2018.1.9 　 日経産業新聞の記事「いいモノ語り：『QTTA』食べ応え、フレーズに凝縮」から

ネーミングそのものがキャッチフレーズ

コラムの著者 岩永　嘉弘氏(ネーミング＆コピーライター)は、東洋水産の「マルちゃん」のコマーシャルメッセージについてそのマーケティングについて語っている。

○ターゲットは食べ盛りの１０代から２０代

　岩永氏が取り上げているコマーシャル・メッセージは、相撲部屋の稽古場に、同社のカップ麺をどっさり抱えて差し入れ、一気に食べた関取が「食った〜っ」と呟くモノ。カップ麺をもっと食べ応えにあるモノにしたいというメッセージを伝えるCMで、１０代から２０代にかけての満腹感、満足感に応えたいというものであるという。つぶやきの「食った！」というキャッチフレーズに凝縮したもので、さらにマーケティング要素として、パッケージに「QTTA」の文字の発音としてネーミングにも採用されている。

妙にしゃれていて、横文字に関取という印象に残るもので、ネーミングそのものがキャッチフレーズになっている。　🍜💡⚡️🌎

2018. 1.5  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：顧客と共創、市場拡大の可能性」から

製品開発のみならず販促も共創で

コラムの著者　西川英彦氏（法政大学経営学部教授）は、ゼミの学生の協力を得ながら、販売促進の企画実験を行った報告を行っている。

○企業側のみならず顧客側も意義ある共創活動

　西川教授が取り上げたのは、共創の題材として青山学院大学、明治大学など都内６大学とゾゾタウン、アパレル企業で「６大学×６ブランドスペシャルコラボ」という企画である。

大学在校生や卒業生を対象に、２０１７年１０月から１月末までの限定販売企画で、１０代から２０代というゾゾタウンの少ない顧客に新規顧客を増やすのが狙いである。

法政大学の事例では、アーバンリサーチを組み、学生は自分たちが欲しいグッズを企画した。

• 大学ロゴやスクールカラーを使うと確かに大学らしいグッズになる→既存の大学グッズとの差別化が難しい
• 色やロゴが目立つと普段着にはならない
• 多くの人に同じアイテムを着てもらう

いろんな提案を模索する中で、おそろいの服を着るのは、サークル愛や部活愛などの「愛」が鍵であると言うことに気付いた。そこで、表が定番のカラーで「普段用」とし、裏がスクールカラーで「応援用」としたリバーシブルという発想にたどり着き、企画の商材が決まった。さらに販促として、インスタグラムを利用して、着用シーンを投稿。ツイッターでは、大学の創設者のキャラクターが呟くといったことを行った。

共創は企業側のみならず、企画した学生にも母校の良さを再認識する機会を与え有意義だったという。🎓👕🔎⚡️🌍

2017.12.22　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：消費の動向、AIの示唆を参照」から

平成元年と２９年のヒット商品の比較

コラムの著者　関沢　英彦(発想コンサルタント)は、これまでのヒット商品の動向から消費者の購買傾向について比較考察している。

○昔、「十人十色」、今、「一人十色」

 　関沢氏によれば、平成２９年のヒット商品は、自宅で利便性を高めるものが多かったという。ネット通販で生鮮食品を扱うことも広がり、音声操作ができるAIスピーカーも話題を呼び、シワ取り化粧品や快適な睡眠をもたらす商品も売れたという。安全運転支援システムを標準搭載した軽自動車、インターネットテレビもヒットした。

ここで、関沢氏は平成元年との比較を行っている；

• 平成元年のヒット商品
  • イタリア衣料
  • 超高級国産車
  • 客船クルーズ
• 平成２９年のヒット商品
  • ネット通販
  • AIスピーカー
  • シワ取り化粧品

といった比較である。平成元年はバブル経済のころで、「憧れのライフスタイル」を追求、平成２９年は「手近なライフインフラ」であることがわかる。平成元年当時は、十人十色の時代といった分衆、今は一人十色で情報量の取り扱いも多く、だれもが事情に通じている。各情報に反応する受容体（レセプター）を持っているが、それぞれの「個」の欲求に従う。生活インフラとしてのインターネットが多数の個別対応を可能にした。

同時に多様な受容体をもっているので、ピンとくれば瞬間的なマス現象も発生する。安室奈美恵の引退発表や高校のダンス部のバブル期のファッションなど瞬間大衆となった。

関沢氏は今後、十人一AIになるのではないかと推測している。だれもがビッグデータなどの人工知能の「示唆」を参考する十いうわけだ。💴📊🎁💻

2017.12.21  日経産業新聞の記事「眼光紙背：牛丼値上げの経済学」から

ギリギリの企業努力と政策

　コラムの著者は、 「すき家」の牛丼の大盛りや特盛りの値上げの分析とともに、需給バランスに水を差す政策について触れている。

◯主原料とアルバイトの時給上昇が要因

　牛丼の値上がりの背景は二大原材料の牛肉と米の値上げが主因であるが、アルバイトの時給上昇も遠因だという。庶民の物価感覚の指標となっている、牛丼の並盛りは、「ギリギリの企業努力」で３５０円に据え置いたという。

この値上げは市場の経営判断として適正だとコラムの著者はいう。

• 牛肉：中国などアジアでの需要増
• 米；飼料米への転換促進政策で人間が食べる米が減ったことによる
• 時給；労働人口の減少

が要因だという。

需給バランスを調整する市場の機能を阻害するのが「政策」だという。戦後、米国からの小麦の輸入を増やすやめに始まった「減反政策」は、米農家を補助金漬けにし、国際競争力を削いでしまった。需給のバランスの調整は市場に任せて、官は原則介入せずに市場が円滑に運営されている「ウオッチドッグ（番犬）」に徹するべきだと示唆している。🍜🌾🐂🇺🇸🇨🇳🏢⚡️🌍

2017.12.20 　 日経産業新聞の記事「トレンド語り：ミレニアル世代、消費行動、企業にも気づき」から

ネット販売だけでなく店舗販売も重視

コラムの著者 中村　泰子氏(ブームプランニング社長)は、幼少の頃からネット文化に触れ、日常生活の一部になっているミレニアル世代の消費行動について考察している。

○スマートフォンを駆使し、自分をブランディングする

 　ミレニアル世代は幼少の頃からネット文化の中で生きてきた。最近では女性がインスタグラムでも利用率のトップの２０歳台の女性は、「自分ブランディング」の意識が強いと中村氏はk語っている。

ミレニアル世代が通販サイトで買い物をする場面を考えてみよう。無限の選択肢の中から、「自分ぽさ」を表現できる商品を吟味し、選ぶことに妥協しないという。スマートフォンを使いこなし、オンラインストアを見る頻度やチェックする量と速さは圧倒的であるという。秒速で商品を眺め、タイムセールになった途端購入。商品が手元に届いても気になるところがあれば即座に返品する。その労力を面倒とはおもわず、妥協もしない。ただし、リアル店舗ももちろん立ち寄る。

リアルな店舗では、

• 欲しいものを見つけ、オンラインストアでも探し、すかさず安い方で購入
• トレンドを確認する
• 試着をする
• 実際の色や形を確認する

といった役割があるという。

このような行動から企業も気づきがあるという。例えば、

• 始めて入った店でも好印象の店員にあえば、その店のオンラインストアも利用する
• 自分がフォローしているインスタグラムやフェイスブックで好きなブランドの投稿をみて、その写真が良くても「オンラインストアが使いにくいと買うのをやめる」傾向にある

となれば、リアル店舗の接客を改善し、オンラインストアへの投資を惜しまない、継続的な二面作戦が最も功を奏するという。👗👚📱💡⚡️