2025.5.19  日本経済新聞の記事「令和なコトバ：スナックルボックス」から

釣り具じゃなくて、お菓子が

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、釣りの擬似餌やルアーなどを、こんがらないように整理して入れられる小さな仕切りのついたボックスをタックルボックスというそうだ。そのタックル形式で、ランチなどで擬似餌やルアーのところがスナック菓子などを入れて持ち歩くスナックルボックスである。

○アフタヌーンティーのような感覚

福光氏によれば、アフタヌーンティーの歴史をネットなどで調べると、小さなケーキやサンドイッチ、スコーンなどを紅茶と共に楽しむことが19世紀の英国で流行ったという。当時は、食事が1日2回であったためか、小腹を満たすために考えついたのが、アフタヌーンティーであるという説もあると言う。

あちこちの国のSNSを検索すると、思い思いのスナック菓子を詰め込んだスナックルボックスが投稿されているという。塩気と甘みを交互に配置したものやミニチュアのお菓子屋の店先みたいなものもあるという。さらに日本の幕内弁当のスナック菓子版のようなスナックルボックスが登場し、それを持ってハイキングする様子も投稿されているという。🍬🍿🫖🥪🧠🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇬🇧

2025.5.19  日本経済新聞の記事「1億人の未来図：方言、30年たったら、ねぐなるんだが？」から

明治以降に同化政策

コラムの著者 、広沢まゆみ氏、浦崎唯美子氏(日本経済新聞社）によれば、国内から多くの方言が消えつつあると言う。国連教育科学文化機関（ユネスコ）からも国内8地域の言葉が危機認定されており、話し手の減少が進んでいると言う。研究者の中には各地の方言が30年後消滅する可能性を指摘している。

○国連教育科学文化機関（ユネスコ）から国内8地域の言葉が危機認定

国内最大の方言辞典とされる1992年刊行の現代日本語方言大辞典によれば、日本国内は北海道、北関東、北陸、近畿など20種、沖縄では奄美、沖縄、宮古など5種類の方言があるという。ユネスコは、2009年に世界で消滅の危機のある言語は2500に上ると認定した。日本国内ではアイヌ語が「極めて深刻」、八重山語や与那国語が「重大な危機」、八丈語、奄美語は「危険」とされたと言う。

要因は明治以降の政府の同化政策が大きいと言う。江戸時代は各藩の言葉が大きく異なっていたが、明治期に東京の中流社会の言葉が国語の標準になった。専門家によれば「近代国家として言語の統一が明治政府の大きな課題であった」からだという。明治政府の富国強兵政策に基づき、軍隊などの組織で円滑に意思疎通をする必要があったとの見方もある。特に沖縄地方では明治時代から太平洋戦争後にかけて方言の使用が禁じられ、話し手が激減した。戦後も学習指導要領には1950年代ごろまで、方言ではなく全国に通じる共通語を勧める記載があったという。さらにテレビなどのメディアの発展で、急速に共通語が浸透した。都市への人口集中や地方の過疎化が進み、共通語が中心の生活となった。こうした時代背景で日本国内でも世代によって捉え方が異なると言う。

生まれた頃にすでに方言が薄れていた若年層では方言に対する抵抗感が小さい。コラムの著者らによれば、日本大学の専門家の調査では、20代は出身地の方言が好きで積極的に使う「積極的方言話者」が25％ほどで全世代で最も多かった。関西や九州はこの傾向が強い。だが、他の地域では減少傾向であった。いま、AIを使って共通語への翻訳を行う実証実験を行なって、消滅を防ぐために音声やテキストのアーカイブ化をすすめている。🎧📺💬👦👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2025.5.16  日本経済新聞の記事「エコノミスト360°視点：消費税減税よりも重要な争点」から

重大なのは適切な経済にはデータの行政機関での共有化

コラムの著者 、中空 麻奈氏(BNPパリバ証券グローバルマーケット統括本部副会長）は、選挙が近づくにつれ、根本的な減税議論をしないで、安易な導入で国の財政を悪化すること、期間のだらだらとした延長や高所得者に対する逆進性での意味など課題があるという。

○物価高で国民生活を守るために国債で国民から借金をする本末転倒な方策

中空氏によれば、確かに比較可能な1990年以降で最も高いコメの価格であると言う。日本政府は、物価高対策としてエネルギー補助金などを出してきたが、選挙が近づくにつれ、「消費税減税」に傾くようになった。

確かに消費税減税のプラス効果は、インフレの鎮静化と消費に対するインセンティブを高めることにある。しかし、まだまだ検証は現時点では明確でない。だが、ここで安易な消費税減税を行うことは避けたいと中空氏は警鐘を鳴らしている。特に以下の欠点があるという：

• 財源：国債で賄うというのは、物価高で国民生活を守るために国民から借金をする本末転倒な方策。恒久的な財源が見つからないままで国債増発をどうするのか
• 期限：時限措置といいながら日本の政治では、だらだらと激変を避けるために緩和措置をとるだろう。これでは、財政健全化はさらに遠のく。
• 高所得者への減税：確かに低所得者にとっては物価高は厳しい。だが、高所得者には減税率が大きくなり、ピンボケの物価対策になるだろう。

以上の欠点を克服するために中空氏が提案するのは、国民の家計の実態や公的給付に関する情報が、行政機関同士で共有できていないことから、行政機関で共有するデータ基盤の構築することだと言う。🌾🗼🏠♪🎧📺💬👦👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2025.5.14  日本経済新聞の記事「私見卓見：早期離職、誠実・正直さで防げ」から

企業は学生を引き付けるために現実を隠して良いところだけ見せていないか

コラムの著者 芝田 政之氏（TMC経営支援センター顧問）によれば、このコラムの掲載時期は、大学などを出たばかりの新卒社会人が現実に直面して戸惑い、早々と離職を考える「リアリティーショック」が起こると言う。

◯良い点もアピールしながら現実の厳しい面も隠さず見せる

芝田氏によれば、「リアリティーショック」が起こるのは就職する前の企業の理想像と現実とのギャップに依るものという。大学生から社会人になることで今までの常識や価値基準が通用しなくなったり、自分の適性や能力がどの程度のものかという評価も見えてきてショックを受けると言う。

企業側としては少なからぬコストをかけて人事採用をした新卒社会人が離職することは大きな痛手である。これを予防するためには、就職前から予防策として、インターンシップを行ったりする。しかし、その際に企業は現実を隠して良いところだけを見せてはいないだろうかと、芝田氏は指摘している。

やはり基本は誠実さと正直さであると、芝田氏は重視している。良い点はもちろんアピールするが、現実の厳しい点を隠さずには見せる必要がある。さらにその際に企業が求める人材像も明確に示す必要があろう。

採用後もフォローが必要である。多くの企業は新卒採用者に対して研修期間を実施している。その中で新卒採用者がリアリティーショックを克服することを支援しなければならない。例えば先輩がどのようにして自分の能力と必要とされる能力のギャップを埋めるために努力したかなどを語りかけてもらうのも有効であろう。また、さまざまな悩みを聴いてくれるメンターの設置も有効である。組織なだけでなく、守秘義務の下で相談できる仕組みもあればさらに効果的である。

同期会や歓迎会も同期の絆作りや全社的な新卒採用者への歓迎も重要であろう。🎓🏥🧑‍⚕️👦👶🏫💬👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2025.5.12  日本経済新聞の記事「令和なコトバ：チンゲンサイ」から

職場用語に野菜ファミリー

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、新人時代に聞きなれない変わったビジネス用語が上司の口から出てきたという。それがホウレンソウで、報告・連絡・相談の一部をとった部下が上司にすべき心得であったという。現代の若手が聞くととてもへんなビジネス用語であるが、福光氏の新人時代からやはり「ヘンな」ものであった。そのホウレンソウが野菜ファミリーとして進化しているというのである。

○昔より押し付けない、ポストホウレンソウ

福光氏によれば、いまだに本家「ホウレンソウ」も使われるが、会社で覚えておくといい、いわばホウレンソウファミリーに進化しているという。その1つが「チンゲンサイ」。白菜などと同じアブラナ科の中華野菜。ホウレンソウよりは薄味である。

「チンゲンサイ」の用法も味覚と同様に、ホウレンソウ（報連相）のように部下に強要しないもので、チン＝沈黙する、ゲン＝限界までは言わない、サイ＝最後まで我慢を意味している。上司が部下に「チンゲンサイになってない？大丈夫？」と気遣い、部下との人間関係が赤信号が点灯しているから気をつけるべきという合図になっているという。

逆に上司の心得として野菜ファミリーで「オヒタシ」というのがある。

• オ：怒らないで
• ヒ：否定せず
• タ：助けの手を差し伸べ
• シ：指示をする

といったものである。これは上司がホウレンソウを勧めた後のフォローとしての心得だという。ホウレンソウに引っ掛けた秀逸なビジネス用語で、福光氏は感心している。🥬🧠🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵