2024.5.15  日本経済新聞の記事「あすへの話題：抗菌剤とワクチン」から

疫病は歴史を左右してきた

コラムの著者 松本 光弘氏（元警察庁長官）が語るのは、医薬と疫病が盾と矛の関係で進展してきた歴史である。さらにその歴史も疫病と薬との鬩ぎ合いあることも考察している。

○疫病との戦いの武器は医薬品

松本氏によると薬はもともと天然成分のみであった。現代は高度な科学技術の結晶であるという。疫病が歴史を変えることも多くある。例えば新大陸では西欧人が病原体を持ち込まなければ、征服の歴史は始まらなかったかもしれない。逆に梅毒のように逆ルートで広がった歴史もある。

世界初の合成抗菌薬はドイツでドイツのパウル・エールリヒ氏と日本の秦佐八郎氏が合成した有機ヒ素化合物で、スピロヘータ感染症の特効薬である梅毒薬サルバルサンである。当時、三共商店（第一三共の前身）は、高峰譲吉氏が創薬した消化酵素(しょうかこうそ)という物質を利用した胃腸薬「タカヂアスターゼ」を販売していた。三共商店はこのサルバルサンを輸入した。その後第1次世界大戦でサルバルサンの輸入が途絶え、旧第一製薬や三共商店が相次いで国産化に成功したという。

その後、画期的な抗生物質が発見され、梅毒にも効果があった。抗生物質は細菌同士の戦いでの化学兵器である。こうしてペニシリンを始め多くの新薬が登場した。第2次世界大戦で連合軍の勝利に貢献したのも抗生物質であるとも言われている。

一方、ここに細胞でさえないウイルスが登場する。これには抗生物質が効かない。第2次世界大戦後、電子顕微鏡の登場までウイルスを見ることも不可能であった。ウイルスに対抗する武器として誕生したのがワクチンである。

ただ、武器には矛と盾の競争が存在することと同様に抗生物質は耐性菌を生み、ワクチンはウイルスの変異で作り替えなばならない。パンデミックも少なくとも数十年に一度発生発生してきた。製薬会社は膨大な研究開発費を投じて成功確率が非常に低い創薬事業に挑戦することになる。こうしてワクチン開発は採算が合わない事業とされてきた。今後ICTやAI、ロボティクスによって創薬にもさらに採算性を考慮した開発が進むことになる。🧪💊👩‍⚖️🧑‍⚖️🎓🏙️📃🏙️💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇩🇪

2024.5.14  日本経済新聞の記事「春秋：児童詩集と『太陽フレア』」から

太陽の迫力を壮大なスケールで描いた詩集

コラムの著者は、灰谷健次郎氏らが編纂した児童詩集「たいようのおなら」で思い出した、地球規模で影響を受ける「太陽フレア」について語っている。

○太陽の僅かな動静で影響を受ける地球

コラムの著者によれば、この詩集の表題作で太陽がおならをする、すると

「ちきゅうがふっとびました

つきもふとんだ

星もふっとんだ

なにもかもふっとんだ」

と太陽の迫力を壮大なスケールで描いているという。コラムの著者がはっと思い出すような事態が先日から起こっているという。「太陽フレア」の報道で、太陽表面の爆発現象が大規模に起こっているという。影響で普段観測できないオーロラが北海道でも見え、あまりおおきなおならでなければよいが。。。人工衛星や電子機器などにも大きな損害を与えるという。

考えてみれば、地球上のエネルギーの多くが太陽の活動に由来している。石油や石炭も光合成を使った生物活動の遺骸であり、太古の太陽エネルギーである。潮の満ち引きは月と太陽の引力に左右され、気象現象は、太陽光による熱射がエネルギー源である。僅かな太陽の活動の動静で、地球は微妙なバランスを崩す可能性がある。眼前の環境危機に全力で取り組むほかない。児童詩集では、「たいようのおなら」の後、宇宙人が葬式をあげるという。自滅だけはしたくない心情である。👽🌞🌊🌴🍣🐟✈️👝🚗✒️📕🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.5.12  日本経済新聞の記事「科学は幸せを招くか：社会制度と両輪回せ、サイエンスNextViews」から

科学と社会制度の両輪をうまく回す施策が必要

コラムの著者 草塩 拓郎氏（サイエンスエディター）は、文部科学省の科学技術・学術政策研究所が今年2月に公表したアンケート調査を受けて、科学技術の進歩と経済成長や健康の増進などとの関係について一定の評価がでたことを述べている。

○科学技術とウェルビーイングの関係を直接調査

コラムの著者は、同調査を担当した渡辺英一郎総括上席研究官に調査の特徴と結果について聞いている。同調査は、科学技術とウェルビーイングの関係を直接調べた調査は世界でも珍しいという。21〜25年度の第6期科学技術・イノベーション基本計画がウェルビーイングの実現を掲げたことを契機に調査が進んだ。

調査は2023年12月にインターネットによって15〜69歳の男女6600人を対象に実施し、健康や経済など22分野で科学技術の進歩がウェルビーイング（心身の健康と幸福）につながるかどうかを尋ねている。配点は、「そう思わない」を1点、「そう思う」を4点など4段階とした。得点が高いとウェルビーイングが高いことになる。

• 評価が高かった項目：健康状態（65%）や経済成長（63%）、身の回りの安全、生活の面白さ。（）内は回答が3点以上の割合。
• 評価が比較的低い項目：社会正義、マイノリティーの包摂、ジェンダー平等（いずれも35〜36%）
• 評価が最も低い項目：家計と資産、雇用環境と賃金（43%程度）、ICT化やAIの進歩がいずれの項目の改善につながっていないと見られている

このような結果から科学技術の推進に加えて、望ましい社会のあり方の議論や社会制度の改善に注力すべきとも読み取れる。

回答者の属性から評価の関係を見ると興味深い。育児や人間関係など自身の関心が深い分野で科学技術を高く評価する傾向があることも分かった。同様にSNSをよく利用する人は、科学技術が交友関係を豊かにすると答えがちであったという。

渡辺研究官は今回の評価を受けてさらに質問項目や調査方法を洗練させ、調査の精度を上げたいと考えている。一人一人が多様な幸せを実花できる社会にむけ、科学技術が果たす役割と限界を見極めることが大事だと草塩氏は示唆している。👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.5.2 日本経済新聞の記事「Deep Insight：AIのウィンブルドン現象」から

相転移現象である「エマージェント・アビリティーズ（能力創発）」で能力予測

コラムの著者 中山 淳史氏（日本経済新聞社コメンテーター）がGAFAMがこれまで築いた勝ちパターンは個人向けの広告やEC、アプリ販売であったが、AI時代には顧客企業と一緒にインターネット上に大量にあるとされる産業データから付加価値を生み出すビジネスモデルに変わると予想している。

○日本はGAFAMに真っ向からではなく特化型LLMで勝負

中山氏のコラムではまず生成AIを含むAIがすぐにでもシンギュラリティ（技術的特異点）を超える、つまり人間の能力を超えるのではないかという。それは爆発的な勢いで生成AIが拡大しGAFAMが大型投資を表明することで裏付けられそうである。

AI時代にもテニス業界に由来する「ウォンブルドン現象」が起こり得るという。つまり、門戸を外部に開いたことで海外勢が席巻を招いてしまう可能性をいう。米国勢が巨額投資をする楽観論の背景には、AIの機械学習における「スケーリング則」と呼ばれる経験則がある。それは学習の計算量、データの量、AIの性能・規模を示すパラメータの3つが大きくなればなるほど、AIを動かすLLMはより正確な回答を示すとされてる。面白いことに、理由はわからないが、「エマージェント・アビリティーズ（能力創発）」と呼ばれる相転移が、例えば計算量でいえば10の22乗から24乗で起こり、推論能力が飛躍的に向上すると言われている。さらに、この論議を拡張すれば、いつAIがどの程度進歩するかが予測できるとされる。だからこそ、GAFAMやオープンAIは巨額な投資を行って、真っ先に追従不可能なところに到達してしまおうと考えている。

日本企業や研究機関はそのGAFAMらの競争に真っ向から対応するのは得策ではないと中山氏は指摘している。そこで、企業ユースを念頭に置いた特化型LLMで収益モデルを立てるべきだという。だが、「産業データ」の難しいところがある。このデータは企業にとって価値の源泉であり、内部データであって外部には後悔しない。どんな優秀なLLMでも限られた限定的なデータでは結果は良いものとは言えない。

中山氏は、GAFAMがこれまで築いた勝ちパターンは個人向けの広告やEC、アプリ販売であったが、AI時代には顧客企業と一緒にインターネット上に大量にあるとされる産業データから付加価値を生み出すビジネスモデルに変わると予想している。💬😴🛏️🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2024.4.26  日本経済新聞の記事「社説：小売りは消費変化に賢く動け」から

小売各社は中長期の成長に向けた戦略策定を急ぐべき

2024年2月期大手小売業の決算が出揃った。社説の著者によれば値上げの浸透とインバウンド需要の増加で軒並み好成績になっているという。だが、消費者側から見れば実質賃金はマイナスが続き、「値上げ疲れ」の雰囲気も漂っている。

○機動的な価格戦略と付加価値の高い商品開発が必要

社説の著者によれば、大手小売業で群を抜いて好調なのはコンビニエンスストア業界だという。ローソンは最高益を更新し、セブン＆アイ・ホールディングスも国内で業績を伸ばした。背景には新型コロナウイルス禍後の需要があり、客数も客単価も上がったことがまず挙げられる。

高島屋では最高益を更新する中で高級ブランドが軸になっている。インバウンド需要と、株高での富裕者層の購買意欲によるものである。さらに値上げが相次いだ食品スーパーマーケットもライフコーポレーションが純利益を27％増やすなど堅調であるという。外食産業はコロナ禍以前の利益水準を上回るところが出てきた。

だが、こういった好調さの裏に消費者マインドの変化も見逃せないという。まずは節約志向の高まりで、スーパーマーケットやコンビニエンスストアの客数が減り購入点数も減少しているという。賃上げが広く波及しないために物価高で生活防衛に動く消費者が増えているとしている。しかし、小売側も低価格路線では経営体力に限界がある。つまり、そこで節約とこだわりという消費の二極化を読んでうまく動くことを示唆している。この読みには、経営の効率化はもちろん、省人化やAIなどを活用した需要予想など戦略投資が必要だと言える。🛒🧺🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵