が休校状態であるが、円山校長の八戸工業高等専門学校でも4月20日から全学年で遠隔授業を行っているという。１週間に授業数は439あり、全ての授業をオンラインで時間割通りに実施している。しかも、学生もほぼ全員が受講しているという。

オンライン授業はオンデマンド型で、繰り返し見ることができ理解が深まるという。また、教員は初回のライブでパソコンなどの画面越しに出席をとることもでき、授業を受講しないと欠席扱いになるため欠席率も非常に低いという。また、自粛生活での学生の生活に遠隔授業はリズムを与えることができ規則正しい生活か促されるという。

反転学習やプレゼンテーションソフトに音声を入れたり、タブレット端末で動画で説明するなど、これまでにない経験の中で、教員も毎日授業コンテンツを作成するなど悪戦苦闘である。この状態で学生、教員、学生の保護者にアンケートをとった。

結果として、遠隔授業の歩が対面授業よりも優れている、または同等だとしたのは、教員ではわずか11％だったのに対して学生は58％に達したという。最初のところで反復学習ができることからつまずきがへり、好評であるという。保護者も、遠隔授業の体制に早急に切り替えたことに感謝の声もあった。新学期に教員が作成した授業コンテンツは合計約2000にも及んだという。これらのコンテンツを今後の通常授業でどう生かしていくかの論議も始まったという。コロナ禍は厳しい現実を突き付けたが、こんな時ほど人間は大きな改革をしていける。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵