2018.7.18　日経産業新聞の記事「トレンド語り：居酒屋離れ、育児や働き方改革、影響」から

就業後の時間拘束の見直しが背景

コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師）は、日本フードサービス協会の業態別売上高の傾向から「パブレストラン・居酒屋」のみが前年割れを続けている背景について考察している。

○外食業全体のニーズは増加

　外食産業全体ではプラス傾向に推移しているのに、いわゆる「居酒屋離れ」が継続しているという。こうした傾向は３年前から継続しており、「飽ききた」といわれメニューの刷新などを行ったが効果があるとはいえないようだという。どうやら構造的な問題が背景にありそうだ。

顧客の高齢化なども要因だが、職場環境の変化にあるのではないか。ランチタイムのホテルのレストランは以前は主婦どうしの食事が多かったが、最近は職場の懇親会などが増えているという。１つは育児などで夜の時間に自由がなくなってきていること。２つめは働き方改革で会社が個人の時間を優先する傾向にあるという。つまり、就業後の時間を拘束するような文化自体が見直されてきているのだという。これは日本の「企業文化」の大きな変換点かもしれない。

 かつて企業の宴会頼りだった温泉旅館が苦境に立たされたように、個人客に焦点を合わせた宿泊施設が業績を伸ばした。同様に外食産業全体ではニーズが増加傾向であるので、まさに知恵の見せ所と、山本氏は示唆している。🍴🕛🏭💻🎓🏢💡⚡️🌏