2010.12.22の日経産業新聞の「デジタル文具で高める仕事力⑥」より

コピペもうまく使えば自分の思考時間を生むことに

コラムの著者である高畑正幸氏　（▶　参考）が今回紹介していることとして、メールや文章の定型文登録やひな型の利用だ。

事務的なメールに対する返答に、ひな型をつくっておき、それをコピー＆ペーストして、必要事項を正確に記入すれば、ミスや記入時間を大幅に減らせるという。

さらに、良く使う取引先名や担当者名なども、日本語変換の辞書登録機能で登録する。高畑氏の場合は、例えば、以下のような登録をしているそうだ：

「たいおせ」⇒（変換）⇒「○○様、大変お世話になっております。XX会社△△部の高畑です。」

「よろ」⇒（変換）⇒「よろしくお願いいたします。」

「いそきょう」⇒（変換）⇒「お忙しいところ大変恐縮ですが、何よろしくお願いします。」

「あけおめ」⇒（変換）⇒「新年明けましておめでとうございます。旧年中はたいへんお世話になりました。本年もよろしくお願いいたします・」

こういった省略も、自分にとって「忘れず」、「一般名詞と区別して」、「ひねりすぎず」登録することがコツだそうだ。

重要なことは、繰り返し作業を自動化して「考えないですむ仕組み」を考えることだそうだ。悩み多い今のビジネスパーソンには必須のスキルかもしれない。

2010.12.22 日経産業新聞の「ネットのチカラ第4部プラットフォームを創る（下）」より

マーケティング情報はソーシャルメディアと位置情報からGET

コラムでは、ゲームといった仮想空間とリアルの地域の産物、旬のイベント情報ととリアルの場所といったネット上の情報と位置情報が融合し、新たな商機生んでいるという。いわゆる「ジオメディア」だ。言い換えれば、巣籠り型のこれまでのネット通販からアウトドア型のネット通販だ。街に出て歩くことで「居場所」、「会った人」、「購買履歴」といったマーケティングの基本情報が、商品の提供者側に入り、購買者も稀少な商品やサービス、イベントを楽しめるという。

町単位の位置情報から、沿線情報、ショッピングモールや商店街と、規模は様々。だが、生活者は、既に訪れたサービスの価値や購買体験を手に入れたり出来ることもあって、口コミ情報と同様に、有益な他人の評価を期待できる。

これらの個人の移動情報もモバイル情報も、コラムによれば、NTTドコモのR&Dセンターで蓄積され、解析できるという。既に個人情報保護としてはグレーな領域だ。しかし、商品企画者にとっては垂涎の情報でもある。

2010.12.21 日経産業新聞の「データ分析達人めざす７」より

机上調査から時には街角調査でヒントをえよう

コラムでは、エコポイントと中国人観光の様子を統計だけでなく、街歩きで量販店の長蛇の列を目撃したり、ホテルや観光地での中国人観光客の行動を見ると、統計資料の検証にもなり、気付かなかったデータの特性を見出せるという。

中でも面白いのは、タクシー運転手や商店主らのアンケートによる「景気ウオッチャー調査」の統計。街歩きばかり出来ない場合、現場の様子を知る手掛かりとして、日頃から街角景気に敏感な人による「景気ウオッチャー調査」は役立つという。中でも、ウォッチャーのコメントを集めた「景気判断理由集」（▶　例 ）は実感できるデータとして使える。

現在の時点では景気ウオッチャーの肌肌感覚では、どうだろうか？コラムでは、「底打ちの兆しが芽生える」とあるが…

2010.12.21 日経産業新聞の「ネットのチカラ第4部プラットフォームを創る(中）」より

電子商取引（EC）はソーシャルネットを使って、他人評価を利用

コラムではアマゾンジャパンで社内『シンデレラ』を紹介。『シンデレラ』は、女性靴の平均的な足を持つ社員である。彼女の商品レビューネットでの消費者が群がる。つまり、自分が靴を履く『代行』で商品を評価し、さらに代行者の評価も行うという。

ECの規模は今や実際の店舗を凌駕する売上規模だ。９月に増床した三越銀座店の１か月の売り上げを楽天とヤフーは、一日で売り上げる。

さらに、所謂ネットカリスマによる口コミが売上にも大きく影響する。すでに、どんな言葉で購買行動に結びつくかは機械によるキーワード探索から今や、ヒトが購買行動をとった足跡、購入者のプロファイル、利用頻度などを綿密に調査した上での検索技術に移行しつつある。

ECは今まではバーチャル、つまりネット内で閉じた世界であったが、楽天は東百貨店でリアルの物産展を開催。結果、ネットでの人気がリアルの集客につながった。マルイは、楽天のネット市場で仮想店舗をあえて開店。リアル店舗でのイベントと連動してECを促進、集客している。

もはや仮想も現実もなく、そこにあるのは信頼する商品情報をヒトの評価で行う時代になった。

2010.12.20日経産業新聞の「デジタル時評：電子書籍、日本語対応の行方」より

先行ダッシュの国内標準「ＸＭＤＦ」、国際的には「ePUB」が優勢

コラムでは、多く出版各社が注目する電子書籍のフォーマット。インターネット標準から生まれた海外勢に対して、2000年から電子辞書などで国内で流通しているＸＭＤFフォーマット。日本語独特の禁則処理、ルビに対応していない欧米のePUB。国内では、規格の乱立で、端末も複数の規格に対応しているケースが多い。しかし、機器の購入の範囲は狭くなる。また、コンテンツの国際的な流通にも不利だ。

電子書籍が紙の書籍とどう切り分けるかといった課題も置き去りだ。さらに、統一フォーマットなしでは普及の足かせとなっている。海外では、電子書籍の展開でインターネットを軸に、試行錯誤が多く、そこから生まれるであろう技術やノウハウ、スキルは、何れ国内の出版留まっている日本業界にとって、大きくリードされることになりかねない。