2021.4.7  日経産業新聞の記事「SmartTimes：フードとウェルネスの時代」から

技術と技術、データとデータをつないで食生活を改革

　コラムの石黒　不二代氏（ネットイヤーグループ社長）は、デジタルで変化する産業で食生活に関わる産業も例外でないことについて触れている。

○フードテックで食産業を変えるには複雑な時代

石黒氏によると、2014年ごろからフードテックのスタートアップへの投資が増加し始めたという。ただ、フードテックは、最近、先進国では食の再定義が行われ、かなり複雑であることを理解しなければならないという。それは具体的に、

• 安い、美味しい、品質が高い、速い、健康的、安全

から、

• 時間をかけて調理を楽しみたい
• 楽しく語らいながら食したい
• 菜食主義・ビーガン
• 医療としての食
• フードロスをなくすことに貢献する

といった、以前になかった長いロングテールの存在が浮かび上がってきた。つまり、食文化をあげる投資だけでなく、損失部分を完全するフードテックへの投資も必要となる。さらに、問題はロングテールで少数派で、しかも市場規模が小さく、課題解決には至らない。これを解決するには、それぞれの体験をつなぎ、データも連携させて新しいサービスを生む必要があるという。🍅🍴🍽🗡🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.3.24　日経産業新聞の記事「トレンド語り：大手スーパーと中小企業連携、新たな知財創出」から

オープンイノベーションで新常態を乗り切る

　コラムの著者 橋本 虎之助氏（橋本総合特許事務所長、弁理士）は、自治体の仲介で総合スーパーマーケットとモノづくり企業が連携して新常態を乗り切る知財を生んだ事例を紹介している。

◯コロナ禍でヒト、モノの動きの制約の中で

　新型コロナウイルスの影響による新常態で、企業は、安心・安全、持続的成長を図るためコロナ対策を前向きに受け止め活動している。コロナ対策を講じるために企業の内外での技術・アイデアを活用して新しい付加価値を創造する、オープンイノベーションが有効に機能しているところもあるという。

橋本氏が紹介しているのは、京都府が仲介となり、2020年5月、イオンリテールが店舗の安全と除菌作業の軽減を課題に、府内に拠点を持つモノづくりの中小企業が集まる「京都試作ネット」が連携した事例である。「買い物かご除菌装置の開発プロジェクト」である。

京都試作ネットはこの課題を解決するために、ニューネクスト（京都市）をプロジェクトリーダーとして開発を進めた。約4ヶ月という短期間でパイロット機を完成。まさにオープンイノベーションによる新しい知財が生まれた。🧺🛒📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2021.3.22  日経産業新聞の記事「SmartTimes：DX、立ち位置から考える」から

DXの推進主体かDXのイネブラーか

　コラムの高宮 慎一氏（グロービス・キャピタル・パートナーズ代表パートナー）は、新型コロナウイルスによって商品・サービスを提供する企業に待ったなしでDXが迫っているが、その具体的な考えについて触れている。

○DXの対象領域は３つ

　高宮氏によれば、まず自社の立ち位置を確認する必要があるという。つまり、DXによってビジネスモデルや業界全体の変革を目指す事業主体か、それとも、事業主体のDXを支援するイネブラーかである。高宮氏は、例として飲食業を取り上げている。

• 飲食業では、イートイン、テイクアウト、デリバリー、ECでの冷蔵冷凍食品といった多様な商品形態とチャネルでの展開がある。
• こういった展開でDXのイネブラーとしては、Uber Eatsはユーザーがデリバリーで注文できるアプリを展開し、バイクや自転車による配送も手がけている。これ以外に、デリバリーサービスやテイクアウトの注文を一元管理するスタートアップや調理の生産管理に特化した支援サービスを提供するところでDXを図ることもできる。

さらに高宮氏はDXを対象領域を３つ挙げている：

• 顧客と対面するフロント領域のオンライン化
• のこるリアルなオペレーションを効率化して別の形態に変化させるDX。事例として飲食業では話題の「ゴーストキッチン」がある
• 関係するステークホルダーを巻き込んだ業務プロセス全体をを再設計するビジネスモデル自体のDX。飲食業では、複数ブランドをゴーストキッチンで一括調理して、デリバリーやテイクアウト、ECの複数チャネルで提供するといったビジネスモデル全体の刷新である。

さらに、DX推進には、人材に関わる組織づくりや能力の養成が不可避である。🍙🍽🗡🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021..3.16   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：農産物のECサイト盛況の影で」から

安全性や産地偽装などの課題も

　コラムの著者 窪田新之助氏（農業ジャーナリスト）は、新型コロナウイルスの感染拡大で、農産物を扱う電子商取引（EC）サイトが盛況であり、農家や産地にとって売り先が増えることは歓迎できるが、消費者との間で課題もあるという。

◯JAみっかびの先行例

　窪田氏によれば、農林水産省が「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」で基本的に禁止している一般商品の「無農薬」、「無化学肥料」の表示は、直接取引の例外を除き、ECサイトでは野放しであるという。これは１つの例であるが、産地偽装など業者側で農業に関する法律や制度を熟知しない事例が多くあるのだという。

それを懸念し、独自のECサイトを作ることにしたのがJAみっかび（浜松市）で、今秋から運用し始め、まずは取扱量の７５％を占める温州みかんを重点的に販売する予定であるという。最新の選果機で生産履歴をデータとして蓄積し、商品に産地の保証を行うことで信頼性をあげるもの。産地にとっても消費者にとっても安心して売り買いができる場を提供するのがJAみっかびの狙いである。さらに、多くのJAサイトと異なるのは、周年で多品目の農産物の売り買いができるところも特徴である。さらに農家から商品の物語を記載するなど栽培の意気込みを伝えるなどの努力がある。🍊🛒🤖🥬🧅🚜💻✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🇯🇵

2021.3.11   日経産業新聞の記事「WAVE：マンガに学ぶ専門知識」から

話題の事項ばかりでなく専門領域の俯瞰も

巣ごもり生活と春休みで自分自身も子どもたちも過ごし方が困っている人もいるだろう。コラムの著者 成田 宏紀氏（DCIパートナーズ社長）は、その中で子どもとも一緒に楽しめ、専門知識も理解できるマンガを紹介している。

◯擬人化で親子で理解

　成田氏によれば、近年の「マンガでわかる〇〇」という形で専門書の内容をマンガで伝える著作があるが、従来のコミック本コーナーでのレベルを思われるかもしれないが、侮ることなかれ十分に為になるという。成田氏によれば：

• 「ナニワ金融道」：金融関係の研修などで利用
• 「インベスターZ」：投資家に注目
• 「JIN-仁」：ライフサイエンス業界での専門書と並んでいる
• 「はたらく細胞」：成田氏自身が推薦、生命活動をつかさどる細胞を擬人化

などがあるという。成田氏が薦める「はたらく細胞」は、最新の免疫学で花形のT細胞ではなく、少し地味な好中球が主役で、面白いという。多くの専門家や投資家でさえ、気にしない好中球であることは、かえって免疫学全般を俯瞰できるメリットがあるという。また、擬人化されたマンガであればこそ、日常生活と結びつけやすく、子どもたちにも受け入れやすい。まさにマンガの時代であろう📖💺👓👩‍🦯😷🦠📶💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵