日常生活

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:休館中でも作品鑑賞、椅子の名作を貸し出し」から 

2024.3.6  日経産業新聞の記事「トレンド語り:休館中でも作品鑑賞、椅子の名作を貸し出し」から

市民との交流と印象に残る美術館を目指して

コラムの著者 竹原 あき子氏(工業デザイナー)によれば、前回に引き続きフランスのボルドー装飾デザイン美術館の改修工事で苦肉の策として休館だからこそできる作品鑑賞の機会を与えているという。さて、その内容とは。

◯住民は無料で自宅で美術館所蔵のコレクションを楽しめる

 竹原氏によれば、意外な作品を個人に貸し出すことで市民との交流を深め、忘れられない美術館となることを願い知恵を絞ったという。その作品とは、近現代のデザイン史に輝く椅子であった。それを自宅で楽しみたい市民に貸し出したのであった。

さらに貸出以外にもボルドーの市場でポストモダンの茶道具を使った茶会を催すなど、現代作家の製作過程を参加者に見せる企画を行ったという。絵画を鑑賞する時とは異なって現代家具を目的に美術館を訪れることは非常に少ない。だが、現代美術の椅子は、用と美を併せ持った道具を理解する機会にもなるという。椅子は個人の体に直接接触し、筋力と精神の感覚を刺激する。座ると、形や素材、構造を把握でき、空間での位置関係を探りながら動作を確かめることもできる。

応募にはメールで希望を送り、当選すれば我が家に数週間、名品が利用できることになる。1点ものの絵画とは違って、椅子は多く作られ、メーカーも明確で再発注できるので、貸し出しのリスクも低いという。

現在貸し出し中は以下のものだという:

  • ヴァーナー・パントン作:「パントンチェア」(プラスチック、1960年代発表)
  • へリット・リートフェルト作:「ジグザクチェア」(1934年発表、1973年生産)
  • ブルレック兄弟作:「スチールウッドチェア」(2007年)

🪑💺🖼️🗼🚲💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇫🇷


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:『ドラマ敗戦』からの復活」から

2024.2.26 日経産業新聞の記事「眼光紙背:『ドラマ敗戦』からの復活」から

貧すれば鈍すの状況からでも制作者や脚本家の人材で復活も不可能ではない

コラムの著者は、日本国内のドラマの隆盛と衰退について触れ、最近のドラマ業界の復活の可能性について考察している。

○1970〜1980年以降失われた30年はドラマ業界も同じ

コラムの著者によれば、1970〜1980年には昨年亡くなった山田太一氏の脚本がドラマ業界の質的ピークであったという。中流家庭の崩壊を描いた「岸辺のアルバム」(1977年)、障害者問題に切り込んだ「男たちの旅路・車輪の一歩」(1979年)、学歴差別を浮き彫りにした「ふぞろいな林檎たち」(1989年)など名作が多いという。そのいずれも不条理で受け入れ難い世の中や社会の風潮に訴えながらも、説教調ではなくエンターテイメント作品に仕上げ、視聴者が楽しんだ。

バブル崩壊後の「失われた30年」は家電、半導体、ICTといった分野でけでなく、「ものづくり力」として韓国、台湾、中国にドラマのコンテンツも後塵を拝することになった。動画配信サービスが全世界に普及した近年、グローバルな訴求力のある韓国ドラマの制作費は日本国内と1桁上回るという。貧すれば鈍すというべきではないが、予算も人材育成も乏しい日本国内のドラマ業界では、一段と逆風が吹いている。

しかし、今年の最近のクール(1〜3月)のラインアップは、社会性を意識した作品が目立っているという。コンプライアンス偏重社会を皮肉った「不適切にもほどがある!」(TBS)は娯楽性もある作品である。「厨房のありす」(日本テレビ)は自閉スペクトラム症を扱っている。これからの「ドラマ敗戦」からの復活のキーが、制作者や脚本家にあると、コラムの著者は指摘している。🏙️📺💥💡☀️📱📕👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡happy01🌏💡🔎🇯🇵🇰🇷🇹🇼🇨🇳


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「小野譲司の目:ECサイトの顧客評価、実店舗融合系と専業で格差」から 

2024.3.1   日経産業新聞の記事「小野譲司の目:ECサイトの顧客評価、実店舗融合系と専業で格差」から

コスパの良さはもはや必要条件で、それ以上の価値が格差をうむ

コラムの著者 小野 譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は前回と同様サービス産業生産性協議会のJCSI調査を使って、ECサイトの顧客満足度指数を3年間の移動平均でトレンドを分析している。小野教授はECと実店舗を融合したオムニチャンネルを構築している企業やブランドを特に注視している。

◯顧客満足度が低いのにアマゾンへのロイヤリティーの高さは顧客の日常生活に浸透しているためか

小野教授は2023年サービス産業生産性協議会のJCSI調査によれば、ヨドバシ.comやユニクロオンラインは実在店舗と並行で運営されているECサイトである。ヨドバシの実店舗の顧客満足度指数は横ばいで推移し、ユニクロは2021年以降低下している。これは、オンラインストア(ECサイト)とは評価が必ずしも連動していないことを示している。

主力のECでの販売に加えて、Amazonは近年、プライム会員向けの商品配送の無料化や動画配信の見放題、音楽配信サービスなどを充実させている。だが、このような充実した内容にも関わらず、同社の顧客満足度は2014年ごろから低下し、楽天市場やYahoo!の水準と変わらない状況である。

興味深いことは、そのAmazonが顧客満足度を落としながら、ロイヤリティー、つまり継続的に利用する意思表明は低下していない点である。どうやら、ブランドとして顧客の日常生活に浸透している結果にようである。

10年前は顧客満足度は、コスパの良さの勝負で、その後新型コロナウイルス禍を経てECサイトは一度は上がったが、元の水準に大方は落ち着く傾向にあるという。しかし、ECと実店舗を融合したオムニチャンネルを構築している企業やブランドは低下の傾向にはない。顧客が、複数チャネルの利便性に加えて、実店舗への信頼感、店員の柔軟な対応が期待されているのかもしれないという。コスパの良さはもはや必要条件で差別化は要因にはならず、利便性やブランドへの信頼感を実店舗で展開しる付加価値が必要なようだと、小野教授は語っている。🥞🏩🏨☝️☎️🚌🛬🧳🛒🥢🍜🍔☕️🍣🍜🍺🍞🍽😷🦠📱💻📒🛒🎓💳⚡️🌍happy01💡🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「Smart Times:人生のグレートリセット」から

2024.2.21  日経産業新聞の記事「Smart Times:人生のグレートリセット」から

できるできないではなく、やるかやらないかで世界が変わる

コラムの著者 榊原 健太郎氏(サムライインキュベート代表取締役)は、ある起業家との話の中で、成長過程の中で今の自分につながる多くの「グレート・リセット」を経験したと聞いた。グレート・リセットとは、米国の社会学者リチャード・フロリダ氏が2008年出版した本のタイトルだという。元来の意味は「より良き世界を作るために、現在の社会の仕組みを大きく変える」という考え方である。榊原氏は自分の人生を振り返ってグレート・リセットを再考している。

○世界を変える実感が得られる仕事を求めて

榊原氏は人生を振り返って幾つかのグレート・リセットを経験したという:

  • 地元を離れて勉学:保守的な環境で育ち、皆が普通に1人でできることが自分にはできなかったという。このままでは1人で生きていくことができなくなるという危機感で地元を離れ関西の大学に進学した。おかげで、バイトやサークル活動で異性の友達ができたり、1人で多くの人とコミュニケーションが取れるようになった。
  • 上場企業を退職:当時は今ほど転職が一般的でなく、世の中の見方も否定的であった。報酬はある程度高く安定していた。しかし、世界を変えるような実感が得られる仕事がしたくなったという。転職後インターネットという新しい世界を皆と作り上げているという実感があり、やりがいになった。
  • サムライインキュベートの創立:このとき「できるできないではなく、やるかやらないかで世界が変わる」という言葉を聞き、それを体現し、これを多くの人に伝えるべく起業家を支援する会社を作った。

このように、榊原氏は「人生を変え続けようとしているところ」が自分のグレート・リセットだと語っている。さて、読者のグレート・リセットは?💴📈📉👨👧📈💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:東南アジアは親日的という幻想」から

2024.2.19 日経産業新聞の記事「眼光紙背:東南アジアは親日的という幻想」から

日本は高い工業力と文化を持った憧れの対象から単なる観光地へ

コラムの著者は、多くの日本人が「東南アジアは親日的」という漠然としたイメージを持っていると指摘している。確かにフィリピンやベトナムなど「日本推し」の国民が多い国は確かにあるが、中国経済の成長や韓国の文化・製品両面での浸透で、日本の存在感は薄れているという。

○付き合えば得をするかどうかを各国が冷静に見極める時代

コラムの著者に利用した外務省実施の海外における対日世論調査を見てみると、

  • 2021年度版:重要なパートナー国(複数回答)として中国を筆頭に挙げる国は東南アジア9カ国中5カ国
  • 2008年度版:重要なパートナー国(単回答)として中国を筆頭に挙げる国は東南アジア6カ国中3カ国。
  • インドネシア、フィリピンなど中国の重要度が日本に近づいている結果も出ている

さらにコラムの著者のベトナムやインドネシアの友人に話をしてみると、日本の高い工業力と文化を持った憧れの対象から、単なる観光地として捉えるようになっているという。中国は経済の重要なパートナーであり、最も信頼できる国として中国をカンボジア、インドネシア、マレーシアは挙げているという。

日本は東南アジア諸国連合(ASEAN)に2023年、友好協力50周年を迎えている。長年にわたる政府開発援助(ODA)などで先人の努力で親日感情は高まったのは事実である。だが、今は各国では日本と付き合ってどれほど得かを冷静に見極めるように変わってきている。もはや無条件に「東南アジアは親日的」というのは、もはや幻想かもしれないとコラムの著者も述べている。🚗💥💡☀️📱📕👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡happy01🌏💡🔎🇯🇵🇨🇳🇰🇷🇵🇭🇹🇭🇲🇾🇮🇩🇻🇳🇰🇭