2021.5.7  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：広がるサブスクリプション、多様化する消費の選択肢」から

モノを買わないのではなくサービスだけ買う選択が増えた

　コラムの著者 三浦　俊彦氏(中央大学商学部教授)は、もともと新聞など定期購読を意味していたサブスクリプションが色々な業界に広がっていることについて語っている。

◯スポット的な使い方から長期間の特定サービスへ

　三浦教授は、定期購読の対象がこれまで以上に広がっていることから、トヨタ自動車のグループ会社KINTOなどを事例に、消費者の行動の変化を紹介している。

KINTOはトヨタやレクサスの新車を月額3万円から、3、5、7年契約で乗れるもの。確かにレンタカー会社は昔からあるが、仕事や旅行で数時間や数日借りるだけだったが、このサブスクリプションでは、3年など長期になる。洋服のエアークローゼットは月額7480円のプランで300ブランド以上から3着を選べる。

KINTOもエアークローゼットも買っているのはモノではなくサービスである。違いはモノはモノ自身（車や洋服）で、サービスとは、モノの機能（車なら速い移動、洋服なら保温や自己表現）である。車を売るのがメーカーで、車の機能だけを売るのがサービス業（レンタカー会社・タクシー会社）である。

これまでは、お金があればモノ（車・洋服）を買い、ずっと使い続ける一方、お金がなければ、そのサービスが必要な時にだけ。レンタカー会社や貸衣装会社から借りていた。それがこれまでと違うのはお金があってもモノを買わなくなったということである。正確に言うとモノを買わなくなったというより、モノを買う場合とサービス（モノの機能）だけを買う場合に、選択肢が増えたと言うべきであろう。さらに、レンタカーのようなスポット利用だけでなく、長期間の特定サービス購買は住宅（家を買わないでマンションやアパートメントを借りる）など少数に限られていたという。それが、車、衣服、家電、映画、ゲームなど、どんどん業界をこえて広がっているという。

「所有」と「使用」が分離された今日、消費者行動は大きく変革する可能性がある。👚🚗📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵

2021.4.13  日経産業新聞の記事「眼光紙背：変わらない日本アニメの苦境」から

国内空洞化と衰退の道を辿りつつあるアニメ業界

コラムの著者は、昨年の劇場版「鬼滅の刃」や今年話題のアニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」が好評な背景にアニメ業界の苦境があることについて危機感を感じている。

○伝統も技術もコンテンツの量も世界の上位ありながら

　コラムの著者によると、アニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」は公開初日から30日間の累計興行収入は70億円を突破。観客数は451万人を超えたとされている。

日本のアニメは海外でも高い人気を得ている。海外のアニメファンは日本アニメの高度な作画技術と演出、3Dと2Dの融合に感銘するという。多くの外国人は、制作スタッフが米シリコンバレーのテック企業の従業員並みの報酬を得ていると思うらしい。それが実態と駆け離れていることは国内でも認知されていない。

問題は大多数のアニメーターが生活もままならない低賃金では、日本のアニメは産業として維持できないことを意味している。伝統も技術もコンテンツの量も世界のトップクラスにありながら、やがて衰退すると危機感を感じる人は少なくない。技術やノウハウの継承を含め、なんらかの対策を講じない限り、未来のアニメーターは育たない。さらにそれは海外へのアウトソーシングを進め、空洞化を招く。アニメも国内が空洞化する産業になることは避けたい。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.4.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：創業の精神に立ち戻る」から

東京通信工業からソニーに改称した裏話

戦後の焼け跡から産声をあげた東京通信工業がソニーに名前を変えた1958年から63年ぶりに今年4月1日からソニーグループになったが、コラムの著者は、その裏話を述べている。

○そしてソニーグループへ

　コラムの著者によれば、改称の直接要因は、独自でトランジスタ技術によるトランジスタラジオで米国に進出しようとしたが、米国人には「つ」の発音が苦手で、東通工（とうつうこう）という名前が覚えてもらえなかった。そこで商売のしやすい「SONY」の新社名を採用したという。

さらにソニーOBである長内厚氏（早稲田大学ビジネススクール教授）によると、SONYという新社名は当時物議を醸し出したという。つまり、大手企業が、例えば八幡製鐵、松下電器工業のように、社名に業種を織り込むことが常識であったという。そこで金融機関は「ソニー電子」を推したが、盛田昭夫氏らの幹部はこれを否定。将来、自社が社名の縛りで業種を超えないようなことがあればよくないという意向だった。

そのソニーが今年4月1日にソニーグループと改称し、「エレキの会社」から脱却し、エンタテイメント、金融、テックの融合会社として新会社として新領域を切り開こうとしている。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.3.30 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：バーチャル職場の潜在力」から

ZOOM疲れ解消の模索が始まる

　コロナ禍でテレワークが新常態となると、仕事を進めるには良いが社会的側面や人間関係、偶然の出会いは起こりにくい。社員は孤立感を抱き、思いがけない会話からアイデアが生まれることもない。コラムの著者 ロッシェル・カップ氏（ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長）は、そこで多くの企業がバーチャル職場を模索し始めたと語っている。

○オンラインゲームでの技術なども導入

　カップ氏によると、ZOOMなどのテレワークツールは会議などには適するが、社員同志の交流を有無には不向きでZOOM疲れが広がっているという。

そこで企業も職場の代替手段を求めてバーチャル職場やバーチャルヘッドクオーター（本社）を模索し始めているという。一般的なバーチャル職場は、社員が仮想空間でアバターとして参加し、机や会議室、カフェエリア、オープンスペースなどが設定されたものである。従業員は実際の職場での動きや自発的な会話が可能である。事例として、カップ氏は、Virbelaを紹介している。このプラットフォームでは、現実世界のダイナミクスとソーシャルインタラクションを再現し、「ビデオ、チャット、電子メールではできない方法でコミュニティとカルチャーの感覚を維持する」という。さらにオンラインゲームで使われるユーザーが自分の近くにいる人の声だけを聞き、遠ざかると静かになる「スペいシャル技術」を使っているものもあるという。いくつかの米国企業では試行が行われ、ビデオ会議と合わせて仕事に場所や時間管理なども考慮したものもあわられてきているという。🌇🛠📰🚗🚘💰💴📖✈️😷💺💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇺🇸

2021.3.29   日経産業新聞の記事「眼光紙背：エヴァンゲリオン・進撃の巨人とユーチューバー」から

海外のコンテンツビジネスは潤沢な資金で凌駕

コラムの著者は、アニメの「シン・エヴァンゲリオン劇場版」と「進撃の巨人」がこの春完結することからサブカルチャーの平成から令和での変化について触れている。

○サブカルチャーの社会的、文化的地位を高めた平成時代のおわり

　コラムの著者によれば、アニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」が好調で、最初のテレビ放映開始から26年が経過したという。「自己とは」「他者とは」を問い続けた野心的な同作品は、新劇場版、旧劇場版、テレビ版を合わせて最後の決着をつけたものだという。漫画では、2009年に月刊誌で連載の始まった「進撃の巨人」が4月に完結する予定だという。

バブル崩壊から始まった平成時代は既存の権力が衰退し、一部のマニアのものだったアニメなどのオタク文化が急速に社会的、文化的地位をあげたときであった。その代表格でであった両作品が終了する。と同時に、海外では令和に入り、社会性と娯楽性を兼ね備え、社会現象となるものがでようとしている。米国では、アメコミが元になった「ジョーカー」や韓国では映画「パラサイト」やドラマ「愛の不時着」などさまざまな話題作が潤沢な資金を得て制作されている。

日本では、おふざけの動画共有で稼ぐユーチューバーが注目されているが、よりよい表現がまだあるのではないかと、コラムの著者は心配している。🎥💺🍺⛸👜🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵