2025.4.7  日本経済新聞の記事「FINANCIAL_TIMES ：『ジブリ風』画像とAIの限界」から

生成AIの作り出した画像を芸術とみなす危機感とやりけれなさ

コラムの著者 スティーブン・ブッシュ氏(FINANCIAL TIMES コラムニスト)によると、米オープンAIが3月にChatGPTで画像生成機能の提供を開始した途端、著名なアーティストの作品を躊躇なく模倣する人が急増したという。ブッシュ氏はそこに危機感とやりきれなさを感じるという。

○オープンAIのCEOがXのプロファイル画像を「ジブリ風」に変えたことが発端

ブッシュ氏によれば、サム・アルトマン氏（米オープンAI CEO）のプロファイル画像は、大雑把に見れば、肌の色や姿形は同じに見えるが、目を凝らしてみればジブリ作品とは似ても似つかいないことがわかるという。宮崎駿監督の作品は微細にまで質感や書き込みが繊細であるのに、生成物とは雲泥の差であるという。

ブッシュ氏が批判しているのは、生成AIがアート作品ができないと言っていることではないという。鉛筆やマウスカーソルを綿密に動かすのと同様に丁寧に生成AIに指示を出し、時間と手間をかければ一種の芸術品の域には達するかもしれないが、そこまでいかない生成物をアートだという人が多いことに危機感ややりきれなさを感じるという。

確かにAIの進化は生産性と経済力を大幅に伸ばす可能性は認める。だが、AIは道具（ツール）であって、確実な答えを出す魔法の杖ではないことを認識しなければいけない。AIは非常に有効なツールではあるが、賢く活用しなければ意味がない。便利なことを無闇に信じる人げの性は今に始まったことではない。これまでと違うのは、AIの革新性で生活が便利になる一方で、Aiを無差別に軽々しく使えば壊滅的な影響がでるリスクがあるという。🎓🧠🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2025.4.6  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞ AI普及で人はバカになる？」から

新時代の知、評価軸作れ

生成AIは世界中の知識を学び、プロンプトに回答してくる。コラムの著者 青木慎一氏(日本経済新聞社 編集委員)によると、最新の言語モデルはじっくり論理的に考え結論を出し、人間が「考えなくなってしまう」という意見にも理解できなくもない。さらに従来の頭の良さでは指標としては不十分で、AIなどを使って創造的な作業ができる能力を測る指標が必要だともいう。

○AIありきでの能力差の時代に

青木氏によれば、新たなテクノロジーが登場するたびに、人間が無能になることを唱える意見が出てきた。例えば昭和の時代はテレビを何時間も見ているとバカになると注意されたものである。最近はスマートフォンの登場もあって、能動的に考えなくなってきているという。

電卓がでれば計算ができなくなり、漢字変換ソフトウェアが出ると、漢字を覚えなくなったという。しかし、知的活動が低下したとは見えず、テクノロジーの進化は、知的活動を一層加速しているように見える。

実は、統計やOECDの学習到達度調査（PISA）などで見ると、学力や知能という点では世界的に低下しているという。知能指数（IQ）も低下している。いずれも、TVやPC、ゲーム機器、スマートフォンの長時間利用で、勉強をしたり、読書したり、考えを巡らせる時間がへった、つまり可処分時間が不足してる。では、人間はバカになったのか？

記憶力など従来型の頭の良さが求められなくなったからではないか。インド工科大学ジョードプル校の研究チームはIQに代わって、新しい指標としてAIQを提唱している。従来の頭の良さでは指標としては不十分で、AIなどを使って創造的な作業ができる能力を測る指標AIQを目指しているという。今後はAIと協力、あるいは応用することが前提で、新たな科学的発見や経済的価値を生み出す能力が今まで以上に必要になると青木氏は予想している。🎓🧠🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸🇬🇧🇫🇷

2025.4.5   日本経済新聞の記事「Deep_Insight：米景気後退の危うい打算」から

「これでは故意の景気後退」だ

コラムの著者 西村 博之氏（日本経済新聞社 コメンテーター）によれば、こう語るのは著名なエコノミストでムーディーズ・アナリティクスのマーク・ザンディ氏である。ザンディ氏によればトランプ米政権の狙いは政府頼みの経済からの決別だという。さて、その意図は何があるのか。

◯トランプ米政権が米経済を拡散する意図は？

西村氏によれば、ザンディ氏が米政権の政府頼みからの段階は次のようだという：

• 第1段階：経済活動の抑制と株安。それに伴う消費減少などの「逆資産効果」でインフレ率と金利を下げる。
• 第2段階：減税と規制緩和を組み合わせ、企業主導の成長を目指す。

というシナリオであるという。米政権からはこのシナリオを示唆する発言が相次いでいるという。先月、景気後退の可能性を問われたトランプ米大統領は否定せずに、「大事を成すには移行期間がいる」と述べている。

景気を操りたがる政治家の傾向は、かつて経済学者ミルトン・フリードマンも指摘している。これをさらに改造したのが、「政治的景気循環論」として理論化したのが、後にノーベル経済学賞を受賞した米エール大学のウィリアム・ノードハウス教授である。再選を目指す政権は選挙前に失業を減らそうと景気を拡大させ、選挙後は緊縮策に転じ、景気循環を生むという説である。

経済経営の失敗を見越したものではないだろうが、西村氏によれば雇用統計の客観視すべき米労働省の諮問機関が先月、政府効率化省（DOGE）を名目に解散させられた。米商務省の同種の委員会もラトニック長官が解散を命じた。

貴重な経営資源、とくに資金を預かった経営者は信頼でいない相手先を敬遠する。事実を歪め不都合な話を「フェイクニュース」と退けても熱烈な支持者は信じるだろう。しかし、世界の企業は「フェイクエコノミー」への投資は見送るだろう。💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2025.4.3   日本経済新聞の記事「Deep_Insight：ダイキン、株安からの復元力」から

株安は長期投資家にとっても企業にとっても機会になり得る

コラムの著者 梶原 誠氏（日本経済新聞社 コメンテーター）によれば、株安が企業の成長戦略を止める理由になると危ういが、長期的視点をもつ投資家を味方につけて成長するチャンスにすべきだと提言している。その事例としてダイキン工業を取り上げている。

◯分断する世界への備えと、成長に向けて会社を変える大胆さが必要

梶原氏によれば、日経平均株価が昨年の9月以来7ヶ月ぶりに今週、3万5000円台に下がったという。要因は、トランプ米大統領が仕掛けた関税戦争である。1930年代は米国による関税引き上げにより保護主義の連鎖を招いて第2次世界大戦を招いた。このきな臭さを察してか、株式市場は怯えている状態である。

だが、危うい時代だからこそ経営者は萎縮せず、生き残る手を打たなければならない。梶原氏は好事例として、ダイキン工業を取り上げている。

同社は収入の80％以上を海外で稼いでいる。同社は世界情勢の不安定さを物ともせず、強いサプライチェーンを目指し3つの戦略をとってきた：

• 海外での買収を通じた地産地消の体制づくりである。
• 材料が入手できないと製品が作れない「チョークポイント」を技術力でカバーしようとしている。
• 新市場であるアフリカを開拓する検討に入った

このように見ると、ダイキン工業にあって日本株式会社にないものが見えてくるという。それは、分断する世界への備えと、成長に向けて会社を変える大胆さであると、梶原氏は分析している。

ダイキン工業にも悩みがある。株価の低迷である。だが、これも長期的視点をもつ投資家が強いサプライチェーンをもち、突風に備えて耐え、成長する復元力を評価していけば、チャンスはまだまだあるという。💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2025.4.2  日本経済新聞の記事「私見卓見：サイバー攻撃、強固な防御体制を」から

SOC（セキュリティー・オペレーション・センター）の重要性が高まっている

コラムの著者 熊谷 聖司氏（デジタルデータソリューション社長）によれば、サイバー攻撃の手法は日々進化し、企業や組織にとっては深刻な脅威となっている。サイバー攻撃者は新たな手法を絶えず生み出してくるため、防御側もそれに対応する対応を強化し続けねばならない。SOCは企業や組織に対するサイバー攻撃を事前に検知する司令塔であり、対策を即座に打つなど重要度が上がっているという。

◯SOCは24時間体制でネットワークやシステムを監視し、攻撃の兆候を事前に検知

熊谷氏によれば、サイバー攻撃で特に注目すべきは、大量のデータをサーバーに送り付け、サービスを停止させる「DDoS攻撃」と「ランサムウェア（身代金要求型ウイルス）攻撃」であるという。これらの攻撃は、政治的・軍事的意図や金銭目的、技術力の誇示などが、いくつか組み合わさった複雑なものになってきている。

また、データの暗号化や窃取に加えて、DDoS攻撃や情報流出通知を脅迫手段として利用するケースも増えているという。DDoS攻撃が発生した時点で、すでに攻撃者が企業のネットワークに侵入している公算が高い。特にSOCを持たない中小企業では、攻撃者が数週間から数ヶ月前に侵入し、偵察活動を行なっているケースが多い。そこで、SOCは企業や組織に対するサイバー攻撃を事前に検知する司令塔であり、対策を即座に打つなど重要度が上がっている。

サイバー攻撃がますます高度化する中で、企業や組織は、SOCを活用して、強固な防御体制を構築しなければならない。🕶️🛜📕👦👶🏫💬👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵