2011.8.9   日経産業新聞の記事「科学技術と社会連携のカギ⑤」から

問題解決が科学技術の有用性を伝える

コラムは、研究機関と住民が連携して、地域の問題解決に活かす取り組みの事例を紹介。科学技術を身近に利用することで、科学技術の有用性を住民に理解してもらい、地域の課題も解決するというものだ。

【滋賀県長浜市＋京都大学】

長浜市：１万人の市民のゲノム（全遺伝情報）情報を匿名化して蓄積（健康診断などで市民が提供した細胞から採取）

→市民側がNPOを作り、率先して協力を依頼

京都大学：がんや生活習慣病とゲノムの関係を調べる疫学研究、情報提供者へ成果を還元

【茨城県つくば市＋科学警察研究所】

つくば市：GPSを使った子供の行動調査、聞き取り調査

科学警察研究所：新しい防犯システムや地域の防犯計画の策定に活かす

【熊本県熊本市＋大学】

熊本市と大学：水害情報を公開

住民と市：意見や問合せで防災計画や観測システムの改善へ

まさに、地産地消に近いエコシステムで学官連携が出来つつある。問題は、企業がこの輪の中にどうはいるか

2011.8.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：『キリンの法則』証明はこれから」から

本社との距離で業績が決まる？

コラムの話題は、海外戦略を積極的に進めている企業にとっては危惧？かもしれない。コラムの著者によると、米国ウォールマート・ストアーズが米国やその国境に近い国々では業績が良好で、欧州や日本では厳しい。さらに韓国では撤退までおこったという。いわば「ウォールマートの法則」が成り立つという。

この例を真とすると、キリンホールディングスがブラジルのビール会社を買収した件は、本社のちょうど地球の反対側で、かなりの苦戦を強いられるというわけだ。確かに、アジアやオセアニアでも決して良い業績ではないとすれば、ブラジル進出は？となるわけだ。しかし、コラムの著者は抜け目なく、ブラジルで成功すれば、新しい「キリンの法則」が生まれると。

何れにしても、私を含め評論家の立場で、現場の努力をさておき、このようなことを述べること自体不謹慎かもしれない。しかし、多くのＸＸ法則は、新時代では必ず破られ、新しいＹＹ法則が生まれてきたのも歴史的な事実。是非、酷暑の夏、喉をビールで潤しながら、新法則を見出すのも夏休みの課題かもしれない。

2011.8.8   日経産業新聞の記事「科学技術と社会連携のカギ④」から

科学技術の『伝達者』の普及を

コラムは、日本科学技術未来館の資料を掲載し、科学技術と社会をつなぐ「科学技術コミュニケーター」を紹介している。役割は明確だが、認知度がまだまだ低く、反って、市場規模が小さいことから、科学技術コミュニケーターを本業にすることは難しいという。

科学館の職員や研究機関の企画・広報担当者、理科実験の指導員など目指すもので、東日本大震災後、科学技術コミュニケーターが放射線に関する講座を開き正しい知識を伝えようと奮闘したとのことである。

一般の人にも科学技術を身近に感じてもらおうと、育成や取り組みは盛んだ。２００１年から日本科学未来館は科学技術コミュニケーターの養成制度を開始している。また、北海道大学、東京大学、早稲田大学なども専門の養成コースを設けている。

しかし、認知度が低いのは、非常にもったいない。科学技術の日本として今後、国際的に科学技術コミュニケーターのような橋渡し役が重要になる時期だけに、国内の研究機関だけでなく、国内外の活動展開と連携してほしいものだ。

2011.8.5   日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：節電の夏にハンモック」から

ハンモックが寝具替わり

コラムの著者であるブームプランニング社長　中村康子氏が、今年の酷暑と節電対策で薦めているのは、メキシコ製の手あみの「メキシカンハンモック」である。

このハンモックは、通気性がよく、身体が蒸れず、寝汗かかない上にリラックスしてよく眠れるという。手作りだけに制作は約3週間。色も豊富で、身長や体重に合わせて選べ、女性には特に人気だという。

賢く涼しく夏を過ごす「エコクール」の道具として口コミで広がったようだ。利点を取り込んで、新たな生活習慣になる可能性もある。

世界各地の、とくに熱帯に近い地域での生活の知恵が、エコクールへのヒントになりそうだ。

2011.8.4   日経産業新聞の記事「科学技術と社会連携のカギ③」から

実験教室が人気

コラムは、内閣府の資料や白書を参考に、日本人の科学技術に対する理解や関心は、欧米などに比べて低いと示唆している。一方、世論調査では、「科学技術への関心と理解を深める機会は十分にある」との問いに、３４．３％が「はい」、５７．７％が「いいえ」となっており、「機会があれば科学者や技術者の話を聞いてみたい」との問いに、６１．８％が「はい」、３７．２％が「いいえ」という異なった結果を出している。つまり、科学技術に触れる機会が少なく潜在的な興味や関心を引き出せないでいないという要因が浮かび上がったことになる。

東京理科大が近隣の小中学校に、大阪大学が高校に大学院生を派遣して、「実験教室」を開き、最先端の科学を体験できる場を提供して、生徒からは好評だという。東京大学地震研究所では市民向け公開講座を積極的に開き、市民と科学者が気軽に話せる「サイセンス・カフェ」などの催しも人気だ。

このような実践的な試みは、科学を担う人財の育成にもつながるだろう。日本人宇宙飛行士やノーベル賞受賞者の幼年期に多くの実体験があって、そのワクワク感が人財の育成に良い影響を与えてきた。