2021.4.13  日経産業新聞の記事「眼光紙背：変わらない日本アニメの苦境」から

国内空洞化と衰退の道を辿りつつあるアニメ業界

コラムの著者は、昨年の劇場版「鬼滅の刃」や今年話題のアニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」が好評な背景にアニメ業界の苦境があることについて危機感を感じている。

○伝統も技術もコンテンツの量も世界の上位ありながら

　コラムの著者によると、アニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」は公開初日から30日間の累計興行収入は70億円を突破。観客数は451万人を超えたとされている。

日本のアニメは海外でも高い人気を得ている。海外のアニメファンは日本アニメの高度な作画技術と演出、3Dと2Dの融合に感銘するという。多くの外国人は、制作スタッフが米シリコンバレーのテック企業の従業員並みの報酬を得ていると思うらしい。それが実態と駆け離れていることは国内でも認知されていない。

問題は大多数のアニメーターが生活もままならない低賃金では、日本のアニメは産業として維持できないことを意味している。伝統も技術もコンテンツの量も世界のトップクラスにありながら、やがて衰退すると危機感を感じる人は少なくない。技術やノウハウの継承を含め、なんらかの対策を講じない限り、未来のアニメーターは育たない。さらにそれは海外へのアウトソーシングを進め、空洞化を招く。アニメも国内が空洞化する産業になることは避けたい。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.4.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：創業の精神に立ち戻る」から

東京通信工業からソニーに改称した裏話

戦後の焼け跡から産声をあげた東京通信工業がソニーに名前を変えた1958年から63年ぶりに今年4月1日からソニーグループになったが、コラムの著者は、その裏話を述べている。

○そしてソニーグループへ

　コラムの著者によれば、改称の直接要因は、独自でトランジスタ技術によるトランジスタラジオで米国に進出しようとしたが、米国人には「つ」の発音が苦手で、東通工（とうつうこう）という名前が覚えてもらえなかった。そこで商売のしやすい「SONY」の新社名を採用したという。

さらにソニーOBである長内厚氏（早稲田大学ビジネススクール教授）によると、SONYという新社名は当時物議を醸し出したという。つまり、大手企業が、例えば八幡製鐵、松下電器工業のように、社名に業種を織り込むことが常識であったという。そこで金融機関は「ソニー電子」を推したが、盛田昭夫氏らの幹部はこれを否定。将来、自社が社名の縛りで業種を超えないようなことがあればよくないという意向だった。

そのソニーが今年4月1日にソニーグループと改称し、「エレキの会社」から脱却し、エンタテイメント、金融、テックの融合会社として新会社として新領域を切り開こうとしている。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.3.30 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：バーチャル職場の潜在力」から

ZOOM疲れ解消の模索が始まる

　コロナ禍でテレワークが新常態となると、仕事を進めるには良いが社会的側面や人間関係、偶然の出会いは起こりにくい。社員は孤立感を抱き、思いがけない会話からアイデアが生まれることもない。コラムの著者 ロッシェル・カップ氏（ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長）は、そこで多くの企業がバーチャル職場を模索し始めたと語っている。

○オンラインゲームでの技術なども導入

　カップ氏によると、ZOOMなどのテレワークツールは会議などには適するが、社員同志の交流を有無には不向きでZOOM疲れが広がっているという。

そこで企業も職場の代替手段を求めてバーチャル職場やバーチャルヘッドクオーター（本社）を模索し始めているという。一般的なバーチャル職場は、社員が仮想空間でアバターとして参加し、机や会議室、カフェエリア、オープンスペースなどが設定されたものである。従業員は実際の職場での動きや自発的な会話が可能である。事例として、カップ氏は、Virbelaを紹介している。このプラットフォームでは、現実世界のダイナミクスとソーシャルインタラクションを再現し、「ビデオ、チャット、電子メールではできない方法でコミュニティとカルチャーの感覚を維持する」という。さらにオンラインゲームで使われるユーザーが自分の近くにいる人の声だけを聞き、遠ざかると静かになる「スペいシャル技術」を使っているものもあるという。いくつかの米国企業では試行が行われ、ビデオ会議と合わせて仕事に場所や時間管理なども考慮したものもあわられてきているという。🌇🛠📰🚗🚘💰💴📖✈️😷💺💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇺🇸

2021.3.29   日経産業新聞の記事「眼光紙背：エヴァンゲリオン・進撃の巨人とユーチューバー」から

海外のコンテンツビジネスは潤沢な資金で凌駕

コラムの著者は、アニメの「シン・エヴァンゲリオン劇場版」と「進撃の巨人」がこの春完結することからサブカルチャーの平成から令和での変化について触れている。

○サブカルチャーの社会的、文化的地位を高めた平成時代のおわり

　コラムの著者によれば、アニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」が好調で、最初のテレビ放映開始から26年が経過したという。「自己とは」「他者とは」を問い続けた野心的な同作品は、新劇場版、旧劇場版、テレビ版を合わせて最後の決着をつけたものだという。漫画では、2009年に月刊誌で連載の始まった「進撃の巨人」が4月に完結する予定だという。

バブル崩壊から始まった平成時代は既存の権力が衰退し、一部のマニアのものだったアニメなどのオタク文化が急速に社会的、文化的地位をあげたときであった。その代表格でであった両作品が終了する。と同時に、海外では令和に入り、社会性と娯楽性を兼ね備え、社会現象となるものがでようとしている。米国では、アメコミが元になった「ジョーカー」や韓国では映画「パラサイト」やドラマ「愛の不時着」などさまざまな話題作が潤沢な資金を得て制作されている。

日本では、おふざけの動画共有で稼ぐユーチューバーが注目されているが、よりよい表現がまだあるのではないかと、コラムの著者は心配している。🎥💺🍺⛸👜🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.3.19  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：富士ソフトの仮想オフィス、リアル以上の価値」から

アバターを使った仮想オフィス

　コラムの著者 西川 英彦氏（法政大学経営学部教授）は、富士ソフトのバーチャルオッフィス「FAMoffice」を事例に在宅勤務の不満を解決することで付加価値を産んだことについて説明している。

◯ワンフロアで一体感を生んだ

　西川教授によれば、バーチャル（仮想）オッフィスがリアルを超えることで付加価値を創造するという。緊急事態宣言を受けて同社では７割の社員がテレワークを始めたという。だが、社内アンケートをするとすこぶる悪評である。ほとんどが、ちょっとしたコミュニケーションができないといった不満が上位を占めた。上司は部下の状況が把握できないといった不満。部下は、上司や同僚の状況がわからず、相談しにくいといった不満もあった。

多くの企業が新型コロナウイルスの感染拡大とDX（デジタルとランスフォーメーション）で同じような課題を抱えていると考え、解決するシステムがあれば市場性があると思われた。そこで同社は「FAMoffice」の開発を進め、社内で昨年7月からテスト運用を開始したという。

社員は毎朝ログインし、ネット上のオフィスに出社する。自分のアバターを操作して、部署の座席に着席する。一方、ログオフすると、退社したことになる。出退勤の時間はログオン時間として画面に表示される。

• アバターを会議室に入室させると、すぐにビデオ会議ができ、従来のオンライン会議のようにURLを送るなどの手間はない。
• プレゼンテーションの画面の表示や共有、共同編集も可能である。
• 会議室内にいる社員のみ、アバターに本人の映像が小さく表示され、常に画面に映るというストレスもない。
• アバターが「ランチ中」や「出張から戻りました」とつぶやくことで、自分の状況を周りにしらせることもできる。
• 画面上のアバターを動かし、話したい上司や同僚のアバターに近づけると、オンライン上で会話や打ち合わせが3人まで可能となる。
• こうしたアバターの動きで上司は部下が仕事をしていることが実感でき、部下は上司にさぼっていないことをアピールできる。

同社は、リアルでは３地域に分散していた事業部がバーチャルオフィスでワンフロアになり、今まで以上にコミュニケーションが取りやすくなったという。さらに、一体感も生まれたという。リアルを超える価値であり、社員の帰属意識が上がる可能氏があるという。💺📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵