2011.5.5  日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：伊スニーカー快走のワケ」から

「記号消費」の対象のシフトが消費を変える

コラムの著者　立教大学経営学部教授　高岡美佳氏によると、記号消費が従来の生産ロットが大きく、製品のライフサイクルの長いモノから、ロットが小さく、サイクルが短いモノにシフトしているという。

コラムで紹介されているイタリアの高級紳士靴メーカーの靴は決して安くない。だが男性雑誌に取り上げらた途端、ほぼ3倍のペースでうれているという。雑誌の載った商品の指名買い。この傾向は、靴だけに止まらず、紳士服、紳士用品にみられる傾向だという。つまり、かつては雑誌がファッションの参考書であった。ところが、最近は雑誌に掲載されたモノを取り置きまでして購入する高級品カタログとなっている。モノに付随する記号はブランドバックを持つことによるステータスであったが、今やそれが稀少価値で、特定の人々にだけ分かるオーセンティックな価値に変化しているという。

誰もが、高付加価値と認めることから、本物の分かる仲間が未知めるモノへシフトし始めている。

2011.5.5  日経産業新聞の記事「DATAでみる世界経済：新興国のネット人口」から

利用者数だけを見ると大きいが、課題を残す普及率

記事のデータでは、新興国・発展途上国のインターネット利用者数（ITUのデータ）が2008年に8億5千人となり、先進国を逆転。2010年まで１６％の増加と急増だ。ただ、普及率は、そこまでいかず、欧州では、６５％、中国、インド、インドネシアと大人口の大国では、アジア太平洋地域で約２２％と低い。人口増と、所得水準の向上、高速通信網の発達がネット人口のカギだ。

このような増加でのビジネスは、Eコマースやネット広告のグローバル化を生もうとしている。ただ、これらも順風満帆とはいえない。多くの新興国が、権威主義的な政治体制にあり、コンテンツや接続の規制があるのも事実だ。

ネットをTVやラジオ、雑誌新聞と言ったマスメディアの普及のアナロジーで考えるならば、中国の壁新聞で、当時中国当局の動きを見た時代から、規制はあるもののインターネットでの動画配信やソーシャルメディアの展開が現実となった今、大きなマーケットとなることは事実だろう。

2011.5.12  日経産業新聞の記事「会議を変える勘所⑤：受け身の参加者を引き込む」から

ホワイドボードは使いよう

コラムの著者　会議力向上員会員会議ファシリテーター普及協会代表　釘山健一氏によると、会議を変えたいなら、発言をホワイトボードに徹底的に書くことで状況が変わるという。

その極意は、同氏によれば３つ：

• その一：意見を要約する必要なし
  • 板書をするのはキーワードだけでOK。文脈をまとめることや1つの発言に1つのキーワードといったルールは無視してよい。つまり、板書議事録ではないということ。
  • 要約すると参加者が、書いてもらえるとなって、議論に参加しない
• その二：その頑張りすぎないこと

• 一所懸命に板書を行うと参加者が受け身になってしまう

• その三：参加者を動かしながら進行を
  • 出来る限り板書に参加者を参加させる。例えば、「ホワイトボードのところに来て説明して下さい」とか、「今の発言はホワイトボードのどの部分のことをいっているのですか」、あるいは、「ホワイドボードに書き込みながら話して頂けませんか」・・・など。

会議の成否は、参加者が主体的に参加すること。自分の席を立って、動いてもらうことで会議を「担う」演出が必要だということだ。

2011.5.11  日経産業新聞の記事「人を動かす図解力⑩」から

グラフや表の利用で陥りやすい誤りとは

コラムでは、グラフや表が、発信者の思いこみや主観的でないことを示し、情報が一覧できて相手に理解されやすい特徴を更に活かすポイントについて解説。

【グラフや表の作成後のポイント】

• 相手が立ち止まり、改めて考る手間を省くために以下をポイントと考えよう！

1. タイトルは、グラフや表から得られる結論を使う

▶「○○売上推移」ではなく、「○○の売り上げは前年比□％上昇」といった具合に

1. 線や矢印を使って、グラフや表のみてほしいところを強調

▶上昇を示すカーブや矢印、囲み、差分やギャップを矢印で表現

1. データの出所を記入する

▶発信者のメモとなるだけでなく、聞き手に更に詳細な調査ができるための配慮と情報が信用できることを示す

【資料が出来たら】

• 一晩寝かせて、分かりやすい表現か、誤解がないか、独りよがりになっていないかを再点検
• 相手がどうすれば理解しやすいかを、相手の立場で考えることを忘れない

テクニック以前に、相手の立場で理解しやすい資料かどうかを常に工夫することをコラムの著者は繰り返し注意している。日頃の訓練が必要だ。

2011.5.10  日経産業新聞の記事「哲学で拓くＢＩＺテク⑬：フーコーに学ぶ組織力」から

「規律・訓練」も使いよう

コラムでは、フランスの現代思想家ミシェル・フーコー（▶　参考）を紹介している。

フーコーは一貫して権力の仕組みを分析、批判してきたという。権力とは、時には人々を管理するために、管理しにくい人間には負のレッテルをはり排斥する。さらに、支配のために新しいテクノロジーを生む。

下図の監のアイデアも、中欧の監視棟から、囚人たちを常に監視でき、これを心理的に活用して、誰も見ていないときも、監視されているという意識から、自らを律するという。

▶パノプティコン（一望監視施設）

フーコーは、このような「規律・訓練」と新たな権力と考えた。現代社会では、学校はもとより会社でも「規則・訓練」である権力を受け入れ、組織化される。

コラムでは、ある程度の組織への忠誠心に基づく組織の一体化は、組織力を使う場合必要だと説きます。つまり、規則や訓練はある程度必要で、組織力を育み、強いチームをつくるテクノロジーともいえる。フーコーが示唆したのは、まさにこの点であった。