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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:サイバネティクスの時代」から

2022.6.22   日経産業新聞の記事「TechnoSalon:サイバネティクスの時代」から

今注目の「サイバー」セキュリティーや「サイバー人材」の語源

 コラムの著者 山﨑弘郎教授(東京大学名誉教授)は、米数学者のノーバート・ウィーナーが提唱したサイバネティクスについて歴史を追い、情報理論のシャノンなどのアプローチの違いについて語っている。

◯人間を含む動物、自動制御される機械の動作を支配する理論

 山﨑教授によれば、1947年ウィーナーはサイバネティクスという学問領域を提唱した。人間を含む動物や自動制御される機械の動作を支配する普遍的理論として「情報の流れ」に着目したものだという。

興味深いことに、情報の流れを伝える材料や物質やエネルギーの種類は無視している。つまり、ある目的のために動物の行動や機械の動作のために情報が伝達され、それに従って行動や動作が実行されるとする。ウィーナーはサイバネティクスを動物や機械、社会に共通する通信と制御の理論だと説明した。

彼の主張の新しさは、自然界の動物と人工物である機械を同列に置き、両者は共に階層構造のシステムを内包し、階層を超えて情報が機能を制御するとことである。

この時期、ウィーナーは信号と雑音の分離を行うフィルターに注目し情報の理論を構築している。同時期のシャノンは、情報を符号(コード)に変換する発想を得て、ビットを単位とする情報理論を展開した。

ウィーナーの功績にネガティブフィードバック(負帰還)による制御理論の前提となるシステムの概念を確立している。このシステムは、対象が動物であっても機械であっても目標値に到達するためのシステムという構造を持つとして、多くの現象を説明した。やがてこのフィードバック理論は現代制御の基盤となり、機械工学、電気電子工学、生物学などで応用されることになる。

サイバネティクスの語源は山﨑教授によればギリシャ語の「船の舵取り」を意味することだという。このサイバネティクスを語源とする「サイバー」は今やセキュリティ分野やICT、さらにエンジニアの人材分野までも示すようになっているという。🍓🌾🌍🤖💻🧠🍞🎓✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍happy01🗻🇯🇵🇺🇸


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「いいモノ語り:ainenne(あいねんね)、パパの安眠も手助け」から 

2022.6.22 日経産業新聞の記事「いいモノ語り:ainenne(あいねんね)、パパの安眠も手助け」から

育メンや育児に奮闘する若い夫婦への嬉しい味方

 コラムの著者 岩永 嘉弘氏(日本ネーミング協会会長)が取り上げるのは、国立成長医療研究センターの子どもの成長発達・生活習慣のビッグデータ分析を基にして開発した「ainenne(あいねんね)」という乳児用の睡眠指導ベットライトである。

○外見の優しいイメージ以上の性能

 岩永氏が想定する話は育メンや若い夫婦には深刻な問題だという。

「おいおい、ねんえして。パパは明日朝、早いんよ」。若い父は泣きそうな声を出す。泣きたいのはパパの方だと言わんばかりの夜中である。何で泣いているの?おあんかが空いているの?それともウンチ?

途方にくれている若い夫婦に、このainenneは一見、LED光が優しくともる補助ランプのようである。だがその性能は以下のようだという:

  • 赤ちゃんの泣き声を聞き分けて、何が不満なのか、何が欲しいかを教える
  • 眠りにおちやすい明るさに自動調整して静かな睡眠に誘ってくれる
  • 赤ちゃんの起床時間を予測して、朝になると朝日を模した光を提供する
  • AIがその泣き声から赤ちゃんの感情を予測する「泣き声診断アルゴリズム」で泣いている理由を知らせる

このように、赤ちゃんの眠りと起床をコントロールする優れものであるという。💤🛠🍖🍽👜🏯📗🖥👧👦🛌👧🏢🕛📈🏢💡⚡️🌍happy01🌳🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「横山斉理の目:SDGs時代の品切れ、求められる許容の姿勢」から 

2022.6.10  日経産業新聞の記事「横山斉理の目:SDGs時代の品切れ、求められる許容の姿勢」から

売れ残りと売り逃しを消費行動とは異なってみる必要あり

 コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、前回と同様小売業などの注目し、生産や流通の投機と延期の概念からSDGs時代の売り手の姿勢について考察している。

○売れ残りが環境負荷が大きいことで消費者の許容がどうなるか

 横山教授は、やや学術的であるが、延期と投機の概念を導入して、生産や流通の管理について考えている。生産や流通の意思決定を:

  • 「需要や注文から遠い時点で前もって行う」:投機
  • 「可能な限り需要・注文の時点に近づける」:延期

が考えられるという。トヨタのジャスト・イン・タイムやセブンイレブンの多頻度小口配送、ユニクロの製造小売ビジネスの革新性は、この枠組で説明できるという。

延期と投機はトレードオフの関係にあり、延期化すればするほど需要の不確実性に伴う費用を下げることができるが、生産や配送費は高くなる。そこで、企業は、この間のトレードオフをこれらの費用が最小になるポイントを探ることになる。

この延期と投機の前提にあるのは「無駄を省く」ことにある。企業にとっては売れ残りは無駄であるし、売り逃し(機会損失)も無駄だと考えられる。しかし、SDGs時代にこの両者を同一視することができなくなってきている。売れ残りは、いつでも売れる状態をキープするために環境負荷が大きい。だが売り逃しは、待てば手に入るという許容があれば、無駄をせず。環境負荷も小さくできる。消費者がこの許容をどこまでと考えるマーケティングも必要となってきている。😷🛒🧺🦠🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕happy01🌏


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:廃プラスチック生かす日本のごみ焼却技術」から

2022.6.8   日経産業新聞の記事「TechnoSalon:廃プラスチック生かす日本のごみ焼却技術」から

プラスチックを環境に廃棄しない技術

 コラムの著者 円山 重直氏(八戸工業高等専門学校長)は、廃プラスチックの社会的課題を23年前にリサイクルするものとそうでないものをエネルギーに変えることを提案したという。さらに今や日本では実用化が進んでおり、環境に負荷をかけない方式として海外でも展開できる可能性について語っている。

◯23年前の提案が実用化されつつある

 円山氏によれば、プラスチックを石油に分解し、再びプラスチックに合成するには膨大な手間とエネルギーが必要で二酸化炭素の大量排出といった環境へ負荷をかけることになるという。すでに数十年前から経済的に成り立たない手法として認識されていたという。

その当時円山氏は、廃プラスチックのカスケード再利用システムを提案していたという。この提案は、ペットボトルなど高品質なプラスチックは衣料品や容器にリサイクルする。品質が低い弁当容器などは低温粉砕して、火力発電所の補助燃料として発電に使うというものであった。

この提案から23年後、一部実用化されているという。ペットボトルは衣料品や容器に再利用され、家庭からでた廃プラスチックはごみを燃焼させるとっきの補助燃料に利用し、発電や排熱利用の温水プールとして使われている。さらに近年海洋での廃プラスチックが社会問題となり、使用制限が叫ばれるようになった。プラスチックを使わないこと以上に環境に廃棄しないことが重要だと円山氏は提案している。

2020年のOECDの資料によると、プラスチックを含む都市ごみで直接埋め立てている割合は、イギリスで12%、オーストラリアで55%に達するという。日本は、0.9%に過ぎず、75%はエネルギーとして再利用されている。さらにダイオキシンなどの有害物質の排出を抑制する技術も確立しているという。廃プラスチックを環境に排出しない日本の技術を世界にひろげていけば、SDGsに貢献できるのではないかと円山氏は期待している。🌍🤖💻🧠🍞🎓✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍happy01🗻🇯🇵🇬🇧🇦🇺


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー:リモートワークと生産性」から

2022.6.7  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー:リモートワークと生産性」から

Great Resignation (大退職時代)の要因

 コラムの著者 ロッシェル・カップ氏(ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長)によると、米国のビジネス界で最も大きな議論の1つに「オフィスに戻るか否か」であるという。

○上司からフルタイムでオフィスに戻るように要求されたら64%の社員が転職を考えるという

 カップ氏によれば、多くの経営者が社員間のコミュニケーションや関係構築を高めるために、再び対面での仕事が重要であると考えているという。一方、米国企業の社員は、自宅で仕事をすることに慣れ、非常に快適さを感じているという。中断されることなく、集中できるし。オフィスよりも自宅の方が生産性が高いと思っているという。通勤にかかる時間、お金、エネルギーを節約し、自分の時間を管理し、仕事とプライベートのバランスを取ることができるからである。米国では在宅勤務は社員の幸福度を20%高めるという調査もあるという。

さらに、上司がフルタイムでの対面を強要したら、社員の多くが転職するといったGreat Resignation (大退職時代)の一因とも言われている。アップルやマイクロソフト、メタやグーグルも対面としたいところだが、リモートワークとの両立を模索しているところであり、各社多様の方策をとっているという。IT系でなくても、JPモルガン・チェースはニューヨークの最新鋭のグローバス本社を公開し、ヨガやサイクリングルーム、瞑想スペース、アウトドアエリア、フードホールなどを用意している。まるでシリコンバレーの企業を思わせるアメニティーである。

各社の方策に対して、米ハーバード・ビジネス・スクールの研究では、対面とリモートワークとのハイブリッドにはスーツスポットがあると示唆している。つまり、週に1から2日の在宅勤務は仕事の成果物の新規性と仕事に関するコミュケーションの両方を増加させる可能性があるという。このハイブリッドワークは「同僚からの孤立の心配をなくし、ワークライフバランスを良くする」ことにつながるという。🔧💰🏦👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇺🇸