科学

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:自然を対象とする物理の探求の面白さ」から

 2024.3.13  日経産業新聞の記事「TechnoSalon:自然を対象とする物理の探求の面白さ」から

ミクロとマクロの世界が物理現象を通じて水面化でつながる

コラムの著者 筒井 泉氏(高エネルギー加速器研究機構・ダイヤモンドフェロー)によれば、物理学者が音楽によく親しむことはアインシュタインがバイオリンを常に手放さなかったことからも有名なことのようである。音楽も同様に、数学とは異なって物理学は緻密な論理構成の世界ではなく、直感的で曖昧な部分や時には矛盾を含んだような現象も取り込んでいるという。この感覚が物理学の醍醐味だと筒井氏は指摘している。

○実験検証という自然界の裁判長

筒井氏によれば、量子物理学での粒子と波の二重性の概念は、一見矛盾した現象をも取り込んで、点のような粒子と、広がることによって干渉現象を起こす波という相矛盾する2つの描像が1つの対象の中に平和的に共存している。この辺りが自然科学で人間が考えの及ばない理屈で成り立っているところは、まさに神の導きというべきものかもしれない。

物理学は対象が何であっても最終的には実験検証という名の自然界の裁判長にその成否の裁定を仰ぐのが掟であるという。人間にとってわかりやすいからといった便宜上の観点で自然法則が作られているわけではない。だが、自然界は我々人間の理解を拒否しているわけでもない。一見矛盾する概念がいつの間にか融合し、調和しているといった神の導きを感じるようなところに、物理学という学問の面白さがあるのだという。

超微小な量子の世界と宇宙のような広大なスケールの構造とが、実は繋がっていることもわかってきた。ミクロとマクロの世界を繋げているのである。

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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:AIは良き隣人か、2つの役割を再確認」から 

2024.2/28  日経産業新聞の記事「トレンド語り:AIは良き隣人か、2つの役割を再確認」から

AIを人間の代替とするか能力拡張の道具にするか

10年ほど前から海外の国際会議などで論議されてきたことが現実味を帯びてきたという。AIと人間はどう共存するかというテーマである。コラムの著者 岩崎 博論氏(武蔵野美術大学教授)が感じるのは日本国内では最新テクノロジーに肯定的で受け入れることに肯定的だという。海外ではテクノロジーを批判的に捉える考え方もある。この議論を加速させたのが最近の生成AIのブームである。岩崎教授は、語学関連アプリでこのAIに関する設計思想の違いを見ている。

◯同じAI応用の語学関連アプリでも思想の違いが

 岩崎教授によれば、私たちが眼にする製品やサービスでもAIとの関係性の違いが感じられるという。語学関連アプリでその差を岩崎教授は考察している:

  • DeepL:ドイツ生まれのAI翻訳アプリ。翻訳したいテキストをコピー&ペーストするだけで、精度の高い翻訳を即時に生成してくれる。Webページ全体やPDFを丸ごと翻訳する機能もある。
  • Duolingo:米国生まれの語学学習アプリ。スマホなどでゲーム感覚で語学学習ができ、英語などに加え、スワヒリ語なども学習可能。AIがユーザごとの学習進捗に合わせて個別化した学習内容を提示する。創作者は新進気鋭のAI研究者で、語学はAIの応用に過ぎず、数学や音楽などの学習プログラムなども提供するようになっている。

これらの携帯アプリは設計思想が全く異なるという。DeepLはあくまでも人間の代替で翻訳するのに対し、DoulingoがAiが人間の語学学習能力を拡張してくれる。人間とAIの関わり方の違いをこの携帯アプリの設計思想の違いとなっている。人間の代わりにAIを使うか、それとも人間の能力を広げるためにAIを活用するか。良き隣人としてAIを使うことはこれからも試行錯誤が続きそうだと岩崎教授は示唆している。💬📲🗼🚲💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵🇺🇸🇩🇪


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「Smart Times:『東京ダミー』からの視点」から

2024.2.27  日経産業新聞の記事「Smart Times:『東京ダミー』からの視点」から

東京は都市圏として世界有数の規模

コラムの著者 伊藤 伸氏(東京大学特任准教授)によると、経済学や経営学の実証分析の際にしばしば「東京ダミー」が出てくるという。つまり分析の対象が東京であれば1を、それ以外の地域なら0を割り当てる2値の変数である。東京ダミーは他の道府県にはない突出した特徴を持っているという。その1つが人口の東京一極集中で、東京の魅力と課題を同時に示すという。

○専門家の東京一局集中

伊藤准教授によれば、東京ダミーを含めると多種のデータの関係を検証する回帰分析の説明がしやすくなるという。例えば東京の人口集中は、国際的な都市への人口集中の要因にもよるが、規模が世界的であり、WIPO(世界知的所有権機関)によれば世界をリードする科学技術活動が集中している。この集中度は「東京・横浜」を世界一の位置付けにさせている。

さらに専門家に目を向けると、東京の集中傾向は際立ってくるという。東京の昼間人口は全国の13%。これにシステムコンサルタントやプログラマーなどのIT技術者では3割弱も占める。企業や大学の研究者になると4割近い。同様に弁護士では5割弱、公認会計士では6割弱と圧倒的な存在である。

専門家は東京で職業コミュニティーの交流を行い、濃密な情報共有、出会いやビジネスチャンスを求めることが容易な環境である。いわゆる知的なエコシステムが東京では成り立っている。

東京ダミーという視点は、自己の強み、弱みを分析し、キャリア開発や経営戦略への示唆を引き出すことに役立つという。🗼💴📈📉👨👧📈💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「WAVE:ソブリンAIの重要性」から

2024.2.22  日経産業新聞の記事「WAVE:ソブリンAIの重要性」から

Think Globally, Act Locally (グローバルに考え、地域で行動せよ)

これは経済学者のピーター・ドラッガーがグローバル経営考察の視座として使った言葉である。コラムの著者 大崎 真孝氏(米エヌビディア日本代表)は、国のデータは資産であり、それを自国内でAIというインテリジェンスに変えることは、まさにドラッガーの言葉に沿っているという。

◯2023年から日本政府とNVIDIAがAIの取り組みについて対話

 大崎氏によれば、この対話は2023年11月17日の米サンフランシスコ市でAIラウンドテーブル、12月には岸田内閣総理大臣と会談、自由民主党デジタル社会推進本部でプレゼン、最後に経済産業大臣との会合と進んだという。30年のNVIDIAの社歴で初めて日本政府閣僚と対話を始めたという。対話の中で多くの要望や活発な質問をもらい、これを受けて3つの施策を伝えたという:

  • 日本に「AI・R&Dセンター」を設立すること
  • スタートアップへの支援を更に強化すること
  • AIの教育支援「AI・Academy」を発足させること

そこで共通する内容がソブリンAIである。このAIは各国のデータ主権でのAIで、国のデータは資産であり、それを自国内でAIというインテリジェンスに転化することだという。自国の言葉でそして文化そのものを含めることで独自のAIを作り上げる。この重要性を各国が理解し、世界中で国家レベルでの取り組みを急加速している。ソブリンAIを活用して、日本企業の強みであるメカトロニクスの分野で実行すると、日本の産業の強みになることは明白であろう。

日本政府は、AI生成に必要なインフラストラクチャー投資を進めている。これを起爆剤に各産業分野で製品やサービス化として活かし、国民皆が幸せとなる製品やサービスが生まれてこそ、このインフラストラクチャー投資の成功が決まる。この連携が上手く回らないとソブリンAIが成功しない。

テクノロジーの潮流をグローバルに察知し、それを国内でしっかり育成していく。まさに、ドラッガーの言葉である、"Think Globally, Act Locally"の考えに沿うものである。🧠📺📱📉📈💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇺🇸


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー:コンテンツ海賊の次の標的」から

2024.2.20  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー:コンテンツ海賊の次の標的」から

コンテンツのコピー防止策だけではもはや防げない違法行為

コラムの著者 フィル・キーズ氏(米インタートラストテクノロジーズ マネージャー)によれば、これまでのコンテンツ著作権侵害といえば一般的にコンテンツの違法コピーであったが、AI時代にはコピーが不要な時代となり、より違法性を問うことが難しくなってきているという。

◯無断でAIが作成するコンテンツがストリーミングされ違法な取引となる

 キーズ氏によれば、今までは生演奏の違法コピー版がレコードからストリーミング・ビデオのファイルの違法ダウンロードまでと「コンテンツ海賊」の主流は違法コピーであった。しかし、AI時代に入ると、そっくりな人物をAIが作成する「ディープ・フェイク」と呼ぶコンテンツが問題となっている。例えば、世界的に有名なTaylor Swift氏のフェイク写真がSNSにばら撒かれた事件が米議会で話題になるほどである。ディープ・フェイクだけではコンテンツ海賊の商売にはならない。確かに話題にはなるが違法な収入を得ることは稀である。

それよりも、有名なアーティストの作品を似せてAIによってあたかもそのアーティストが作成したような「新しい」コンテンツとして流布することで収益を得ることである。例えば、Ghostwriterと呼ぶ人物がAIを使ってDrakeやThe Weekendという米国の有名なアーティストを真似て、Heart on My Sleeveという曲を作成してネットに流した。Ghostwriterはこの曲をGrammysにノミネートした。歌手ではなく作曲者としてのノミネートである。このような場合、誰が著作者なのか。

VR(仮想現実)にもコンテンツ海賊が出没しているという。報道によると、オランダ反著作権違反団体、BREINはVRChatとよぶVRアプリ上でコンテンツ海賊が違法行為をしていると2023年11月に明らかにしている。BREINによれば、VRアプリ内に違法コピーされたコンテンツがストリーミングされているという。問題は、今後AIを使った正式なコンテンツもVR世界(メタバース)に出現する可能性もあるので、どちらが違法かグレーでであればコンテンツ海賊が暗躍する可能性もある。

メタバースが発達すると、許可を得ずしてアーティストの画像や音声コンテンツからAIを使って、今までになかったコンテンツを生成し、流すことができる。もはやコピーは不要なので、これまでの違法コピー防止策は役立たない。消費者や反著作権違反団体にわかりやすい形で、AIが生成したコンテンツが違法か否かがわかる技術の開発が必要になると、キーズ氏は示唆している。👓🎵🎞️🍿🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵