【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「横山斉理の目:日英のスーパーマーケットの違い、英は店頭よりネットに軸足」から 

2023.9.29  日経産業新聞の記事「横山斉理の目:日英のスーパーマーケットの違い、英は店頭よりネットに軸足」から

店側の努力と顧客の期待の相互作用が店舗の充実を進める

コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授・英スターリング大学訪問研究員)は、前回に引き続き海外と国内の小売、特に英国のスーパーマーケットの違いについて考察している。

○英国では宅配時間がきめ細かく指定できる

 横山教授によれば、日本と英国のスーパーマーケット事情を見ると、英国は欧州で最もEC(電子商取引)が浸透している。原因は、コロナ禍でロックダウンが進んでことで生活必需品をECでおこうことが奨励されたことがあり、それまでネットショッピングをやったことがない消費者が初体験したこともあるという。

横山教授の観察では、日英間で店頭に対する考え方が違うように映る。日米でのスーパーマーケットは、陳列やディスプレイなど華やかにするが、英国ではそのようなところはないと言う。日米の店頭の雰囲気をよくしようとする店舗側と、店頭に足を運んで買い物をしようとする顧客の努力は、鶏と卵の関係にあるという。

日本国内のスーパーマーケットでは、明るい照明、清潔なトイレ、快適な休憩場所、ストレスが少ないレジといった店内設備や、無駄のない品出しや手の込んだ商品ディスプレイなどが、店側の努力の、また顧客側の評価の対象となる。一方、英国では、生活時間にあった宅配時間がきめ細かく指定できるECサイトとなっている。

メーカーやマーケッターは自社の製品が、どこで売れたかの関心は薄い。ネットか店頭かは顧客のブランド感やエピソードを通うじて顧客の人生に関わるものであるといったことにも関わり、日本でも英国でも関心の対象になる可能である。📱🧺🛒🏪🎁🍌🧅🥬🌽🍅🛒🧺🦠🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕happy01🌏🇯🇵🇬🇧


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「Smart Times:AI普及、人への評価変化」から

2023.9.27  日経産業新聞の記事「Smart Times:AI普及、人への評価変化」から

人の成長と学びに革命的な変化

コラムの著者 柴田 励司氏(インディゴブルー会長)は、これまで空想的な話であった「人工知能(AI)と仕事をする時代」がChatGPTや生成AIの普及で、企業として活用か、禁止かなどさまざまな論点で議論されている。インターネットや携帯電話の黎明期と同様の議論があったから、この動きは一過性ではなく続くものと思われると言う。早晩、利用ガイドや社会実装されるが、人の成長と学びに大きな変化が生じたことに注目している。

○変革期に頼りのなるのは結果的に自分

柴田氏によると、これまでの優秀と言うバロメータが変わる。情報処理能力や問題解決力が長けた人が優秀とされてきたが、AI時代では、通用しない。AIにいかに問いかけ(プロンプト)、課題を構想し、加えてAIが苦手とされる共感力が問われるようになると言う。どうやらAI時代は人間としての魅力度がバロメーターとなるという。

では今までの優秀なエリートやこれまでの優秀さをバロメーターとしてきた人たちは、今までのやり方に固執しているといつの間にか「こんなはずではなかった」という晩年を迎えるかもしれない。もちろん国や政府がこれに無策ではなく、リスキリングなど自分の行動様式や思考パターンを改変する勇気が必要となる。だが、頼りになるのは結果的には自分である。他人任せでは自分の思考パターンや行動様式を変えることはできない。

中高年のビジネスパーソンは、仕事をこなすことから、副業、スポーツ、趣味の何でも良いから別のことを本気で考える時間が必要となろう。凝りに凝り固まった脳を活性化させる必要がある。学び直しに参加することは有用である。💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「Smart Times:みんな食堂と銭湯中心の街」から

2023.9.20  日経産業新聞の記事「Smart Times:みんな食堂と銭湯中心の街」から

老若おひとり様から子育て世代まで暮らせるシェアタウン

コラムの著者 久米  信行氏(iU情報経営イノベーション専門職大学教授)は、東京都墨田区の依頼で錦糸町の街づくりを考える市民ワークショップに参加して、その構想について語っている。

○コミュニティーも孤独も満喫でき、徒歩圏で暮らせる

久米教授は下町育ちで山手暮らし、通勤地獄と職住接近という真逆な生活を味わい、定年間近の視点で街づくりを考えている。

  • ひとり様から子育て世代
  • コミュニティーも孤独も満喫
  • 徒歩圏で暮らせる
  • エコノミーでエコロジーな街
  • 誰もが健やかで生きがいのある暮らしと適度な近所付き合いが自己流で楽しめる

といったイメージである。街自身は、UR(都市再生機構)の団地くらいの規模で同心円状に創られて中心にはコミュニティーゾーンがあるという。おひとり様や子育て世代が増えると孤独化が進むので個食となり風呂も各自が沸かすのでエコノミーとはいえない。

そこで「こども食堂」ならぬ「みんな食堂」が中核になる。文字通り気軽に団らんができる憩いの場で、店舗の大食堂ではなく、食堂街風で、街定食、街中華、町洋食や町喫茶があり、早朝から深夜まで営業。満腹感プラス笑顔と元気がもらえる。料理人は日替わりで、料理付きの「住人」。お袋の味から料理男子のカレーやそばが楽しめる。月一回、好きな料理をご近所さんに振る舞い笑顔をみたいという人で、結構希望者は殺到するという。1か月の献立は学校の給食のように住人に共有され、事前予約制なので食材を無駄にしないで済む。客寄せの必要もない。支払いも地域電子通貨で割安。

もう1つの中核施設が銭湯である。裸の付き合いで仲良くなり、スポーツジムや体育館に隣接しているのでレッスンや同好会が開催されれば銭湯仲間の絆は深くなる。文化施設もあって、得意な住人が先生。仲間との親交も孤独なオタク時間も良い塩梅で進み、等身大の自己表現と地域貢献ができる、そんなシェアタウン構想である。🍛🥢💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目:食品バリューチェーン、需要予測で物流を最適化」から 

2023.9.15  日経産業新聞の記事「高岡美佳の目:食品バリューチェーン、需要予測で物流を最適化」から

需要予測+自動発注で納品リードタイムを伸ばす

コラムの著者 高岡 美佳氏(立教大学経営学部教授)が取り上げている課題は物流の「2024年モ問題」である。2024年4月からトラック運転手の時間外労働規制が強化されることに伴う、輸送力の不足である。

◯荷待ち時間の削減から発注から納品までのリードタイムに着目する業界

高岡教授によれば、多くの対策が考えられているが、納品リードタイムに注目している。ここでのリードタイムとは受注を受けてから納品までの日数で、これが伸びれば運転手や車両の手配に余裕ができ、在庫量や積載率なども含めた無駄の少ない効率的な物流を実現できる。前提になるのが需要の正確な予測である。需要が前もってわかれば、欠品間近に発注したり、追加発注をする必要がなくなる。結果的に適正な在庫を得ることになるという。

需要予測型の自動発注サービス「sinopsシリーズ」を開発・提供しているのがシノプスである。同社は新潟県内の食品スーパーを43店舗運営するウオロクにおいて、物流センターの在庫圧縮と特売品の物流センターへの納品リードタイムを長くする実験を8月にスタートした。

同社の強みは需要予測の正確さである。sinopsは販売実績や在庫情報以外に、天気予報、賞味期限、棚割り情報とおった多元量でAIによって最適な発注量を予測し自動発注する。既存の発注担当者と比較すると特売期間の追加発注を少なくできるシミュレーション結果も得たという。🛻📦🚚🫛🥢🐟👧👦📗🔉🚚☕️🍮🖥🍶😷🦠🏢🗒🏪🏢💡🔎⚡️happy01🌏🏡👝📦🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:ベトナムの電子決済、日本の先を行く可能性」から

2023.9.8   日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:ベトナムの電子決済、日本の先を行く可能性」から

キャッシュレス決済で「リープフロッグ(蛙跳び)」現象が起こる可能性

コラムの著者 三浦 俊彦氏(中央大学商学部教授)は8月末日本と同様に現金信仰が強いベトナムのを調査し、同国と日本のキャッシュレス化を考察している。

◯社会主義基盤である全国民の個人番号制度を利用

 三浦教授によればベトナムのスマートフォンなどによる電子決済は、みずほ銀行などが一部出資する「MoMo」が5割のシェアをもち、ついでLINEペイのような「ZaloPay」、東南アジア配車サービス最大手のグラブ系「GrabPay」などがあるという。とはいえ、日本と同様現金を使う人が圧倒的に多く、2019年の現金決済率は、MoMo資料から

  • 米国:30%
  • 中国:34%
  • 日本:78%
  • ベトナム:80%

となっている。さらに電子決済のアカウント開設に必要な銀行口座の保有率は2018年で

  • 日本:97〜98%
  • ベトナム:31%

と低い。販売チャネルでは露店や市場、屋台型飲食店などが多くキャッシュレス化が進んでいない。

このようなマイナス情報を見方を変えれば、キャッシュレス決済比率は日本とほとんど変わらない状態で今後の成長性を秘めている。さらに社会主義国なので、14歳以上の全国民に個人番号を割り振った「身分証明書」が発行されている。社会のデジタル化に不可欠な個人ID基盤がすでにある。ホーチミン市などではグラブの自動車やバイクも多く、移動に対するデジタル決済は日本の先を行っている。つまり、販売チャネルの整備、金融機関との連携がうまくいけば一気にキャッシュレスが進む環境にあるといえる。こうした既存の技術を飛び越して最新技術に跳躍する「リープフロッグ」現象が新興国ではよく見かけられるが、日本のように旧来の制度やシステムに固執している間に変革が遅れる事態がある。ベトナムのキャッシュレス文化はリープフロッグの可能性を秘めているという。🚗🏍️📱🏦💵👕🧼📖👚📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏happy01🇯🇵🇻🇳