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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:アニメの地域連携、作品愛欠かせず」から

2022.8.4  日経産業新聞の記事「眼光紙背:アニメの地域連携、作品愛欠かせず」から

制作側の地域への愛をもったコンテンツがヒットのカギ

コラムの著者によれば、アニメ「映画 ゆるキャン△」が7月1日の公開後、24日の時点で興行収入が8億3,000万円に達し好調だという。さて、そのヒットの背景は何か。

○実写ドラマや関連情報で「聖地巡礼」も発生

 コラムの著者によれば、アニメ「映画 ゆるキャン△」は、キャンプ好きな女子の日常を描いたマンガ原作のアニメで、意外な相乗効果があったという。

「ゆるキャン△」は2シーズン25話がテレビ放送され、同時期に実写ドラマも放送し多面展開された。女子高生5人の日常を描きながら、キャンプのノウハウや施設、道具を紹介。食欲をそそるキャンプ料理の数々も「飯テロ」と話題になったという。作品には主人公らが住む山梨県身延町を中心に、山梨・静岡・長野各県のキャンプ場や観光スポットが登場、ファンによる「聖地巡礼」現象も起こっている。

巡礼などによる関連イベントの経済効果は、約8500万円(山梨大学と山梨中央銀行経営コンサルティング調べ)で参加者1人あたりの消費額も16152円と一般旅行客を上回っている。身延町へのふるさと納税額もアニメ放送後の2017年度から急増し、20年度は2853万円に達したという。

実際はご当地アニメはそれほど成功例はないという。しかし、同作品がスタッフと主人公らと同様に冬季キャンプを体験したり、実感を得た上で制作したことが成功の鍵のようだ。やはし、「作品愛」がないと結果はついてこないようだ。🔥🍴⛺️⚡️💡🖼📖🎥📈🎒💴📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒🌏🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「西川英彦の目:企業のSNS活用策、まずリツイートから開始」から

2022.8.5  日経産業新聞の記事「西川英彦の目:企業のSNS活用策、まずリツイートから開始」から

自社の話題を前向きに捉え話題を広げることでヒット商品を生む

 コラムの著者 西川 英彦氏(法政大学経営学部教授)は、前回に引き続き企業のコミュニケーションについて焦点を当て、今回はローソンのSNS活用策を紹介している。

◯SNSをうまく活用するにはSNSで自社を探索し再発信してみる

 西川教授によれば、同社は新商品やイベントの情報をメディアへのプレスリリースだけでなく、6つのSNSで継続的に発信しているという。Twitterが700万人、LINEが4000万人のフォロワーを持っているが、ローソンの方では、「自社が狙ってバズらせることは難しい」と認識しているという。そこで、以下のような工夫をしているという。

  • メディアで話題になっていることを再度伝えると、話題が拡散しやすい:ニュースメディアで取り上げられたら、単に「リツイート」するだけか、その情報を元に再発信するという。自社の発信よりも第3者であるメディア発信の情報の方が信頼性が増すと考えられているからであるという。さらにメディアで取り上げられると、テレビの情報番組などで取り上げられやすくなり、さらに多くの人に情報が拡散できる。
  • ニュースサイトで記事にしやすい情報発信を心がける:とくに販売数などの数字を適時発信することでニュースメディアが取り上げやすくなる。それをリツイートして話題を拡散する。
  • 各SNSに適した話題の探索や発信法に変える:これはSNSの会員の構成がそれぞれ異なるからで、Z世代(10代後半から25歳前後)の利用の多いTikTokでは、他のSNSであるtwitterやニュースでは話題になっていないこともあり、発信の話題をニュースメディアなどから探さず、TikTokのコミュニティーで探索する方が効果があるという。さらに投稿も縦長動画の独特なコンテンツで、Z世代の会員にウケるようなコンテンツを制作しているという。

SNSの利活用は、個人間コミュニケーションであり、特定のコミュニティーで成り立っていることから考えると、企業の情報発信は違和感があり、できれば、仲間入りのために、自社の発信を第3者の話題になるような配慮が必要だろう💡♬📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍happy01📶👦👧💡🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー:植林に動くネット企業」から

2022.7.19  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー:植林に動くネット企業」から

「木はシンプルで、信頼性が高く、安価でよく理解されている」

 コラムの著者 ロッシェル・カップ氏(ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長)によれば、この言葉は森林再生にフォーカスしたVBを設立して語ったイーシャン・ウォン氏で、多くのテック企業が植林に脱炭素の課題で興味を持っているという。

○セールスフォース・ドットコムやマイクロソフトも注目

 カップ氏によれば、まず気候変動対策として米セールスフォース・ドットコムが取り込みを紹介している:

  • マーク・ベニオフCEO:「企業が気候変動に対してもっと努力する必要がある」と感じ、仲間のCEOに「全てのCEOはネット・ゼロを実現しなければならない」と率直に語っている。実行していないCEOとは話したくないという。仲間の億万長者も、外に出て「木を植える」必要があると感じているという。
  • ベニオフ夫妻:世界経済フォーラムと提携した樹木計画基金に1億ドル、関連投資に1億ドルを拠出すると約束。
  • 同社:10年間で1億本の木の保護と回復を支援・動員することを目標にしている。

植林が炭素隔離に優れており、気候変動の影響を緩和することを示している。さらに森林再生にフォーカスしたVBを設立して語ったイーシャン・ウォン氏の言葉を引用して、

「木はシンプルで、信頼性が高く、安価で、よく理解されています。」

と語ったという。同社の目的は、シリコンバレーの「スケートリンク」の概念を植林に応用することで、単に植林するだけでなく、先進国、途上国を問わず、迅速に適用できるパッケージソリューションを提供することであるという。この自社製品を「簡単にできる森林再生」と表現し、その復元目標によって、数十年にわたり毎年70億トンから130億トンの二酸化炭素(CO2)を吸収できると試算している。植林に着目するのは、核となるソリューションがシンプルな方が、小さな欠陥やバグ、未知の問題などに煩わされる必要がないという。

マイクロソフトなは2050年までに過去の排出量を相殺すると宣言した。このときマイクロソフトはテクノロジー企業パチャマを使って炭素クレジットの検証・監視を行い、衛星データを使ってプロジェクトが主張したとおりの量の炭素を蓄積し続けることを確認するという。

今後シリコンバレーでは木の人気がますます高まるとカップ氏は見ている。🌳🌲🔧💰🏦👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇺🇸


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「横山斉理の目:天候とマーケティング、常識が通用しにくい時代に」から 

2022.7.22  日経産業新聞の記事「横山斉理の目:天候とマーケティング、常識が通用しにくい時代に」から

経験則が最早通用しない気候変動

 コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、マーケティング計画で必要な環境分析が今や気候変動などの影響で既存手法では役立たなくなってきているという。

○3C分析、SWOT分析、PEST分析が通用しない時代

 横山教授は、企業を取り巻く環境が、自社に直接影響を与えることができるタスク環境と、そうでないマクロ環境があるが、

  • タスク環境:
    • 3C分析:市場・顧客(Customer)、自社(Company)、競合(Competitor)を分析。
    • SWOT分析:競合を想定した上で、自社の強み(Strength)、弱み(Weakness)、機会(Oppotunity)、脅威(Threat)で分析。
  • マクロ分析:
    • PEST分析:政治(Politics)、経済(Economy)、社会(Society)、技術(Technology)という視点で分析、外部環境による自社への影響を予測する

これらの分析で、横山教授は、天候や天気からマクロ環境とマーケティングの関係を考察している。

日本には四季があり、マーケティング担当者はこれに合わせて計画を練る。長期的な天候の変動だけでなく、短期的な天気の変化によっても計画は左右される。降雨や気温の変動による売上変動は現場では経験則として常識として対応し、実際データはそれを支持するものが多い。

ただ、この「半ば常識」が曲者で、担当は多種多様なデータを取り扱うことから、多くは経験則で深く考えずに実行してしまう。つまり季節はまだまだ常識の範囲内だが、気候や天候はどうか。

最近は夏に夕立があるか、春の訪れの「三寒四温」はどうか。近年の暑さ、寒さ、降雨量が異常で常識を超えている。さらに酷暑、ゲリラ豪雨、爆弾低気圧、線状降水帯といった気象の「新語」が市民権を得ることになり、マーケティング計画を以前のような緻密さよりも柔軟性が求められている。🛒🧺🦠🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕happy01🌏🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:2022年上期の家庭料理、アジアングルメ日常に」から 

2022.7.13  日経産業新聞の記事「トレンド語り:2022年上期の家庭料理、アジアングルメ日常に」から

長らく続いたステイホームの出口が見えてきた昨今の家庭料理

 コラムの著者 粟飯原 理咲氏(アイランド代表取締役)によれば、国内の家庭料理のウィズコロナでのトレンドを約3万人の料理インフルエンサーが参加する「フーディストサービス」の傾向から考察している。

◯旅行気分を家庭で味わえるアジアングルメがブームに

 粟飯原氏によれば、2022年上半期トレンド料理ワード大賞で新顔にSNSで賑わした「アジカングルメ」が並んでいるという:

  • 「麻薬たまご」:ネーミングが刺激的。内容は保存容器に刻んんだ長ネギやニンニク、唐辛子などの調味料を入れ、半熟卵を漬けた韓国発の味付け卵。おいしくて中毒性があることから「麻薬」の名称で流行した。
  • 「ヤンニョム○◯」:コチジャンベースの甘辛な韓国料理「ヤンニョムチキン」が人気となった。ヤンニョム肉団子、ヤンニョムちくわなどチキン以外にも応用が効く。メーカー各社からもヤンニョム味ソースが続々と発売。
  • 「豆腐干(豆腐皮・トーカンスー)」:低糖類で高タンパク質なヘルシーな食材として注目。コンビニやスーパーの総菜コーナーにも登場した。

このようにウィズコロナで海外旅行もいけない状態でSNSで現地のカフェや屋台を彷彿とさせるアジアングルメを投稿することが日常となり、口コミではネタとして欠かせないものになったという。📺⛱👕👖👔📕🏠🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵🇰🇷🇹🇼🇨🇳🇮🇳